社外メンターをすることで、仕事に対し積極性が高まった20代社員は89%

PR TIMES / 2020年10月21日 8時45分

メンターワークアウトを利用したことで、仕事に対し積極的になった、と回答した20代若手社員は全体の89%となりました。

石堂株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：石堂里佳）では、20代が生き生きと活躍できる社会づくりの実現を理念に、20代の成果を最大化する第三者面談サービス「MENTOR WORKOUT（メンターワークアウト）」を展開しています。今回は、2020年7月から8月までの２ヶ月間において、同サービスを利用した20代120名に「生産性」に関するアンケート調査を実施しました。

メンターワークアウトを利用したことで、仕事に対し積極的になったか？

（前回のメンターワークアウト開始前と、前回のメンターワークアウト終了時からアンケート回答日までの期間を比較して、回答いただく。例えば、前回のメンターワークアウトが7月10日で、アンケート回答日は8月10日であれば、7月9日までの仕事に対する積極性を100%として、7月10日から8月9日までと状態を比較。7月10日から8月9日までの期間の積極性が高まったのであれば、積極性が高まった、と回答。変わらないのであれば、変わらない。消極的になったのであれば、消極的になったと回答。）
（アンケート期間：2020年7月1日～2020年8月31日　20代若手社員対象　n=120）

積極的になった　89%（　変わらない　11% ）

[画像1: https://prtimes.jp/i/40538/27/resize/d40538-27-877661-0.png ]

仕事に対し積極的に向き合えた理由（一部抜粋）

メンターワークアウトに来るたびに、自分の課題が見つかり、次のメンターワークアウトまでに、その目標を達成することで、仕事に対し前向きに向き合えた。
来るたびに新しい発見がある。今の仕事が、自分の夢につながっていることを理解できたから。
自分のキャリアに繋がることが分かったから。
メンターワークアウトで学んだことを実践している。
ここ数ヶ月、いろいろあってしんどかったけど、プロフェッショナルメンターに話した事で心が軽くなり、仕事に対して、前向きになれた。

CEO メッセージ

[画像2: https://prtimes.jp/i/40538/27/resize/d40538-27-968462-1.jpg ]

米ギャラップ社が2017年に調査した従業員のエンゲージメント調査によると、日本は「熱意ある社員」が全体の６％しかいないことが判明しています。（さらに企業内に諸問題を生む「周囲に不満をまき散らしている無気力な社員」の割合は24%、「やる気のない社員」は70%に達します。）

我々が調査した「仕事に対する積極性」は、短期的にみると個人の生産性が上がることにつながり、中・長期的に見ると、企業の生産性が上がることに繋がります。特に、20代の若手社員のモチベーションの高さと生産性は比例しており、企業は、若手社員の仕事に対する向き合い方に注力する必要があります。

調査の結果、メンターワークアウトを通して、自分の人生について考えることや、そこまでのプロセスを考えることで、若手社員は今の仕事や日々の業務に意味（自分にとってのメリット）を見出すことが可能となっています。個の時代だからこそ、こうした時間が、ひいては彼らの生産性向上につながっていることが判明しました。

今後の展望として、引き続き様々な角度から調査を行い、20代若手社員の生産性向上を実現してまいります。

■MENTOR WORKOUT for オンラインサービスについて

【オンライン研修】在宅勤務の社員をサポートするオンラインサービスを開始
「MENTOR WORKOUT for Online」は、場所のご用意は必要なく、ご自宅のPC、携帯その他タブレット端末からご利用いただけます。石堂株式会社が誇る「MENTOR WORKOUT」をオンラインで利用できる同サービスは、社員様の状態確認（安心衛生）をはじめ、目標設計を中心とした面談を主なサービス内容とします。また、必要な企業様には、フィードバックレポートで情報を提供いたします。

利用方法は簡単です。企業様には、契約日数分、専属メンター1名をオンラインで自由にご利用いただけます。面談は、一人1回あたり20分～30分が目安です。予約は専用カレンダーから各自ご予約いただくか若しくはメール・お電話にてご予約をお受けいたします。また、ご利用契約期間についても、最小1ヶ月から可能なため、必要な期間のみ効率的にお使いいただけます。

個人情報の取り扱いについて

対面のMENTOR WORKOUTサービスにおきましては、プロフェッショナルメンターと各クライアントの間でそれぞれ個人情報保護指針を締結しております。今回のオンラインサービスにおきましては、システムの脆弱性により生じるトラブルが起きないよう、システムの安全性を確認、保持し、個人情報の保護の万全を期す対応をしています。

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