【新商品発表】役割の視座を自覚して、課題を正しく定義し解決を図る『管理職育成研修』をリリース
PR TIMES / 2021年7月16日 8時45分
同じ管理職でもレベル格差があるならば、それはそのまま部門格差へ。部門格差をこれ以上広げないために全社で取り組み、組織の安定的な発展を図る。
「人材採用から育成・定着まで」ワンストップでご支援する株式会社ログシー(ROGC Inc. /本社:東京都新宿区、代表取締役:山田 卓司)は、VUCA時代における組織での様々な課題を適切に解決すべく管理職に着目し、管理職全体のレベル向上に必要なマインドとスキルを磨くために、1年間プログラムとなる『管理職育成研修』をリリースいたしました。
[画像1: https://prtimes.jp/i/70784/29/resize/d70784-29-d52118148189a0b01494-4.jpg ]
開発の背景
管理職への教育が十分にされないまま役職として管理職になり、変化のスピードが速く、先行きが不透明な現実に対処できない管理職に対してどうしたらいいかという悩みを抱える企業が増えました。
・最近、現状に諦めさえ感じる
・起きている現象に対して深掘りができない
・課題に対して、適切な仮説が立てられない
・課題を見極め正しい打ち手をうち、解決できればいいが、それができていない(いきあたりばったり)
といった悩みが挙がり、同じ管理職でもレベル格差が大きく広がっています。その格差是正をするには、もはや単発の研修や短期間では改善されない状況です。
管理職としての役割は、役職に見合った視座を持ち、与えられた数字の達成とそれに対する組織づくりをしていくこと。今一度、目線合わせと当事者意識を醸成する必要があります。また、掌握する部門での目標達成のためには、課題を形成する仮説思考を持ち、打ち手を決めるために情報を収集し、課題を正しく解決するために現状分析力を身に付ける必要があります。
そこで、管理職としての役割を全うすべく、管理職意識と地頭力の向上を目的とした1年間のプログラムを開発しました。
1年間プログラム『管理職育成研修』の3大ポイント
当『管理職育成研修』は課長職・部長職を対象に、複数の研修で成り立つパッケージ研修です。
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1)「視座」という視点
管理職に求められる視座を「視野の広さ」と「時間軸」で捉えます。
「視野の広さ」で捉えると、初級管理職レベルでは「従業員満足/育成」、中級・上級管理職レベルでは「売上・利益/開発」が求められます。さらに、「時間軸」で捉えると、初級管理職レベルでは「3ヶ月先まで」、中級・上級管理職レベルでは「6ヶ月先まで」見据えることが求められてきます。
2)2大テーマとなる「管理職意識」と「地頭力」
▼管理職意識:
管理職としての当事者意識を持つこと。部門は管理職の意識そのものです。管理する部門に良い影響を与えるには、管理職としての在り方を身につけ、自身が良くしていきたいと思う強いパッション(情熱)が必要です。
▼地頭力:
課題を正しく定義し、適切に解決することができなければ部門は崩壊します。部門内に発生する課題を解決していくには、仮説を立て、行動計画を決め、何度でも実践する力が肝要です。
[画像3: https://prtimes.jp/i/70784/29/resize/d70784-29-4ccc6534f0802768672d-1.png ]
3)”学習の転移設計”を取り入れ、1年間を通した育成プログラム
与えられた研修を受講するだけでは、研修効果は得づらく、本人にとっても会社にとってもいいことはありません。
研修に能動的に参加させ行動変容を起こすには、
・学びに段階(フェーズ)を作り
・受講者の理解度を都度確認しながら
・一人一人の進捗に合わせたアプローチをしていく
といった、“学習の転移設計”が必須です。本研修では、【事前課題⇒各テーマでの研修⇒レベル分けにしたクラス制での成果発表・ワークショップ】のサイクルを4ターム回していきます。
これらの3大ポイントを取り入れながら、1年かけて効果的に管理職を育成していきます。
当研修の開発者
[画像4: https://prtimes.jp/i/70784/29/resize/d70784-29-9a13736d109c82494c42-2.png ]
育成支援事業部 統括
人事(採用・教育)コンサルタント/研修設計コンサルタント
細野 和彦(ほその かずひこ)
19歳の時、ビジネス系専門学校在籍中に数名とともに、企業研修や大学生向け就職ガイダンスを行う会社を起業し、取締役に就任。
2019年より育成支援事業部の統括、さらに2020年3月に株式会社ハブプロダクトを創業し、代表取締役就任。現在年間250日程の企業研修の開発及びプロデュースを行う。組織診断アセスメント『ROG Check(ログチェック)』の開発者。
自らの研修講師としての実績もさることながら、研修メーカーとしての商品開発力、採用育成コンサルティングの実施、研修講師の育成、人事担当者様へのコーチングまで、幅広い人材領域の経験をもつ。これまでの担当企業は10名未満の飲食店から100名前後のスタートアップ企業、さらには5,000名以上いる大企業と幅広い実績が強み。
資料請求とお問合せ
当管理職育成研修の資料請求は以下よりお気軽にお問合せください。
■資料請求先:
HPから▶https://rogc.co.jp/contact
メールから▶info@rogc.co.jp
■電話番号:03-6384-2765
■担当:採用支援事業部 河野(コウノ)
株式会社ログシーについて
[画像5: https://prtimes.jp/i/70784/29/resize/d70784-29-0ce43c8f9bbfac6313bc-3.png ]
《採用から育成まで、あらゆる人事局面に最短で最適解へ》-人材コンサルティングファームのログシー
【会社概要】
社名:株式会社ログシー(ROGC Inc.)
代表者:代表取締役 山田 卓司
所在地:
<東京本社>〒160-0004 東京都新宿区四谷2-10第二太郎ビル5F
<大阪支社>〒550-0005 大阪府大阪市西区西本町1-13-38 西本町新興産ビル919
事業内容:[1]採用支援事業[2]採用・広報コンテンツ制作事業[3]採用コンサルティング・アウトソーシング事業[4]人材研修・育成支援事業[5]人事コミュニティ《ログカレ!》の運営[6]営業戦略コンサルティング事業[7]販促支援事業
サイトURL:https://rogc.co.jp
お問合せ先:https://rogc.co.jp/contact
【本件に関するお問合せ】
株式会社ログシー 東京本社 経営企画部広報課
担当:広報責任者 鈴木 さくら(スズキ サクラ)
メールアドレス:info@rogc.co.jp
電話番号:03-6384-2765
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