1. トップ
  2. 新着ニュース
  3. 経済
  4. プレスリリース

BBT、リカレント教育強化の一環として新人から経営者まで様々な階層・職種に対応した学習サイト「BBTアップデート」を開始

PR TIMES / 2021年9月6日 19時45分

【法人企業対象】社員の自律的な学びによる業務レベルの向上と自己成長を促進

あらゆる年齢層に対し生涯に渡るリカレント教育を提供する株式会社ビジネス・ブレークスルー(所在地:東京都千代田区、代表取締役社長:柴田巌、以下BBT)は、9月6日よりBBTの実践的E-learningコンテンツを集めた学習サイト「BBTアップデート」を法人企業向けに開始したことをお知らせします。「BBTアップデート」は、様々な階層・職種に対応した経営・戦略の重要科目からビジネスの教養など幅広いテーマをカバーしており、講義テーマごとに購入できることが特徴です。なお、初期設定費用・運営費用は0円から始められ、申し込みに応じた費用のみ発生いたします。



通常、企業が社員向けに導入する自己啓発プログラムは、人事部の研修担当者に個別講義申込等の事務負担が発生しますが、本サービスは契約企業先の社員が下記のWEBサイトから視聴したい講義の申し込みを行うことができ、研修担当者による名簿の取りまとめや連絡といったコストをおさえることができます。そのため導入企業にとっては、リモートワークの環境下で生産性高く社員研修を行うことができ、 社内のDX推進の施策としても活用いただけます。なお、個々の学習進捗についてはBBTが管理・チアリングを行い、契約先の人事部に報告を行います。

■導入企業が社員に案内するWEBサイトイメージ:
https://www.bbt757.com/svlShop/corp.do?key=9iXYfIYJgADocjaaysAZOITg


[画像1: https://prtimes.jp/i/59894/27/resize/d59894-27-47c07b110da7cea45235-6.png ]



政府は2021年9月2日の成長戦略会議で、成長が見込まれる市場への「労働移動」を後押しするため、社会人が大学などで学び直す「リカレント教育」の推進を掲げました。技術革新による社会環境・ビジネスモデルの変化、人材の多様化や流動化が進む中、自らのキャリアや成長について自分自身で考え、自律的に動くことがビジネスパーソンには急速に求められています。設立当初よりリカレント教育の提供を続けてきたBBTは、政府も推進するリカレント教育強化の一環として本サービスを提供する運びとなりました。

本サービスは、「社員自ら自律的に学んでもらい、業務レベルを高め、業績を上げてほしい」という顧客ニーズの課題解決を支援すべく、企画・開発されました。全階層に対応した最先端の実践的オンラインコンテンツがテーマごとに購入でき、購入後に学び続けて頂くための様々な仕掛けもご用意しています。なお、世界的経営コンサルタントの大前研―などビジネス界を牽引する著名な実務家や、株式会社クラウドワークス代表取締役社長兼CEO吉田 浩一郎氏など新進気鋭の起業家も数多く講師として名を連ねています。


【BBTアップデートに関するお問合せ・資料請求はこちら】

問い合わせ : https://form.k3r.jp/bbt_houjin/inquiry/?k3ad=pr_update
資料請求  : https://form.k3r.jp/bbt_houjin/bbtupdate


【BBTアップデート詳細】

-受講期間 : 全コース3か月
-受講料  : 1コースあたり2,750円~38,500円(税込)
-修了条件 :・全講義の視聴
      ・理解度テスト(理解度テストがある場合は、理解度テスト全実施)
-コンテンツ:
[画像2: https://prtimes.jp/i/59894/27/resize/d59894-27-2b5097ca6675deec4de9-1.jpg ]

[画像3: https://prtimes.jp/i/59894/27/resize/d59894-27-926c7c83f7075915f4d2-2.jpg ]


-受講システム:
[画像4: https://prtimes.jp/i/59894/27/resize/d59894-27-f157eaad9d7c0f3e1ca5-3.jpg ]



-その他メリット:
[画像5: https://prtimes.jp/i/59894/27/resize/d59894-27-7bb45cce1e9387586f3b-4.jpg ]



-活用フロー :本サービスは契約企業先の社員が専用サイトから視聴したい講義の申し込みを直接行うことが出来るため、導入企業にとっては、社内のDX推進の施策としても活用いただけます。

[画像6: https://prtimes.jp/i/59894/27/resize/d59894-27-ee85c8b5be70d406fdce-5.jpg ]


企業プレスリリース詳細へ
PR TIMESトップへ

この記事に関連するニュース

トピックスRSS

ランキング