インフルエンザ予防接種、事業安定化にも貢献

PR TIMES / 2014年11月13日 12時15分



・企業はエボラ出血熱よりもインフルエンザのビジネスへの影響を危惧
・インフルエンザの流行時期はほぼ定期的で、ワクチン接種で予防が可能

インターナショナルSOSは、インフルエンザの季節を迎えるにあたり、予防接種の徹底を推奨しています。インフルエンザの症状は軽症から重症と幅広く、時には重大な合併症を引き起こす場合もあります。しかし、ワクチン接種により予防しうる病気です。多くの国・地域で、インフルエンザは短期間の養生を必要とする病気のなかで最も頻度の高い原因となっています。しかし、インフルエンザによる欠勤がビジネス遂行に大きな影響を与える懸念があります。

エボラ熱よりも大きい影響力
インターナショナルSOSのアメリカ支社が大企業を対象に実施したアンケートによると、今後数ヶ月においては、圧倒的多数(83%)の企業がエボラ出血熱よりもインフルエンザがよりビジネスに大きな影響を与えるとみなしていることが明らかになりました。このアンケートは、エボラ出血熱大流行を受け対策を講じている300社(含、フォーチュン500*企業)に対し独自に実施されたものです。
*米国フォーチュン誌が年1回発行する企業リスト

また、アメリカ政府の発表によると、インフルエンザが原因で年間1億1100万営業日が欠勤に費やされ、約70億ドルの事業損失を与えているとのことです。日本においては、厚生労働省の報告**によると、年間約1,000万人がインフルエンザに罹患し、約1万人が死亡しているとの研究結果もあるとのことです。
**厚生労働省ホームページ2014年6月6日掲載「事業者・職場における新型インフルエンザ対策ガイドライン」


インフルエンザに感染するリスクを下げるために、特に出張を伴う方は毎年予防接種を受けるのが望ましいとされています。地域ごとの流行時期は下記になります。

・北半球では、11月から3月
・南半球では、4月から9月
・熱帯地域では、通年

インターナショナルSOSジャパンのメディカル・ディレクターである安藤裕一医師は次のようにアドバイスしています。

『社員へのインフルエンザ予防接種を考えている企業にとっては、今がまさに実施すべき時期です。社員の健康を守るため、また社員の欠勤による労働力の低下を予防する意味でもインフルエンザの予防接種は、十分な効果を期待することが出来ます。』

インフルエンザは咳、くしゃみなど飛沫を感染経路としています。インフルエンザの感染者は、自覚症状が出る前、時には1週間前からウィルスを周囲に拡散している場合もあります。健康状態の不安定な方、年配者や幼児はインフルエンザが重大な合併症に進行する場合もあります。

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