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チーフテクニカルアナリスト・マネースクエアアカデミア学長にエリオット波動理論の第一人者 宮田直彦が就任

PR TIMES / 2020年11月16日 15時15分

「毎日が財産になる」をコーポレートスローガンに掲げ、FX・株価指数CFD による資産運用サービスを提供する株式会社マネースクエア(本社:東京都港区、代表取締役社長:藤井靖之)は、2020 年11 月16 日付けで、テクニカルアナリストの宮田直彦(みやたなおひこ)をチーフテクニカルアナリスト・マネースクエアアカデミア学長として迎えましたのでお知らせいたします。

今回の就任により、日本を代表するエリオット波動理論によるテクニカル分析の第一人者として活躍する宮田の幅広い知見や分析力、発信力を活かすことで、これまで以上に有益な投資情報や包括的な投資教育プログラムの拡充を図るとともに、より質の高い投資情報を提供いたします。

【宮田直彦プロフィール】
1986 年4 月国際証券(現:三菱UFJ モルガン・スタンレー証券)入社。個人向け営業を経てエジプトに派遣留学。帰国後、トレーダーやリテール向け情報提供、機関投資家セールスを経て1999 年チーフ・テクニカルアナリスト就任。エリオット波動理論によるテクニカル分析の第一人者として活躍。内外機関投資家から広く支持を受けており、日経ヴェリタスアナリストランキングではトップ3 の常連。2020 年11 月マネースクエア入社。チーフテクニカルアナリスト・マネースクエアアカデミア学長に就任。国際テクニカルアナリスト連盟認定テクニカルアナリスト(CFTe(R))

■ 株式会社マネースクエア 概要
マネースクエアは、取引に時間をかけず、ミドルリスク・ミドルリターンを取り入れた中長期的な資産形成を目指すお客様層に対して、トラリピ(R)のテクノロジーと、そのテクノロジーを十二分に活かすための投資家教育の両方を差別化要因としながら、マーケットボラティリティを活用した資産成長の機会を提供する顧客本位のFintech(アセットマネジメントテック)企業として、より豊かな社会づくりに貢献します。トラリピ(R)が使えるのはマネースクエアだけです。

U R L : https://www.m2j.co.jp/
会 社 名 :株式会社マネースクエア(MONEY SQUARE, INC.)
本 社 :東京都港区赤坂9丁目7番1号 ミッドタウン・タワー40F
TEL(03)3470-5050 FAX(03)3470-5053
代 表 者 :代表取締役社長 藤井 靖之
設 立 :2014 年5 月20 日
資 本 金 :17 億円(2019 年3 月31 日現在)
事 業 概 要 :第一種金融商品取引業(主に外国為替証拠金取引(FX 取引)業)


■当社サービスに関しての注意事項

取引開始にあたっては契約締結前書面をよくお読みになり、リスク・取引等の内容をご理解いただいた上で、ご自身の判断にてお願いいたします。
当社の店頭外国為替証拠金取引および取引所株価指数証拠金取引は、元本および収益が保証されているものではありません。また、取引総代金に比較して少額の資金で取引を行うため、取引の対象となる金融商品の価格変動により、多額の利益となることもありますが、お客様が差し入れた証拠金を上回る損失が生じるおそれもあります。また、各金融市場の閉鎖等、不可抗力と認められる事由により店頭外国為替証拠金取引や取引所株価指数証拠金取引が不能となるおそれがあります。

店頭外国為替証拠金取引における取引手数料は無料です。

取引所株価指数証拠金取引における委託手数料は注文が成立した日の取引終了後の値洗い処理終了時に証拠金預託額より、新規および決済取引のそれぞれに徴収いたします。手数料額は、通常1枚あたり片道303円(税込)です(ただし、建玉整理における委託手数料は無料です)。

当社が提示するレートには、買値と売値に差(スプレッド)があります。流動性が低くなる場合や、天変地異または戦争等による相場の急激な変動が生じた場合、スプレッドが広がることがあります。

店頭外国為替証拠金取引に必要な証拠金額は、個人のお客様の場合、取引総代金の4%です。法人のお客様の場合、取引総代金に、金融先物取引業協会が算出した通貨ペアごとの証拠金率(為替リスク想定比率)を取引の額に乗じて得た額となります。為替リスク想定比率は、金融商品取引業等に関する内閣府令第117条第27項第1号に規定される定量的計算モデルを用い算出します。なお、証拠金率(為替リスク想定比率)は変動いたします。取引所株価指数証拠金取引に必要な証拠金額は、商品ごとに当社が定める1枚あたりの必要証拠金の額に建玉数量を乗じる一律方式により計算されますが、1枚あたりの必要証拠金額は変動いたします。

株式会社マネースクエア
金融商品取引業 関東財務局長(金商)第2797号
【加入協会】日本証券業協会 一般社団法人 金融先物取引業協会

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