日本気象協会「熱中症ゼロへ」プロジェクト『熱中症セルフチェック』を新たに開発～ 年代・活動内容・現在いる場所の環境に応じた「自分だけ」の熱中症情報を提供 ～

　一般財団法人 日本気象協会（本社：東京都豊島区、会長：石川 裕己、以下「日本気象協会」）は、名古屋工業大学（所在地：名古屋市昭和区、学長：鵜飼 裕之）と東北大学（所在地：仙台市青葉区、総長：里見 進）と共同で研究した熱中症リスクを評価する技術を応用し、個人ごとの熱中症の危険度を簡易的に診断する『熱中症セルフチェック』（以下、本コンテンツ）を開発しました。本コンテンツは、「熱中症ゼロへ」のウェブサイトにて2017年4月25日（火）から提供を開始します。

『熱中症セルフチェック』詳細ページ（PC・スマートフォン対応）
https://www.netsuzero.jp/selfcheck

　日本気象協会、名古屋工業大学、東北大学は、2015年に「個人に応じた熱中症対策を提案する、新たな情報」の共同研究を行いました。その結果、同じ気象条件のもとでも、年齢や性別などの違いによって熱中症の危険性が異なることがわかりました。
　本コンテンツでは「年代」「活動レベル」「現在地」を選択すると、その環境に1時間いた場合の熱中症危険度を4段階のレベルで診断します。選択内容と気象条件をもとに、発汗量や体温上昇量を算出し、その環境に1時間いた場合に「どのくらいの量の水分が失われるか」を表示するとともに、水分摂取や休憩の目安を伝えます。外出先での熱中症危険度をその場で調べられるよう、スマートフォンでも利用しやすいユーザーインターフェイスを採用しています。
　本コンテンツを通じて、年齢や活動内容の違いなど、より個人に応じた「自分だけ」の熱中症情報を発表することで、熱中症の危険性を「自分ごと」として捉え、身近に感じていただくことを目指します。


[画像1: https://prtimes.jp/i/13502/25/resize/d13502-25-387793-6.jpg ]



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　熱中症を予防する時に目安とされる指標は、暑さ指数（WBGT[湿球黒球温度]）が一般的で、これは気温、湿度、日射・輻射(ふくしゃ)など周辺の熱環境の三要素を取り入れた指標です。本コンテンツでは、対象者の年齢、活動の内容、周辺の環境条件を取り入れることで、今まで加味できなかった「身体の個人差を考慮した予防策」を診断することが可能となりました。

※本コンテンツは、全ての場合で熱中症の予防を保障するものではありません。万が一、実際に体調に異変を感じた場合は診断結果にかかわらず、速やかに医療機関に相談することが重要です。


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『熱中症セルフチェック』 技術監修

『熱中症セルフチェック』で用いている技術は、名古屋工業大学・平田晃正教授が中心として開発した「乳幼児や高齢者などの個人属性を考慮した熱中症リスク評価のための『複合物理・システムバイオロジー統合シミュレーション技術』」を応用して、年代や活動レベルに応じた発汗量や体温上昇量を、気象情報を用いて簡易的に算出しています。

『熱中症セルフチェック』 技術協力
『熱中症セルフチェック』の運用にかかわる基礎的技術の開発には、東北大学サイバーサイエンスセンター（http://www.cc.tohoku.ac.jp）のスーパーコンピュータを活用しました。また、この技術の基盤となる研究成果は、学際大規模情報基盤共同利用・共同研究拠点、および、革新的ハイパフォーマンス・コンピューティング・インフラの支援によるものです。


■「熱中症ゼロヘ」プロジェクトとは
熱中症にかかる方を減らし、亡くなってしまう方をゼロにすることを目指して、日本気象協会が推進するプロジェクトです。熱中症は、正しく対策を行うことで防げます。熱中症の発生に大きな影響を与える気象情報の発信を核に、より積極的に熱中症対策を呼びかけていきます。2013年夏にプロジェクトを発足、5年目となる2017年はこれまでの活動に加え、新たな取り組みも始動します。

■一般財団法人 日本気象協会について
1950年に誕生した日本気象協会は、天気予報に代表される気象予測事業に加え、再生可能エネルギー、環境アセスメント、大気解析事業、防災・減災・安全管理に関する事業など、気象に関するコンサルティング事業を通じ、公共に資する企業活動を展開しています。

・「熱中症ゼロへ」は日本気象協会の登録商標です

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