MOTA、中古車流通にモビリティテックで革命を起こす個人をつなぐ新たなネット中古車売買サービス「MOTA DIRECT」提供開始
PR TIMES / 2022年6月1日 16時15分
~お客様目線のクリアな価格設定を実現~
「モビリティテックでクリアな自動車売買の体験を。」の実現を目指す株式会社MOTA(本社:東京都港区、代表取締役社長:佐藤 大輔、以下「MOTA」)は、2022年6月1日(水)より、新たなネット中古車売買サービス「MOTA DIRECT(URL:https://autoc-one.jp/used/direct/)」を提供開始しましたのでお知らせします。
◆「MOTA DIRECT」のサービス概要
お車を売りたい方と、買いたい方を、MOTAが直接(ダイレクト)繋ぐ新しい中古車の売買サービスです。お問合わせから出品、交渉、購入後の名義変更などのお手続きまで全てMOTAスタッフが代行するため、お客様による面倒な手続きは不要です。
[画像1: https://prtimes.jp/i/32597/45/resize/d32597-45-d1cd14e184ee24491e93-3.jpg ]
[画像2: https://prtimes.jp/i/32597/45/resize/d32597-45-fd3790f5b18619e5caca-4.png ]
◆「MOTA DIRECT」の特徴
1. 購入希望者に圧倒的な低価格の実現
個人の車両をダイレクトに販売することで流通の中間コストを大幅に削減し、低価格を実現しています。ポイントは以下の4点です。
・納車費用は「車両販売価格+一律38,500円(税抜35,000円)」のみ
・仲介手数料無料
・車両価格に対する消費税不要※1
・ローンが利用可能
より安心安全に購入したい方には、整備や保証を充実させたプランをご用意しています。
2. 売却希望者により高く売却できるスキームを実現
MOTAは、最短1日で、高値をつけた買取店3社を比較して売却できる比較サービス「MOTA車買取」を提供しています。一方、「MOTA DIRECT」は、売却までに日数がかかってもより高く売却したいというご要望にお応えするために誕生したサービスです。売却日数は10~50日と長くなりますが、売却までの時間に余裕があり高額で売却したい方に最適なサービスです。
[画像3: https://prtimes.jp/i/32597/45/resize/d32597-45-f59bcdd4fd1e8586a524-2.png ]
3. テクノロジーによる安心安全の追求
「MOTA DIRECT」に掲載される全ての車両は、中古車検査員資格AIS検定を取得したMOTA査定員が査定済みです。査定時は、目視に加えて車両外観検査を支援するAI技術を活用し、スマートフォンで撮影した画像をもとに車両の損傷個所を検出することで、キズ・修復歴などを確認し適正価格を設定します※2。また、透明性の高い整備情報を公開することで安心安全なお取引を追求しています。
4. リアル拠点の設置とスタジオでのハイクオリティ撮影
自動車の売買をオンラインのみで完結させることに不安を感じる方も多くいらっしゃいます。MOTAは、サービス開始に合わせて、事務手続きや車両の撮影等ができる拠点として「MOTA Base千葉」「MOTA Spot名古屋」「MOTA Spot大阪」をオープンします。(現在「MOTA Base千葉」のみ車両のスタジオ撮影が可能)スタジオ撮影では、360度カメラを活用したハイクオリティな撮影を行います。
5. サービス対象エリア
対象エリアは、13都府県です。
東京・千葉・神奈川・埼玉・群馬・栃木・茨城・愛知・岐阜・三重・大阪・京都・兵庫
<代表取締役社長 佐藤大輔よりコメント>
「自動車は、ご自身・ご家族・仲間という大切な人を乗せて移動する手段であり、安心安全に売買できるサービスが必須だと考えています。MOTAは、20年に亘り自動車に特化したITサービスを提供してきました。その中で、これまでの中古車流通の構造は、ユーザーにとって不明瞭な点が多く、価格や取引に係る手間など、売却希望の方も買取希望の方も納得感の高いものではなかったことが課題でした。これらの課題をテクノロジーによって透明度を上げ、解決していきたいと考えています。「MOTA DIRECT」は、ネットでの自動車売買が安心安全、そして手軽に利用できるサービスです。MOTAは、モビリティテックのリーディングカンパニーとしてサービスを展開していきますのでご期待ください。」
MOTAは、今後もモビリティ業界を取り巻く課題解決への貢献を継続するとともに、より一層お客様の生活を豊かにするべく、サービスの拡充に励んでまいります。
※1 消費税は事業者に課されるものであり、個人売買では不要です。
※2 AI査定はサービスリリース時には搭載されません。サービス開始後、順次リリース予定です。
<会社概要>
社 名 :株式会社MOTA https://mota.inc/
所在地 :東京都港区赤坂八丁目5番41号 イースタン青山ビル3F
設 立 :1999年6月3日
資本金 :100百万円
代表者 :代表取締役社長 佐藤大輔
事業内容:モビリティ事業
企業プレスリリース詳細へ
PR TIMESトップへ
この記事に関連するニュース
-
高級動産の二次流通プラットフォームを展開する「株式会社アワバリュー」に出資
PR TIMES / 2024年4月12日 12時45分
-
エルメス買取専門店 GINZA XIAOMA 受け渡し場所を指定できる新しい買取サービスを開始!最短当日のピックアップが可能
@Press / 2024年4月10日 10時45分
-
車買取のMOTA、LINEヤフーが運営する自動車総合情報サイト「carview!」と事前査定方式一括査定サービスの送客連携を4月より開始
PR TIMES / 2024年4月9日 14時45分
-
「車の査定は1社だけでいいよ」と夫に言われましたが、「複数社に頼むべき」ですか?「金額維持」のポイントとは?
ファイナンシャルフィールド / 2024年4月4日 4時40分
-
愛知県尾張北部エリアに3店舗目の大型店『ネクステージ江南店』を新たに出店いたします!!
PR TIMES / 2024年3月27日 15時45分
ランキング
-
1「大事な大事な退職金2,000万円が“NISA”でみるみる溶けた。」年金月20万円の65歳元サラリーマン、老後計画崩壊で大後悔…「もう、生きていけない」【FPの助言】
THE GOLD ONLINE(ゴールドオンライン) / 2024年4月24日 11時45分
-
2パナ、電動自転車発火の恐れ バッテリー14万個リコール
共同通信 / 2024年4月23日 18時32分
-
3わずか2年半で消えた「幻のJR新型特急」とは 裏目に出た高性能
乗りものニュース / 2024年4月24日 9時42分
-
4「配属ガチャ」対策を進める企業が、一度立ち止まって考えるべきコト
ITmedia ビジネスオンライン / 2024年4月24日 8時15分
-
5「東大理3受かった子」に共通する"意外な性格" 日本イチ頭いい子供たちはどう勉強している?
東洋経済オンライン / 2024年4月24日 5時40分
記事ミッション中・・・
記事にリアクションする
記事ミッション中・・・
記事にリアクションする
エラーが発生しました
ページを再読み込みして
ください