「購買行動探索調査」サービス開始

重点項目の分析から顧客獲得力アップ！

流通・サービス業に特化したアウトソーシング事業を展開する株式会社メディアフラッグ（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：福井康夫）は、当社登録スタッフ（メディアクルー）を活用した覆面調査の提供により、さまざまな業界で現場が抱えている課題の改善に取組んでおります。



お客様満足度やスタッフレベルの向上のため、企業・店舗が覆面調査を積極的に導入しています。その結果、改善点が把握できるようになった企業・店舗から「調査を行う登録スタッフが調査前に調査対象の店舗を知っていたか」「実際に覆面調査を行った登録スタッフがプライベートで調査した店舗を利用しているか」といった、調査前の認知度や調査後の行動について確認したいという要望が高まっています。

そこで、当社は、覆面調査に追加して追跡アンケートを実施し、消費者として、登録スタッフがどのように調査店舗を認識・活用しているのかを確認する、「購買行動探索調査」サービスを新たに開始いたしました。

●サービス概要
【例】小売店
１. 通常の覆面調査の実施時にアンケート調査を付与。調査以前の店舗（ブランド）認知度、利用経験などをヒアリング。
２.任意の重点設問を起点として下位項目のヒアリング項目をカスタマイズ。
<利用経験の有無を起点とした場合>
「あり」と回答：ブランドイメージ、競合他社の利用状況、利用頻度、利用理由、購入商品など。
「なし」と回答：ブランドイメージ、競合他社の利用状況など
３.任意の日数が経過した後、調査経験者に追跡調査を実施。調査後の自店利用状況をアンケート形式で調査
[画像1: https://prtimes.jp/i/24340/31/resize/d24340-31-736069-0.jpg ]

＜再来店意向を起点とした場合>

[画像2: https://prtimes.jp/i/24340/31/resize/d24340-31-283024-1.jpg ]

１.覆面調査時の再来店意向を肯定、否定に分類し、調査担当者の「調査前のブランド認知度」と、「調査後の実利用の有無」をヒアリング。
２.調査後の利用状況を4グループに分類。ブランドスイッチした「利用を開始した」「利用を終了した」グループの、購買行動が変動した理由を分析する。


●導入のポイント
一般利用者への認知度・利用度のアンケート調査に比べ、当社の登録スタッフである覆面調査員による評価を行うことで、ブランドスイッチの要因をより深く分析することができます。

今後も覆面調査を活用した、様々なシーンでのサポートを行って参ります。

◆ 株式会社メディアフラッグ　会社概要
社名　　：株式会社メディアフラッグ　（コード番号：6067　東証マザーズ）
事業内容：流通・サービス業に特化した、インターネット活用型アウトソーシング事業。消費財メーカー向け営業、アウトソーシング、店頭リサーチ事業、マーケティングに関わるシステム開発およびASP展開。調査インフラとして、全国47都道府県のメディアクルー（登録スタッフ）数が25万人を超える。
設立 　　：2004年2月
資本金 　：294百万円(2016年6月末現在)
代表者 　：代表取締役社長　福井 康夫
本社所在地：東京都渋谷区渋谷2丁目12-19 東建インターナショナルビル10F
従業員数　：703 名（メディアフラッグ単体、グループ全体では 1,027 名）（2016 年 6 月30日現在）
WebURL ：http://www.mediaflag.co.jp/

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