トライバルメディアハウス プロデュースによりカップヌードルが食品業界で初めてレコード・ストア・デイに協賛

マーケティング支援の株式会社トライバルメディアハウス（本社：東京都中央区 代表取締役社長：池田 紀行 以下 トライバルメディアハウス）は、日清食品株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長　安藤徳隆 以下、日清食品）を代表するブランド「カップヌードル」による「RECORD STORE DAY」（以下、レコード・ストア・デイ）への協賛をプロデュースいたしました。本件はトライバルメディアハウス内にあるエンターテイメントに特化したマーケティングレーベルである「Modern Age／モダンエイジ」が担当いたしました。

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●カップヌードルがレコード・ストア・デイに協賛した理由
日清食品は、ライブハウス「日清パワーステーション」やカップヌードルのテレビCMなどを通じて、音楽との深い関係を築き上げてきた日本を代表する企業です。今回、日清食品が注目したのは、その魅力が再評価されている“アナログレコード”です。
音楽のデジタル化が進む中、アナログレコードはデジタルでは再現することのできない温度や熱、体験を伝える媒体として、若者を中心に人気が再燃しています。そこで、日清食品を代表するブランドである「カップヌードル」が、レコードショップを応援する世界的なイベントであるレコード・ストア・デイに協賛することで、若い世代に「カップヌードル」と音楽のつながりを再認識してもらおうと考えました。

●キャンペーン
4月16日（土）に開催されるレコード・ストア・デイでは、全国各レコード・ストア・デイ参加店舗にて限定コラボグッズの配布を行います。
・3,000円以上ご購入の方　「レコード・ストア・デイ限定カップヌードルオリジナルトートバッグ」
・5,000円以上ご購入の方　「レコード・ストア・デイ限定カップヌードルオリジナルスリップマット」
※各店舗先着順のため配布次第終了となります。

●レコード・ストア・デイとは？
レコード・ストア・デイとは、アナログレコードを手にする面白さや音楽の楽しさを共有する、年に1度の祭典です。現在、アメリカをはじめ世界21カ国の数百にもなるレコードショップが参加を表明しており、限定盤のアナログレコードやグッズがリリースされるほか、この日に向けて多くの賛同アーティストによるライブやイベントが開催されます。
今年は4月16日（土）に世界同時開催されます。

●世界的に注目されているアナログレコード
CDからデジタルダウンロード、そしてストリーミングサービスへと音楽メディアが形を変える一方で、音楽を体感するライブやフェスの人気が高まるなど、音楽の聴かれ方、音楽への接し方が多様化し、音楽ビジネスそのものが大きな転換期を迎えています。

そんな中、アナログレコードは肌ざわりや質感などデジタル化できない体験が多くの若者を惹きつけ、世界中へとそのブームが拡がっています。ハイレゾ対応や安価なオールインワンタイプといった様々なアナログレコードプレイヤーが発売されて注目を集めたほか、きゃりーぱみゅぱみゅ、Perfume、BABYMETAL、さらにはテイラー・スウィフトやワン・ダイレクションなど、国内外の著名アーティストが次々とアナログレコードを発売したことも大きな話題となりました。
アナログレコードの売上はレコード・ストア・デイを開始してから年々上昇しており、日本では2015年に約12億円もの売上を記録し、前年比173%の成長を遂げています。

なお、これまでに数々の著名アーティストが務めてきたレコード・ストア・デイのアンバサダーですが、2016年の今年はアメリカでメタリカが、そして日本では曽我部恵一氏が就任しました。

●エンターテイメントマーケティングレーベル「Modern Age／モダンエイジ」について
名称：「Modern Age(モダンエイジ)」
レーベルヘッド：高野修平
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トライバルメディアハウス内におけるエンターテイメントに特化したマーケティングレーベル。音楽や映画、テレビなどのエンターテイメント業界と、エンターテイメントを媒介とした一般広告主を専門領域とする。これまでに多くのエンターテイメントマーケティングを手がけています。

●トライバルメディアハウスの音楽マーケティング書籍

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■トライバルメディアハウス会社概要
（社名) 株式会社トライバルメディアハウス　 http://www.tribalmedia.co.jp/
（本社所在地） 東京都中央区銀座二丁目15番2号　東急銀座二丁目ビル
（代表者） 代表取締役社長：池田 紀行
（資本金） 3,700 万円
（事業内容） デジタルマーケティングコンサルティング事業
　　　　　　　　インタラクティブプロモーション事業
　　　　　　　　WEB広告事業
　　　　　　　　マーケティング支援ツール開発・販売事業
（主要株主）　 ネットイヤーグループ株式会社及び当社役職員

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