GEヘルスケア、長期化する新型コロナウイルス感染症対策の一環として、コンテナ型の簡易CT室『CT in Box』を導入

患者さんと医療従事者の更なる安全を目指し、医療提供体制の維持に貢献する

日本の医療課題の解決に取り組むヘルスケアカンパニー、GEヘルスケア・ジャパン株式会社（本社：東京都日野市、代表取締役社長兼CEO：多田 荘一郎）は、長期化する新型コロナウイルス感染症対策の一環として、CT in Box（コンテナ型の簡易CT室）提供しています。



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日本には、国民皆保険のもと、いつでも誰でも平等に質の高い医療を受けられるというのが強みとしてあります。このことから、感染された患者さんも他の患者さんと同様に医療機関で治療を受けられるため、ほぼ全ての施設にて院内感染の予防が急務となりました。しかし、異なる動線の確保のみならず使用する医療機器についても消毒が求められるなど運用面での負担は高まるばかりで、医療現場はひっ迫した状況にありました。この課題に対応するべく開発されたのが、CT in Boxになります。

CT in Boxは、プレハブを遮蔽仕様にしたコンテナ形式で、隔離された場所での設置が可能です。また、患者や医療従事者の動線も専用に隔離できることから、他人との接触を抑えることができ、院内での新型コロナウイルスの感染対策としてご活用いただけます。GEヘルスケアでは、世界的な感染拡大を背景に、中でも重症者の把握や対応などにおいてCT検査が重要な役割を果たすと言われていることから、各方面から多数の要望をいただいておりました。日本においても、国内に持つ製造工場を活かし、最大限の供給ができるよう引き続き取り組んでまいります。

CT in Boxは、新型コロナウイルス感染症でひっ迫する医療環境に対応すべく開発され、すでに世界で100台以上の機器が稼働しており、日本においても、更なる長期化を見据えて導入が進められています。

国立病院機構 高崎総合医療センターの画像診断科部長の根岸　幾先生は、次のように語っています*。「この度、GEヘルスケアから提案してもらったCT in Boxは、新型コロナウイルス感染症対策に適した提案だと判断し、当院にて早速導入を決定しました。PCR検査も医師の要請で検査できるような体制が各地で整えられており、当院でも高崎市及び医師会と協議し発熱者外来を設置いたしました。PCR検査だけでなく、CTによる迅速な補助的な診断も必要となり、当院のみならず医師会の先生方の要請に速やかに対応するためには、PCR検査よりも早く結果が出るCTを待ち望んでおりました。
このような状況の中、CT in BOXは院内感染を排除し、迅速にCT検査を行えるシステムと考え、高崎市の全面的なご支援を頂き導入に至りました。
患者様をはじめ発熱者外来に従事される医師会の先生方ならびに当院医療スタッフの安全性をより確保することはもちろんのこと、感染が深刻化するなか早期発見のためにCT検査の有用性についてのレポートも出てきており、専用CTを設定する重要性を改めて認識しています。医療現場のニーズをいち早く察知し、本件を提案してくれたGEヘルスケアに感謝すると共に、ウイルスとの共存が続くことが予想されるなかで、今後とも一緒に医療現場の課題解決に取り組んでいければと思っています。」

GEヘルスケア・ジャパンの執行役員 イメージング本部長である毛受義雄は次のように述べています。
「新型コロナウイルス感染症の患者さん、また、感染症以外の病気で苦しんでおられる患者さんも沢山いらっしゃるなかで、CT in Boxを通じて医療崩壊を避けるべく貢献できたことを嬉しく思っています。時代や状況と共に求められる医療も変わりますが、引き続き柔軟性の確保に努め、医療従事者の方々はもとより、患者さんが安心して診断や治療を受けられる環境作りに努めてまいります。」

*お客様の使用感を表す声であり、GEヘルスケアの設計性能について述べているものではありません。

GEヘルスケア・ジャパンについて
GEヘルスケア・ジャパン株式会社は、GEヘルスケアの中核拠点の1つとして1982年に創設されました。予防から診断、治療、経過観察・予後管理までをカバーする「プレシジョン・ヘルス」の実現を目指し、インテリジェント機器やデータ分析、ソフトウェア、サービス等を提供しています。国内に研究・開発、製造から販売、サービス部門までを持ち、日本のお客様のニーズにお応えしつつ、日本が直面する医療課題の解決に取り組んでいます。日本における社員数は約2,000名、本社および60カ所の事業拠点があります。
ホームページアドレスは、www.gehealthcare.co.jp

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