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バイエル薬品 オープンイノベーションプログラム「G4A Tokyo Dealmaker 2020」の募集を開始

PR TIMES / 2020年6月16日 14時0分

・スタートアップ企業とのマッチングを推進
・オンコロジー、循環器、研究開発の3領域の課題についてデジタル技術を使った解決方法を募集
・8月14日まで応募受付



大阪、2020年6月1日 ― バイエル薬品株式会社(本社:大阪市、代表取締役社長:ハイケ・プリンツ、以下バイエル薬品)は本日、革新的なデジタルヘルステクノロジーを支援するオープンイノベーションプログラム「G4A Tokyo Dealmaker 2020」の募集を開始しました。募集締め切りは8月14日で、募集課題や応募方法などの詳細は、G4A Tokyo特設サイト(https://www.g4atokyo.jp/)よりご覧いただけます。

バイエル薬品は、オープンイノベーションに関する取り組みの一環として、革新的なデジタルテクノロジーを持つスタートアップ企業とのコラボレーションの機会を支援・提供しています。7回目となる今回の募集では、オンコロジー、循環器、研究開発の3領域でバイエル薬品が直面しているビジネス上の課題に対し、デジタル技術を使った解決方法を募集します。7月上旬にオンライン方式の募集説明会を開催し、各課題などを説明します。応募いただいた企業とは将来のコラボレーションを見据え、各課題の責任者と直接議論を行った後、合意が得られた企業を11月に発表する予定です。
[画像: https://prtimes.jp/i/19857/27/resize/d19857-27-325632-1.png ]


G4A(ジーフォーエー)について
革新的なデジタルヘルステクノロジーを支援するドイツ・バイエル社のオープンイノベーションプログラムです。2013 年にグローバルプロジェクトとして始動し、日本では2016 年より「G4A Tokyo」を開始しました。バイエル薬品は、ライフサイエンスに関するテーマとして毎回異なる課題を提示し、デジタルヘルス・スタートアップから各課題に対する革新的なソリューションを募集します。第1 回から第4 回はデジタルヘルスのイノベーターを支援する助成金プログラムを実施し、第5 回以降はスタートアップ企業とのマッチングプログラム「G4A Tokyo Dealmaker」として実施しています。

バイエルについて
バイエルは、ヘルスケアと食糧関連のライフサイエンス領域を中核事業とするグローバル企業です。その製品とサービスを通じて、世界人口の増加と高齢化によって生じる重要課題克服への取り組みをサポートすることで、人々の生活に貢献しています。同時に、収益力を高め、技術革新と成長を通して企業価値を創造することも目指しています。また、バイエルは、持続可能な発展に尽力し、バイエルブランドは、世界各国で信用と信頼性および品質の証となっています。グループ全体の売上高は435億ユーロ、従業員数は104,000名(2019年)。設備投資額は29億ユーロ、研究開発費は53億ユーロです。詳細はhttp://www.bayer.comをご参照ください。

バイエル薬品株式会社について
バイエル薬品株式会社は本社を大阪に置き、医療用医薬品、コンシューマーヘルス、動物用薬品の各事業からなるヘルスケア企業です。医療用医薬品部門では、循環器領域、腫瘍・血液領域、ウィメンズヘルスケア領域、眼科領域、画像診断領域に注力しています。コンシューマーヘルス部門では解熱鎮痛薬「バイエルアスピリン」をはじめ、アレルギー性疾患治療剤や皮膚科領域に注力しています。動物用薬品事業部は、動物用医薬品の提供を中心にコンパニオンアニマルおよび畜産動物のヘルスケアに貢献しています。同社は、技術革新と革新的な製品によって、日本の患者さんの「満たされない願い」に応える先進医薬品企業を目指しています。詳細はhttp://www.byl.bayer.co.jp/をご参照ください。

バイエル薬品株式会社
2020年6月1日、大阪

将来予想に関する記述 (Forward-Looking Statements)
このニュースリリースには、バイエルの経営陣による現在の試算および予測に基づく将来予想に関する記述 (Forward-Looking Statements) が含まれている場合があります。さまざまな既知・未知のリスク、不確実性、その他の要因により、将来の実績、財務状況、企業の動向または業績と、当文書における予測との間に大きな相違が生じることがあります。これらの要因には、当社のWebサイト上(http://www.bayer.com)に公開されている報告書に説明されているものが含まれます。当社は、これらの将来予想に関する記述を更新し、将来の出来事または情勢に適合させる責任を負いません。

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