資格のWeb通信講座を提供するクレアール、社労士講座にて現役社労士によるオンライン補習を開始。受講中の学習サポート強化へ。
PR TIMES / 2022年8月14日 0時40分
NSGグループの株式会社クレアール(本社:東京都千代田区、代表取締役:竹内陽一)は、9月より社労士講座にて、「受講生からの質問に現役社労士がライブ配信で回答・解説を行うオンライン補習」の提供を開始します。
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社労士と試験の状況
社会保険労務士(社労士)は、労働基準法、雇用保険法、健康保険法、国民年金法など、国民の生活と企業の事業運営に密接に関わる労働社会保険諸法令に精通した身近な専門家として、全国約 44,000 人が活躍しています。(参考文献:2021年度社会保険労務士白書)
近年は、コロナ禍において企業側に「新しい生活様式」に沿った対応を求められる中、社労士は会社のスペシャリストとして活躍の場が増え続けています。
しかし、令和3年の社会保険労務士試験は、受験者数37,306人に対して合格者数2,937人、合格率は7.9%です。難易度が高い理由として試験範囲の広さがあります。複数の法律や労働に関する一般常識も問われることに加え、頻繁に法改正が行われているため、常に知識のアップデートを行う必要があります。
クレアールの社労士講座
難関試験を突破するために、クレアールの社労士講座は二つの特徴があります。
特徴の一つ目は、「一発合格戦略」と呼ばれる学習法です。業界でも圧倒的なボリュームとなる過去20年間の試験問題を徹底的に分析しました。「やるべきところ」だけではなく、「やるべきでないところ」までもがはっきりしているため、合格に最も近い「やるべきところ」に100%集中していただけます。
特徴の二つ目は、質問サポート体制の充実です。膨大な科目を学習する社労士試験においては、受験生一人ひとりに異なる疑問・課題が生まれるものです。クレアールの社労士講座では、以下のこだわりを持ったサポートを提供しています。
【クレアール社労士講座、こだわりのサポート】
1:通信講座で唯一、質問回数を無制限で受け付け
2:有資格者スタッフによる、丁寧で素早い回答
3:質問が極力生まれないよう、よくある疑問を先回りして解説した動画を適宜提供
これらの特徴からクレアールの社労士講座は「通学スクールと通信講座のハイブリッド」として好評をいただいています。
オンライン補習「フォローアップ質問会」
今回ご提供を開始するオンライン補習は、社労士試験の合格に必要な基本的かつ重要な事項を説明する「基本マスター講義」に対する補習です。初学者が間違えやすいポイントや、科目ごとの基礎的事項を正しく理解し、着実にマスターすることをサポートします。
本講座では、あらかじめ受講生から募集した質問に対してオンライン(ライブ配信)で解説を行います。こちらは提供するコースに含まれており、質問や参加に対する追加費用はかかりません。
1回60~90分程度、複数回を開催します。当日参加できなかった場合でも、後日、補習の様子をアーカイブで配信する予定です。
なお、本サービスの提供にあたり、新たに神野沙樹先生が講師に加わりました。神野先生は社会保険労務士として活動する傍ら、複数のオンライン講座で講師を務めました。これまで200社以上の会社様の制度づくり、そこで働く社員様、のべ30,000人を超える方との面談や相談に応じた経験を活かし、専門的な内容をより具体的に、初めて携わる方にもわかりやすく解説します。
今後も、クレアールにしか提供できないサービスを通じて、受講生のみなさまを確実に合格へ導くサポートを行ってまいります。
社労士講座の詳細はこちら
https://www.crear-ac.co.jp/sharoushi/
神野沙樹先生プロフィール
神野 沙樹(かみの さき)
ニースル社労士事務所/株式会社Niesul(ニースル)代表。
社会保険労務士として会社の組織活性に携わる傍ら、年間50回を超える講師業をこなす。一方的に押し付ける講義ではなく、双方向のやり取りの中で気付きを生む研修・セミナーに定評がある。
株式会社クレアールについて
「各種試験に精通し熟知した良い講師・良い教材・適切なカリキュラムの提供」を前提に、四半世紀以上にわたって蓄積された伝統ある合格ノウハウをもとに、効率的な指導で受講生を合格に導く。
[画像2: https://prtimes.jp/i/85183/38/resize/d85183-38-b602751bd24dadd67722-1.png ]
本 社:〒101-0061 東京都千代田区神田三崎町1-1-17 ハヤシビル
資本金:7,000万円
代表者:竹内 陽一
社員数:37名(2022年7月現在)
設 立:1998年4月
サイト:https://www.crear-ac.co.jp
事業内容:
・個人向け資格、検定試験、公務員試験対策等指導事業
・法人(大学・企業等)向け資格取得、公務員試験対策支援教育事業
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