ウェアラブルデバイスを活用したユニークな企画で従業員のウォーキングイベントへの参加が大幅に増加！

田辺三菱製薬株式会社（本社：大阪市、代表取締役社長：三津家 正之）は、従業員の健康に関わる活動を推進させるため、2016年4月に「田辺三菱製薬グループ健康方針」を定めて、従業員の一人ひとりが心身ともに健康であり、いきいきと働くことができる職場づくりを進めています。2017年2月には、経済産業省が推進し、日本健康会議が認定制度を運用する第１回「健康経営優良法人～ホワイト500～」（大規模法人部門）に認定されました。

健康経営の取り組みの一環として、2017年9月より、ICTを活用した健康サポートシステムを導入し、希望する従業員にウェアラブルデバイスを配布しています（1月時点で従業員カバー率75％）。ウェアラブルデバイスによって、歩数、距離、消費カロリー、心拍数、睡眠の質といったデータが収集・蓄積され、i2 Healthcareというプラットフォームで働き方（勤怠時間）、健診結果など、従業員自らが自身の行動と健康管理を一元化できる仕組みを整備しています。

2017年11月からは、ウェアラブルデバイスを活用した従業員向けイベントとして、任意のチームを組み、期間中の累計歩数に応じて社会貢献団体に募金を行うチャリティーウォーキングを健康保険組合と共同で実施いたしました。その結果、これまでのチーム参加型ウォーキングイベントと比べて、参加者が大きく増加しました。
＜イベント結果＞　※イベント詳細は後述。
参加チーム数：145チーム、参加人数：886名、募金総額：518,823円
※過去の健康保険組合で実施したウォーキングイベントの最大参加数は22チーム、79名。

また、2018年2月からは、同システムを利用した新たな企画として、ウェブ上の仮想フィールドで当社グループの世界中の拠点を巡りながら、当社キャラクター「たなみん」のご当地バージョンをコレクションしていくウォーキングイベント「たなみんGO to the world」を実施しています。
[画像1: https://prtimes.jp/i/19597/13/resize/d19597-13-334247-0.jpg ]

当社はこれからも従業員の健康管理を企業経営における重要課題のひとつと捉え、健康方針に基づく活動をより一層推進してまいります。

以上

第1弾 従業員向けウォーキングイベント概要
名称：チャリティーウォーク～あなたの一歩がGIFT（贈り物）になる～
主催：田辺三菱製薬健康保険組合、田辺三菱製薬創立10周年記念プロジェクト
期間：2017年11月1日（水）～12月31日（日）
内容：ウェアラブルデバイスとデータ連携した社内SNSサイトで任意のチームを作り登録すると、チームごとの累計歩数が自動集計され、チームで選択した社会貢献団体に1,000歩で1円が募金される。
募金対象団体：
・特定非営利活動法人 セカンドハーベスト・ジャパン（食料廃棄問題）
・特定非営利活動法人 ジャパンハート（貧困国の医療支援）
・公益財団法人 日本自然保護協会（環境保護）
・公益財団法人 メイク・ア・ウィッシュ・オブ・ジャパン（難病の子どもたちへの支援）
・米国ALS患者支援団体（ALS患者支援）

第2弾 従業員向けウォーキングイベント概要
名称：たなみんGO to the world
主催：田辺三菱製薬創立10周年記念プロジェクト
期間：2018年2月1日（木）～2月28日（水）
内容：ウェアラブルデバイスで集計された個人の歩数に応じ、社内SNS特設サイト上で世界各地の拠点を巡っていく。また、歩数や書き込みに応じて付与されるポイントで、ご当地たなみんをランダムに入手でき、全24体のコンプリートをめざす。

[画像2: https://prtimes.jp/i/19597/13/resize/d19597-13-164539-1.jpg ]

[画像3: https://prtimes.jp/i/19597/13/resize/d19597-13-782118-2.jpg ]



田辺三菱製薬の概要
田辺三菱製薬は、1678年に創業、日本の医薬品産業発祥の地である大阪の道修町に本社を置き、医療用医薬品事業を中心とする国内上場企業としては最も歴史ある老舗企業です※。「医薬品の創製を通じて、世界の人々の健康に貢献します」という企業理念のもと、中期経営計画16-20では「Open Up the Future-医療の未来を切り拓く」をキーコンセプトと定めました。重点疾患領域である「自己免疫疾患」「糖尿病・腎疾患」「中枢神経系疾患」「ワクチン」を中心に、アンメット・メディカル・ニーズに応える医薬品の創製を通じて、世界の患者さんの健康に貢献していきます。https://www.mt-pharma.co.jp/
※東京商工リサーチ調べ

企業プレスリリース詳細へ
PR TIMESトップへ