小山薫堂氏推薦の書籍「アフターデジタル - オフラインのない時代に生き残る」が3月25日に日経BP社より発売

ビービット東アジア営業責任者 藤井保文と、IT批評家 尾原和啓氏が語る「すべてオンラインになった世界のビジネスの在り方」

株式会社ビービット(本社：東京都千代田区、代表取締役：遠藤 直紀) の東アジア営業責任者 藤井保文とIT批評家 尾原和啓氏の共著「アフターデジタル - オフラインのない時代に生き残る」が2019年3月25日に日経BP社より発売されます。



報道関係者各位
プレスリリース
2019年3月15日
株式会社ビービット

小山薫堂氏推薦の書籍「アフターデジタル - オフラインのない時代に生き残る」が
3月25日に日経BP社より発売

ビービット東アジア営業責任者 藤井保文と、IT批評家 尾原和啓氏が語る
「すべてオンラインになった世界のビジネスの在り方」
株式会社ビービット(本社：東京都千代田区、代表取締役：遠藤 直紀) の東アジア営業責任者 藤井保文とIT批評家 尾原和啓氏の共著「アフターデジタル - オフラインのない時代に生き残る」が2019年3月25日に日経BP社より発売されます。

[画像1: https://prtimes.jp/i/25505/28/resize/d25505-28-807914-0.jpg ]



予約受付中：https://www.amazon.co.jp/dp/4296101625 (amazon内)


ビービットは、「長期顧客志向」を軸に、ユーザの行動観察と状況分析を中心としたコンサルティングおよびUSERGRAM(ユーザグラム)、WebAntenna(ウェブアンテナ)などのソフトウェアサービスを提供してきました。また国内のみならず、上海・台湾にも進出し、今やデジタル先進国となった中国の急速なデジタルトランスフォーメーションの真っ只中でその変革を体感してきました。

本書は、今まさにデジタルトランスフォーメーションに取り組もうとしている方々に「変革の武器」としてご活用いただくことを想定し、ビービット東アジア営業責任者の藤井保文(上海在住)とIT批評家 尾原和啓氏が共著で執筆した書籍です。

その先進性から”デジタルチャイナ”とも称される中国の事例を起点に、アメリカやヨーロッパを含む事例を踏まえながら各国の実情を紐解き、これからの時代に日本企業が生き残るためには何を考え、どう行動すべきかを体系的にまとめました。

なお、本書出版にあたり、小山薫堂氏からは、下記の通り推薦コメントをいただいております。

「日本はいま、中国から何を学ぶべきか？
　中国はいま、日本から何を学ぼうとしているのか？
　ふたつの答えに、日本の未来のヒントがある！」

ーーーーーーーー小山薫堂氏


■本書の特徴

本書において「アフターデジタル（After digital）」とは「オフラインが存在しなくなる社会」のことを指しています。つまり、行動データをリアルタイムに取得できるモバイルデバイスやセンサーが普及した社会においては、現実世界に「完全なオフラインの状態」がほぼなくなり、「リアル世界がデジタル世界に包含される」ようになるという意味です。このような社会環境の中では、企業の活動もデジタル中心のOMO（Online merges with Offline）型に変化していくことになります。

※OMO（Online merges with Offline）
「オンラインとオフラインを分けず、融合したものと捉え、オンラインの原理でビジネスを考える」という、アフターデジタル社会における成功企業共通の考え方

日本は製造業における技術大国として世界的に評価されてきている一方で、社会におけるデジタルトランスフォーメーションの観点からは、いまだリアル中心の「ビフォアデジタル（Before digital）」的であると言えます。ビービットでは、数々のデジタル先進事例を分析する中で、日本の社会・企業ともにアフターデジタル型の視点に移行する必要があると考えており、そのためにどのような視野を持つべきなのかについてまとめたものが本書「アフターデジタル - オフラインのない時代に生き残る」です。

新たな時代のビジネスを構想・加速しようとするすべての方にとって、本書が活動と思考の立脚点を固めるための一助となれば幸いです。

■目次(書籍より引用)

第1章
　1-1　世界の状況、日本の状況
　1-2　モバイル決済は「すべての購買をIDデータ化する」
　1-3　シェアリング自転車は「生活拠点と移動をデータ化する」
　1-4　行動データでつなぐ、新たな信用・評価社会
　1-5　デジタル中国の本質　データが市民の行動を変え、社会を変える
　1-6　大企業や既存型企業の変革好事例「平安保険グループ」
　1-7　エクスペリエンスと行動データのループを回す時代へ

第2章
　2-1　ビフォアデジタルとアフターデジタル
　2-2　OMO：リアルとデジタルを分ける時代の終焉
　2-3　ECはやがてなくなっていく
　2-4　転覆され続ける既存業態
　2-5　日本企業にありがちな思考の悪例
　2-6　企業同士がつながって当たり前　OMOの行き着く先の姿

第3章
　3-1　GDPR vs 中国データ共産主義 - データの取り扱いをめぐる議論 -
　3-2　「レアな接点」に価値がある時代
　3-3　技術進化による「おもてなし2.0」
　3-4　高速化・細分化・ボーダレス化する、これからのものづくり
　3-5　不思議で特異な日本の強み

第4章
　4-1　次の時代の競争原理と産業構造
　4-2　企業に求められる変革
　4-3　日本企業が変わるには
　4-4　つながる世界での私たちのポテンシャル


■著者紹介

藤井 保文(ふじい やすふみ)

[画像2: https://prtimes.jp/i/25505/28/resize/d25505-28-942007-1.png ]



株式会社ビービット
東アジア営業責任者／エクスペリエンスデザイナー

【経歴】
1984年生まれ。東京大学大学院学際情報学府情報学環修士課程修了。
2011年、ビービットにコンサルタントとして入社し、金融、教育、ECなどさまざまな企業のデジタルUX改善を支援。 2014年に台北支社、2017年から上海支社に勤務し、現在は現地の日系クライアントに対し、モノ指向企業からエクスペリエンス指向企業への変革を支援する「エクスペリエンス・デザイン・コンサルティング」を行っている。 2018年8月には平安保険グループの衝撃―顧客志向NPS経営のベストプラクティス』を監修・出版。

尾原 和啓(おばら かずひろ)

[画像3: https://prtimes.jp/i/25505/28/resize/d25505-28-355159-2.jpg ]



IT批評家、藤原投資顧問書生

【経歴】
ボランティアでTED日本オーディション、Burning Japanに従事するなど、西海岸文化事情にも詳しい。

シンクルはApple 2016年ベストアプリ10選に「ITビジネスの原理」はKindle 年間ランキングビジネス書部門 2014、15年連続Top10のロングセラー（2014年7位、2015年8位）。韓国語、中国語版にも翻訳されている
*14/8/30 ランキングにて、年間でも2014年Kindleビジネス書７位

■書籍概要
書籍名:アフターデジタル - オフラインのない時代に生き残る
出版形態:単行本、Kindle版
著者:株式会社ビービット 藤井保文、IT批評家 尾原和啓
価格:2,200円＋税
出版:日経BP社
発売:2019年3月25日

■本書のご予約はこちら
https://www.amazon.co.jp/dp/4296101625/

■書籍紹介ページ
https://www.bebit.co.jp/about/book/article/afterdigital

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　以上
―――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――
■USERGRAM（ユーザグラム）について　https://www.bebit.co.jp/usergram/
「モーメント分析クラウド USERGRAM」は、モーメント（ある状況下で発生する顧客の行動）分析から状況を把握し、顧客体験（UX）の高速改善＝UXグロースハックを実現するクラウドサービスです。従来高度なデータ解析技術が必要であったモーメントの把握・分析を、専門外のスタッフでも簡単に行うことができます。USERGRAMは、真の意味でユーザ中心のデータドリブン・マーケティングを実現します。
―――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――
■株式会社ビービット　https://www.bebit.co.jp/
設立 ： 2000年3月
代表者 ： 代表取締役　遠藤直紀
事業内容 ： ビービットは、「エクスペリエンスデザインを実践できる組織への変革」を支援する企業です。2000年の創業以来、開発を続けてきた「ユーザ中心の方法論」に基づき、企業のエクスペリエンス運用業務を支援する「エクスペリエンス設計支援コンサルティング」およびクラウドサービス「モーメント分析クラウド　USERGRAM」を提供しています。2012年に台北、2013年に上海にて海外現地法人を設立。
―――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――

企業プレスリリース詳細へ
PR TIMESトップへ