広告レポート自動化「Roboma(ロボマ)」が「SmartNews Ads」と連携開始
PR TIMES / 2022年6月4日 0時40分
SmartNews 広告のレポート作成を自動化
RoboMarketer 株式会社(本社:東京都渋谷区 代表取締役:岡崎哲朗 以下「当社」)は、広告レポートや分析を自動化するクラウドサービス「Roboma(ロボマ)( https://roboma.io )」の提供を行なっております。
この度、ユーザーからご要望の多かった「SmartNews Ads」(スマートニュース広告)とデータ連携を開始いたしました。
この連携により、「SmartNews」の膨大な広告データの自動収集をはじめ、各種レポートの作成や、費用対効果分析が簡単になり、広告運用における工数削減と効果改善が見込めます。
[画像: https://prtimes.jp/i/30738/29/resize/d30738-29-6b09248c5f4808b49bc2-0.jpg ]
■ SmartNews Ads とは?
「SmartNews Ads」は、月間2,000万人以上がアクセスする国内最大級のニュースアプリにおいて、日々ユーザーがアクセスする記事やページを元にして、最適なターゲティング広告を配信できるインフィード広告です。
運用型と予約型がありますが、主に運用型広告がメインで、ターゲティングの種類は OS、性別、年齢、興味関心、都道府県などがあります。また、広告フォーマットもバナー(静止画)広告、動画広告、カルーセル広告などがあります。
広告の掲載可否基準が厳しいことでも知られ、ユーザー体験を守りながら適切なユーザーに広告を届ける「良質なコンテンツとしての広告」を目指しています。そのため、特に広告クリエイティブやランディングページの運用や改善が求められます。
特に EC・通販事業者の広告主との相性が良く、獲得系キャンペーンで効果を発揮します。
参考:https://roboma.io/blog/marketing/gunosy-ads-smartnews-ads/
■ スマートニュース株式会社について
2012年に設立され、「世界中の良質な情報を必要な人に送り届ける」というミッションを掲げて、ニュースアプリ「SmartNews」などの開発・運営を行っている会社です。毎日3,000以上の提携媒体から、数十万以上のコンテンツを収集し、数億ログのユーザー行動データを解析することで、機械学習によって最適化されたコンテンツをユーザーごとに配信しています。
SmartNews 公式サイト : https://about.smartnews.com/ja/
■ 本機能で対応している SmartNews Ads レポート
キャンペーン別レポート
広告セット別レポート
広告別レポート
プレースメント別レポート
デバイス別レポート
ジャンル別レポート
■ Roboma(ロボマ)と連携済みのプラットフォーム
Google 広告
Yahoo! ディスプレイ広告
Yahoo! 検索広告
Facebook(Instagram)広告
Twitter 広告
LINE 広告
Taboola 広告
Outbrain 広告
Criteo 広告
TikTok 広告
SmartNews 広告
Google Analytics(ウェブ計測)
アドエビス (ウェブ計測)
ウェブアンテナ(ウェブ計測)
adjust (アプリ計測)
■ Roboma(ロボマ)とは( https://roboma.io/ )
「Roboma(ロボマ)」は、グリーやミクシィ出身のマーケターによって開発されたマーケティング自動化サービスです。常態化するマーケティング業務の過負荷の削減と、日々高まるマーケティングの重要性を解決するべく生み出されたサービスです。経験豊富なメンバーと独自開発の AI 技術により、誰でも簡単に本質的なマーケティング業務を行うことを可能にします。
当社では、「マーケティングの力で世界を楽しく幸せにする」というミッションのもと、 マーケティング業務の自動化を推進し、マーケターが本質的な業務に集中することで、より良いサービスが世の中に広がることを目指します。
公式Facebook: https://www.facebook.com/178595869409652/
公式Twitter: https://twitter.com/robomarketerinc
公式ブログ: https://roboma.io/blog/
■その他メディア掲載
- TechCrunch
https://jp.techcrunch.com/2019/05/29/roboma-ai/
- Ledge.ai
https://ledge.ai/roboma-ai/
- MarkeZine
https://markezine.jp/article/detail/31175
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