マネースクエアのオリジナルサービス「はじめてのトラリピ支援チーム」がリニューアルいたしました！

新しい「はじめてのトラリピ支援チーム」はさらに参加しやすく、サービスの幅も広げて皆さまをお迎えしております。



平素は格別のお引き立てを賜り、厚く御礼申し上げます。

この度、トラリピ運用を始めるお客様をお手伝いする特別チームとして発足した「はじめてのトラリピ支援チーム」をリニューアルいたしました。

＞＞詳細はこちら
https://www.m2j.co.jp/notice/1600/contents?utm_source=pr_times&utm_medium=press&utm_campaign=news
[画像: https://prtimes.jp/i/33612/11/resize/d33612-11-608040-1.png ]


「はじめてのトラリピ支援チーム『基礎編』」と題し、
お客様から寄せられている多くの疑問をもとに、トラリピの設定について担当者が一つ一つ丁寧に解説いたします。

今までご提供していた1対1の面談形式のほかに、新たにワークショップ形式をご用意し、今まで以上に気軽にご参加いただけるようになっております。
トラリピについての基本を身につけたいというお客様は、ぜひ「はじめてのトラリピ支援チーム『基礎編』」にご参加ください。

さらに、9/26のリリース後、10/19時点で注文量5億通貨突破と大変ご好評いただいている「AUD/NZD(オージー・キウイ)」について、まだなじみのないお客様のために、『基礎編』とは別に「はじめてのトラリピ支援チーム『AUD/NZD編』」をご用意しました。

「なんで今、AUD/NZDが話題なの？」「利益金額はどうやって計算するの？」などの疑問点にお答えしながら、 AUD/NZDだからできるトラリピの仕掛け方まで、こちらも丁寧にご案内いたします。
AUD/NZDに特化した解説を聞きたいという方は「はじめてのトラリピ支援チーム『AUD/NZD編』」にご参加ください。こちらも面談形式とワークショップ形式、両方ご用意しております。

＞＞詳細はこちら
https://www.m2j.co.jp/notice/1600/contents?utm_source=pr_times&utm_medium=press&utm_campaign=news

トラリピ運用をこれから始める方はもちろん、すでに運用をスタートしている方もぜひお気軽にご参加ください。
担当者が皆さまのトラリピ運用をサポートいたします。

※当社の開催するセミナーには店頭外国為替証拠金取引の受託および勧誘を目的とする内容が含まれます。

本件につきましてご不明な点などございましたら、カスタマーデスクまでお問い合わせください。

カスタマーデスク
0120-455-512（FX） （9:00～17:00 土日祝除く）
0120-455-305（株価指数CFD） （9:00～17:00 土日祝除く）

■当社サービスに関しての注意事項
取引開始にあたっては契約締結前書面をよくお読みになり、リスク・取引等の内容をご理解いただいた上で、ご自身の判断にてお願いいたします。
当社の店頭外国為替証拠金取引および取引所株価指数証拠金取引は、元本および収益が保証されているものではありません。また、取引総代金に比較して少額の資金で取引を行うため、取引の対象となる金融商品の価格変動により、多額の利益となることもありますが、お客様が差し入れた証拠金を上回る損失が生じるおそれもあります。また、各金融市場の閉鎖等、不可抗力と認められる事由により店頭外国為替証拠金取引や取引所株価指数証拠金取引が不能となるおそれがあります。

店頭外国為替証拠金取引における取引手数料は無料です。

取引所株価指数証拠金取引における委託手数料は注文が成立した日の取引終了後の値洗い処理終了時に証拠金預託額より、新規および決済取引のそれぞれに徴収いたします。手数料額は、通常1枚あたり片道303円（税込）です（ただし、建玉整理における委託手数料は無料です）。

当社が提示するレートには、買値と売値に差（スプレッド）があります。流動性が低くなる場合や、天変地異または戦争等による相場の急激な変動が生じた場合、スプレッドが広がることがあります。

店頭外国為替証拠金取引に必要な証拠金額は、個人のお客様の場合、取引総代金の4%です。法人のお客様の場合、取引総代金に、金融先物取引業協会が算出した通貨ペアごとの証拠金率（為替リスク想定比率）を取引の額に乗じて得た額となります。為替リスク想定比率は、金融商品取引業等に関する内閣府令第117条第27項第1号に規定される定量的計算モデルを用い算出します。なお、証拠金率（為替リスク想定比率）は変動いたします。取引所株価指数証拠金取引に必要な証拠金額は、商品ごとに当社が定める1枚あたりの必要証拠金の額に建玉数量を乗じる一律方式により計算されますが、1枚あたりの必要証拠金額は変動いたします。

株式会社マネースクエア
金融商品取引業 関東財務局長（金商）第2797号
【加入協会】日本証券業協会 一般社団法人 金融先物取引業協会

■ 株式会社マネースクエア　概要
URL　　　：https://www.m2j.co.jp/
会社名　　：株式会社マネースクエア（MONEY SQUARE, INC.）
本社　　　：東京都港区赤坂９丁目７番１号ミッドタウン・タワー40F
TEL　　　：[phone]　 FAX[phone]
代表者　　：代表取締役社長　藤井 靖之
設立　　　：2014年5月20日

企業プレスリリース詳細へ
PR TIMESトップへ