『北京駐在員による中国レポート』 を、「BBT経済チャンネル」で配信。
PR TIMES / 2021年11月15日 17時45分
中国におけるコロナ封じ込めの経緯と今後の中国不動産の動向を現地駐在員が解説
あらゆる年齢層に対し生涯に渡るリカレント教育を提供する株式会社ビジネス・ブレークスルー(所在地:東京都千代田区、代表取締役社長:柴田巌、以下BBT)が運営する「株式・資産形成実践講座」(監修:大前研一)は、リカレント教育強化の一環として様々な分野の経済講義が毎月配信される「BBT経済チャンネル」の提供を行っています。ご登録頂くと、経済・金融の専門家である「株式・資産形成実践講座」の講師陣が最新の経済を解説した講義映像が、毎月配信されます。
今般、『北京駐在員による中国レポート』の配信をいたしました。なお、BBT経済チャンネルでは、その他ビットコインや不動産市況などをテーマに含むこれまでに配信した18本の経済講義も併せて視聴いただけます。
URL:https://asset.ohmae.ac.jp/BBT_Economic_Channnel
[画像1: https://prtimes.jp/i/59894/43/resize/d59894-43-f71b6a4e79c57749351f-3.jpg ]
「BBT経済チャンネル」では世界の経済動向・投資家動向・株式市場・為替市場などの最新動向をはじめ、先の見えない世界を見通すための情報と視座、今後の資産形成について学ぶことができます。 また、ビットコインやコロナ禍に於ける不動産市場動向など時流のテーマも扱っており、講義配信後はオンデマンドでお好きな時間に何度でもご覧頂けることも特長です。
今回配信の『北京駐在員による中国レポート』では、現在、メーカーのエンジニアとして北京で駐在員として勤務する吉田 和正(よしだ かずまさ)氏が、中国と日本のコロナ対策の相違を政治・国民性・IT技術・教育・国民のメンタリティの観点から解説します。また、中国人の不動産に対する価値観・昨今の不動産事情を元に今後の中国不動産動向についても紹介します。
●お申込みURL:https://asset.ohmae.ac.jp/BBT_Economic_Channnel
●BBT経済チャンネル 『北京駐在員による中国レポート』 の主な内容
コロナ発生後の中国の経緯(対応策、テレビ放送、経済回復など)/コロナ対応で見えた日中の相違/
不動産(恒大)問題
担当講師:吉田 和正(よしだ かずまさ)氏
[画像2: https://prtimes.jp/i/59894/43/resize/d59894-43-4b652148809441d1440e-1.jpg ]
1969年生まれ
1994年 新潟大学大学院工学研究科修了、
1994年~ エンジニアとしてメーカー勤務
2019年4月~ 北京駐在
2015年 BBT大学大学院経営管理専攻修了
【2021年:配信講義一覧】
[画像3: https://prtimes.jp/i/59894/43/resize/d59894-43-71aa7fbb304850983f71-4.jpg ]
【株式・資産形成実践講座について】
2006年に世界的経営コンサルタントの大前研一により監修・開設。資産運用先進国の欧米で学ばれ続けている基礎知識から、結果を出せる実践スキルまでトータルに学ぶことができるプログラム。『株式・資産形成実践コース』『金融リアルタイムライブ』『不動産投資実践講座』『年代別で考える「2000万円問題」対策講座』の4つをはじめ、その他テーマ別のコースから選択することができる。開講以来の受講者数は延べ1万人以上。https://asset.ohmae.ac.jp/
【BBTについて】
グローバル環境で活躍できる人材の育成を目的として1998年に世界的経営コンサルタント大前研一により設立された教育会社。設立当初から革新的な遠隔教育システムによる双方向性を確保した質の高い教育の提供を目指し、多様な配信メディアを通じてマネジメント教育プログラムを提供。大学、大学院、起業家養成プログラム、ビジネス英語や経営者のための勉強会等多用な教育プログラムを運営するほか、法人研修の提供やTV番組の制作などあらゆる年齢層に対し生涯に渡る「リカレント教育」を提供する。在籍会員数約1万人、輩出人数はのべ約5万人以上。また、1,300社以上の企業に対して研修を提供。2013年10月のアオバジャパン・インターナショナルスクールへの経営参加を契機に、生涯の学習をサポートするプラットフォーム構築をグループ戦略の柱の1つとして明確に位置づけている。https://www.bbt757.com/
企業プレスリリース詳細へ
PR TIMESトップへ
この記事に関連するニュース
-
従業員の資産形成をサポート!職域向け金融教育支援アプリ「maneC(マネシー)」をリリース
PR TIMES / 2024年3月25日 16時45分
-
日経平均の最高値更新から見える、日本株市場の特殊さと「物足りない」と言わざるを得ない理由
ニューズウィーク日本版 / 2024年3月21日 18時35分
-
《調査報告》 リカレント教育を実施している大学、「知をより幅広い人に」「社会貢献」などに手応え。課題は「リソース不足」「オンライン化」
PR TIMES / 2024年3月7日 15時45分
-
「大学等を活用したリカレント教育EXPO 2024」アーカイブ動画公開中!
PR TIMES / 2024年3月7日 12時45分
-
「大学等を活用したリカレント教育EXPO 2024」が成功裏に閉幕
PR TIMES / 2024年3月6日 17時45分
ランキング
-
1「残念なセルフレジ」はなぜ生まれるのか 顧客体験を損なわない方法
ITmedia ビジネスオンライン / 2024年3月28日 7時0分
-
2ファミリーマート、商品に小林製薬「紅麹」使用でお詫び・売場から撤去 「ビビンバ炒飯&サムギョプサル」など3商品【一覧】
ORICON NEWS / 2024年3月28日 18時20分
-
3LINEヤフーに管理改善勧告 個人情報保護委、「不備」と認定
共同通信 / 2024年3月28日 16時5分
-
4サプリ摂取、新たに2人死亡確認 紅こうじ使用、死者計4人に
共同通信 / 2024年3月28日 12時41分
-
5「あんたが気づいたのはいつですか」株主から怒りの声 紅麹サプリ問題発覚から初の株主総会 小林社長が冒頭に陳謝
ABCニュース / 2024年3月28日 12時32分
記事ミッション中・・・
記事にリアクションする
記事ミッション中・・・
記事にリアクションする
エラーが発生しました
ページを再読み込みして
ください