6～8月の中国のiPhone（アイフォーン）販売シェア、 前年同時期より減

～日本のiPhone（アイフォーン）シェアは47.4%～

市場調査会社の株式会社カンター・ジャパン（本社：東京都渋谷区、取締役社長：大竹秀彦）は、携帯電話・スマートフォンおよびタブレット機器の購買・使用動向調査（名称：「カンター・ワールドパネル・コムテック（略：コムテック調査）」）を毎月実施しています。

中国（都市部）の16歳以上の男女を対象に、2013年6月から8月に実施した調査結果を見ると、スマートフォンの新規契約又は機種変更を行った人のOS（オペレーティングシステム）別機種の割合では、iOS（アイオーエス）の機種、すなわちiPhone（アイフォーン）が20.8%で、前年同時期の調査結果よりも販売シェアが減少しました。

同時期の日本のiPhone（アイフォーン）の販売シェアは、47.4%でした。



■ 中国（都市部）のiPhone（アイフォーン）販売シェアは前年より減少

　中国（都市部）の消費者に、新規契約又は機種変更を行ったスマートフォンの機種を聞いたところ、その割合は、iPhone（アイフォーン）が20.8%、Android（アンドロイド）携帯が72.4%でした。前年同時期に行った調査結果と比較すると、今年はiPhone（アイフォーン）が販売シェアを減らし、Android（アンドロイド）携帯が販売シェアを増やした結果になりました。


■ 日本のiPhone（アイフォーン）とAndroid（アンドロイド）携帯の販売シェアは同程度
　また、同じ時期に調査を行った日本、他7ヵ国と中国（都市部）の調査結果を並べると、以下のようになりました。


　日本でのスマートフォンの販売シェアは、iPhone（アイフォーン）47.4%、Android（アンドロイド）携帯48.6%、その他の機種が4.0%でした。


■ まとめ
　日本では、先月からNTTドコモ社がiPhone（アイフォーン）の販売を開始しました。また、最近、中国でも携帯キャリア最大手のチャイナ・モバイル（中国移動）社がiPhone（アイフォーン）の販売を始めるのではないかという報道が見られます。この二つの市場については、各携帯キャリアの動向や、それに伴うスマートフォン内の販売シェアの変化がこれから注目されそうです。


■ 調査概要
　カンター・ジャパンは、12ヵ国の携帯電話・スマートフォンおよびタブレット機器の購買・使用動向を把握し、その情報・分析レポートを企業に提供しています。調査を実施しているのは、同じカンター・グループに属するカンター・ワールドパネル社です。今回公表するのは、9ヵ国の調査結果になります。


調査名称：「カンター・ワールドパネル・コムテック調査」

調査時期：2013年6月から8月

調査方法：主にインターネット調査（日本、中国など）

調査対象：16歳以上の男女（イギリスは13歳以上）

対象者数：10,000人／月（日本）、15,000人／月（中国）

調査国：日本、アメリカ、中国（都市部）、イギリス、ドイツ、フランス、イタリア、スペイン、オーストラリア


※本文を引用される場合は、出典が「カンター・ジャパン」であることを明記してください。
※対象者が実際にスマートフォンを購入した時期は、ほぼ調査時期と同じです。一部2013年5月に購入した人が含まれます。


■ カンター・ジャパン会社概要
　カンター・ジャパンは、前身企業から数えると日本で50年超の歴史を持つ市場調査会社です。13の企業（グループ）で構成されるカンター・グループに属し、日本だけでなく海外の消費者調査まで幅広く手掛けています。親会社は、世界有数の広告会社であるイギリスのWPP（ダブリュー・ピー・ピー）です。
　・社名：株式会社カンター・ジャパン
　・本社：東京都渋谷区代々木2-1-1　新宿マインズタワー6F、7F
　・取締役社長：大竹秀彦
　・事業内容：市場調査、およびそれに付随するアドバイザリー業務
　・ウェブサイト：http://www.kantar.jp


■ 本件に関するお問い合わせ先
　株式会社カンター・ジャパン　広報　東園　　E-mail：[e-mail]　　Tel：[phone]

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