最も気軽に始められる働き方改革 オフサイトがテレワーク・デイズ応援団体に加盟
PR TIMES / 2019年8月24日 0時40分
オフサイトミーティング手配を通じて企業の働き方改革の推進に貢献して参ります!
日本初法人向けオフサイトミーティング専門旅行サービス「OFFSITE(オフサイト)以下、オフサイト」を運営する株式会社ダイブ(旧社名:アプリ、本社:東京都新宿区、代表取締役:庄子潔、以下ダイブ)は、政府が実施している働き方改革の国民運動「テレワーク・デイズ2019」の公式応援団体に加盟しました。
オフサイトは、テレワーク・デイズ2019期間以降も、最も気軽に始められる働き方改革として、企業の働き方改革の推進に貢献して参ります。
■テレワーク・デイズとは
[画像1: https://prtimes.jp/i/34289/45/resize/d34289-45-344360-0.png ]
総務省、厚生労働省、経済産業省、国土交通省、内閣官房、内閣府では、東京都および関係団体と連携し、2017年より、2020年東京オリンピックの開会式にあたる7月24日を「テレワーク・デイ」と位置づけ、働き方改革の国民運動を展開しており、様々なテレワーク(モバイル、サテライトオフィス、地域でのテレワーク等)の実施、時差出勤、フレックスタイム、ワーケーション等を組み合わせた実施など、多様な働き方を奨励します。
2020 年東京大会前の本番テストとして、2019 年 7 月 22 日(月)から 9 月 6 日(金)の約1ヶ月間をテレワーク・デイズ 2019 実施期間と設定し、5 日間以上の実施を呼びかけ。都内企業は、大会開催日程を想定し 7 月 22 日(月)~ 8 月 2 日(金)、8 月 19 日(月)~ 8 月 30 日(金)に集中実施します。(*1)(*1:テレワーク・デイズhttps://teleworkdays.jp/)
■「オフサイトミーティング」とは
[画像2: https://prtimes.jp/i/34289/45/resize/d34289-45-891809-1.jpg ]
テレワークは働く場所によって、自宅利用型テレワーク(在宅勤務)、モバイルワーク、施設利用型テレワーク(サテライトオフィス勤務など)の3つ分けられます。(*2)オフサイトミーティングは「施設利用型テレワーク」に該当し、普段の職場に縛られないワークスタイルを目指す一つの型としてプロジェクト会議や社内研修などの創発型ミーティング利用で注目を集めています。
(*2:一般財団法人 日本テレワーク協会 テレワークとは)
■準備の手間を省いて、最も気軽に始めることができる働き方改革「オフサイト」
(ホームページhttps://off-site.jp/)
[画像3: https://prtimes.jp/i/34289/45/resize/d34289-45-665532-2.jpg ]
オフサイトは、ミーティングに必要な会議室や、ホワイトボード、Wi-Fiなどの設備・備品の手配をはじめ、宿泊する部屋タイプや部屋割りの交渉、BBQや宴会などの食事、往復の交通手段の交渉、手配などを一括で代行し、企業が働き方改革の一環として、気軽に始めることができるような支援を行っております。
[画像4: https://prtimes.jp/i/34289/45/resize/d34289-45-414847-3.png ]
[画像5: https://prtimes.jp/i/34289/45/resize/d34289-45-378235-4.png ]
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