ヘルスケアプラットフォームのメディカルノート、2020年東京オリンピック・パラリンピックに係る緊急災害医療の啓発活動をサポート

PR TIMES / 2018年7月13日 11時1分

株式会社メディカルノート（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：木畑宏一　以下メディカルノート）は、2020年東京オリンピック・パラリンピック（以下東京オリンピック2020）開催中の救急災害医療体制に係る学術連合体合同委員会（委員長：東京大学大学院医学系研究科救急科学教授森村尚登医師　以下学術連合体）と連携し、東京オリンピック2020に向けた救急災害医療における啓発活動のサポート実施を開始いたしました。

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■東京オリンピック2020に向けた救急災害医療対策
国際的な大規模イベントの1つであるオリンピックは、国内外から多くの来場者が訪れることが予想され、救急医療システム運用への大きな負荷や夏季開催による熱中症患者の増加といった点が懸念されております。また近年の国際状況を鑑み、テロによる同時多数傷病者の発生を想定した救急医療マニュアルの設定や対策の準備も必要となっており、現在、東京オリンピック2020開催中の救急災害医療体制に係る学術連合体が結成され、参加する20の医療団体と連携しながら、諸課題への取り組みを行っております。

このような背景のもと、総勢1,400名もの著名な医師及や専門家が参加・支援するヘルスケアプラットフォーム「メディカルノート」を運営する当社では、このたび学術連合体と連携し、最新の症例や治療例、経験に基づいた信頼できる情報を提供してきた知見を活かして、取り組みに関する啓発活動のサポートを実施してまいります。

今後も「メディカルノート」では信頼できる医療情報の提供に努め、医師と病院、患者をインターネットによってつなげることで、双方にとってより良い医療の実現を目指してまいります。

■2020年東京オリンピック・パラリンピックに係る救急・災害医療体制を検討する学術連合体
http://2020ac.com/

■「メディカルノート」について　https://medicalnote.jp/
「メディカルノート」は、患者にとって最良の医療に出会うためのサービスを提供するヘルスケアプラットフォームです。医療の最前線で活躍する医師や専門家が保有する最新の症例や治療例、経験に基づいた信頼できる情報を、一人でも多くの方々に伝えることを目指し、病気や症状等をわかりやすく伝える医療情報と、オンライン上で医師に相談できるサービスを提供しております。

現在、「メディカルノート」には総勢1,400名もの著名な医師及び専門家並びに700にのぼる医療機関が参加・支援しており、10万人のユーザーに対して専門的な医療相談サービスを提供しています。

医療アドバイザー：
五十嵐隆医師（国立成育医療研究センター理事長、日本小児科学会前会長）
糸山泰人医師（国際医療福祉大学前副学長）
垣添忠生医師（公益財団法人日本対がん協会会長、国立がんセンター名誉総長）
平田公一医師（ＪＲ札幌病院顧問）白石吉彦医師（隠岐島前病院院長）
白石吉彦医師（隠岐島前病院院長）

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