ビーロット社の賃貸マンションに「SpaceCore(スペース・コア)」のスマートホームサービス導入

東海エリアで初導入

株式会社アクセルラボ（本社：東京都渋谷区、 代表取締役：小暮学、 以下当社）は、スマートライフプラットフォーム「SpaceCore（スペース・コア）」が株式会社ビーロット　(代表取締役社長：宮内誠、本社所在地：東京都港区、証券コード：東証一部3452)の愛知県名古屋市の賃貸マンション物件に採用されたことをお知らせいたします。なお、東海エリアでは、初めての導入となります。



◆SpaceCore（スペース・コア）とは

[画像1: https://prtimes.jp/i/33770/33/resize/d33770-33-956950-0.png ]


URL：https://www.space-core.jp

「SpaceCore（スペース・コア）」は、不動産会社やハウスメーカー等の住宅・不動産事業者（以下、事業者）と居住者・オーナーのためのスマートライフプラットフォームです。2019年8月より提供を開始以来、賃貸マンション・新築戸建て・民泊等、約16,000※物件に導入されております。ホームIoT製品を設置し、専用アプリで家電製品や住宅設備が連動するオートメンション化や遠隔操作可能になる「スマートホーム機能」、物件のオーナーや居住者との契約事や日々のコミュニケーションが円滑におこなえる「リレーション機能」、住んでいる地域に関するさまざまな生活サービスをユーザーが利用できる「生活サービス機能」を備えています。これらの機能を一元化し、事業者と入居者の双方が活用できるクラウドサービスおよびアプリとして提供しています。
※2020年9月時点

◆ビーロット社におけるSpaceCore採用経緯
ビーロット社は、富裕層の不動産投資・資産運用をトータルサポートする総合不動産会社です。東京・大阪・名古屋・福岡・北海道・シンガポールのオーナーさまをメインに、日本全国の一棟不動産のプロパティマネジメントを多数受託しています。管理物件の高稼働を維持するため、またオーナーのニーズとテナントのニーズに対しより高いコンサルタント業務を行うため、これまで他社管理物件の差別化を図るITやデザイン性へこだわり、積極的に取り組んでこられました。その一環として、この度、テナントの入れ替わりにも対応でき、賃貸物件での導入実績が豊富な当社の既設の賃貸物件にも導入できるスマートホーム（エアコンやテレビなどの一括操作や遠隔操作）の導入を決定いただきました。

■導入された物件の概要

[画像2: https://prtimes.jp/i/33770/33/resize/d33770-33-656025-2.png ]


[表: https://prtimes.jp/data/corp/33770/table/33_1.jpg ]


■導入デバイス
導入されたSpaceCoreスマートホームデバイスは、2種類となります。
[画像3: https://prtimes.jp/i/33770/33/resize/d33770-33-968439-1.png ]


■SpaceCore導入の効果
SpaceCoreを導入することで、照明機器やエアコン等の家電製品を1つのアプリで操作できるようになります。また、アプリだけはなく、スマートスピーカーを導入することにより音声での操作が可能になります。通常、スマートホーム機器は、操作機器が増加するとアプリを個々にインストールすることが多く、利便性を損なう課題が発生しますが、SpaceCoreでは住空間に合わせて選択できる複数種類のスマートホーム機器と複数メーカーとの連携により、課題を解決し、よりスマートな機能を実現しています。
アプリから、タイマー設定や家電製品を複数同時に作動させるシーンの設定をすることにより、入居者ごとに自分に合った住空間を実現できます。

SpaceCoreでは、今後も新築物件・既存物件、マンション・戸建てに限らず、さまざまな空間に価値を提供し、より「快適」で「便利」な住空間作りをサポートしてまいります。

◆株式会社ACCEL LAB 会社概要
本社　　　：〒151-0053　東京都渋谷区代々木2-1-1　新宿マインズタワー13階
代表者　　：代表取締役　小暮 学
設立　　　：2017年7月
URL　　　：https://accel-lab.com
事業　　　：プラットフォームサービスの開発・販売、WEBメディア運営

◆株式会社ビーロット 会社概要
所在地　　：東京都港区新橋1-11-7 新橋センタープレイス10F
代表者　　：代表取締役社長　宮内 誠
設立　　　：2008年10月10日
証券コード：3452（東証一部）
URL　　　：https://www.b-lot.co.jp/
事業概要　：不動産投資開発事業不動産コンサルティング、事業不動産マネジメント事業

※本プレスリリースに記載されている会社名および商品・サービス名は各社の登録商標または商標です。

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