【広告運用のインハウス化を成功に導く】インハウス化改善思考・社内評価制度セミナー（7/21開催：無料オンラインセミナー）

国内最大（※）のWebマーケティングスクール「デジプロ」を運営する株式会社Hagakure（本社：東京都渋谷区、代表取締役：奥 雄太）は、1,000社以上のWeb戦略を成功に導いた実績のあるデジタルアスリート株式会社（本社：東京都新宿区　代表取締役：長橋 真吾）と共催で、広告運用のインハウス化を成功に導く無料オンラインセミナーを開催します。

（※）日本マーケティングリサーチ機構調べ：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000001015.000033417.html



[画像1: https://prtimes.jp/i/43514/29/resize/d43514-29-d13c627a24993d78d1b4-0.jpg ]




開催背景

広告運用をインハウス化するにあたって、運用方法や社内評価にお悩みの経営者・現役インハウスマーケターの方も多いかと思います。

インハウスの広告運用ではノウハウが蓄積されている代理店と違い、運用方法や情報収集に悩まれることが多いのではないでしょうか。

またインハウスマーケターの成果も比較対象が少なく、社内評価を決めるのも難しいと思います。

本セミナーでは、広告運用をインハウス化するにあたっての失敗例＆改善案、評価制度の策定方法についてお伝えいたします。


セミナー概要

■日程
2022年7月21日(木)　16:00 – 17:00

■費用
無料

■場所
オンライン

■おすすめの人
・これから広告運用のインハウス化を検討したい経営者様
・広告運用のインハウス化でうまく成果が出せずお悩みのマーケティング担当者様
・インハウスのマーケターを適正に評価し離職を防止したいとお考えの経営者様

■内容
〇第一部：広告運用のインハウス化における失敗事例3選

・失敗事例3選
　-広告を流したあと放っておいてしまう
　-分析のやり方が分からない
　-社内に自分以外広告が分かる人がいない
・改善・解決策
　-リスティング広告の分析で注目するところ
　-情報収集法や分析ツールの紹介
　-その他解決策を紹介
・まとめ

〇第二部：離職を防止し社内でマーケターを育成し続けられる組織作りとは？

・社内育成のポイント
・成果を正しく評価する仕組みづくり
・プロセスを正しく評価する仕組みづくり
・まとめ＆サービスのご紹介

〇第三部： 質疑応答

■講師


デジタルアスリート株式会社
インハウス支援部　部長　大和田 千尋
[画像2: https://prtimes.jp/i/43514/29/resize/d43514-29-3a53a79a813ccbbf0e3e-2.jpg ]


2016年にデジタルアスリート株式会社へ入社。当時なかったセールス部の立上げメンバーとしてジョインし、約2年半をセールス職で従事。2019年に人事の立上げとして異動。
90名のほどの社員を抱えるデジタルアスリート株式会社における人事責任者として採用、教育、評価制度設計、労務など人事全般の業務に従事。
現在は企業のインハウス化を支援する事業責任者を務める。


株式会社Hagakure
マーケティング担当者　松岡 敏孝
[画像3: https://prtimes.jp/i/43514/29/resize/d43514-29-f0783c558fb30bfafb72-1.jpg ]


大手建築会社とエンジニアスクールのインハウスデザイナー・マーケターとして従事し、クリエイティブ制作と広告運用を軸に活動。本業と合わせて2021年初頭から2年間デジプロで講師をし、その後株式会社Hagakureに入社。
現在はデジプロの運営と講師を担当。

■申込方法
下記よりお申込ください。
https://bit.ly/3PnIrHr


デジプロについて


[画像4: https://prtimes.jp/i/43514/29/resize/d43514-29-173dd346eaff0667ef4f-3.png ]

「デジプロ」は、プロのWebマーケターを育成するWebマーケティングスクールです。マンツーマンのオンラインレッスン、またはオフライン会場で行われる最大5名の超少人数制レッスンで、現役マーケターからWeb広告の実践的なスキルを学ぶことができます。

基本的なカリキュラムはありながらも、少人数制だからこそできるカスタマイズされた講義が特徴で、受講理由に合ったきめ細かな指導を受けることができます。( https://degipro.com/ )

2022年7月現在、デジプロは全国11拠点に展開している拠点数No.1（※2）のWebマーケティングスクールです。

（※2）日本マーケティングリサーチ機構調べ：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000001037.000033417.html

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