NTTコム オンラインと日本オープンオンライン教育推進協議会、「大学のオープン化」に関する調査結果(NTTコム リサーチ)を発表

PR TIMES / 2014年11月11日 12時33分

~大規模公開オンライン講座の利用意向が49.5%と向上、IT関連、歴史、金融など多様なジャンルに受講意向示す~

 NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社(本社:東京都品川区、代表取締役社長:塚本 良江、以下NTTコム オンライン) は日本オープンオンライン教育推進協議会事務局長 福原美三教授らと共同で「大学のオープン化に関する調査」を実施しました。

 本調査は毎年実施しており、今回は8回目の実施となります。NTTコム オンラインが運営するインターネットアンケートサービス「NTTコム リサーチ」(旧 gooリサーチ)(*)の登録モニターのうち全年代の方を対象に調査を実施しました。
 調査の結果、大規模公開オンライン講座(MOOC)の利用意向が昨年に比べて伸びているとともに、受講を希望する分野も多様なジャンルに分散していることが分かりました。

調査結果詳細: http://research.nttcoms.com/database/data/001934/index.html





■調査概要
・調査対象: 「NTTコム リサーチ」登録モニター
・調査方法: 非公開型インターネットアンケート
・調査:大学のオープン化に関する調査
・調査期間: 平成26年9月18日(木)~平成26年9月24日(水)
・有効回答者数:1289名
・回答者の属性:
【年代】男性10代:8.1%、20代:8.6%、30代:8.3%、40代:8.4%、50代:8.4%、60代以上:8.2%、
    女性10代:8.7%、20代:8.1%、30代:8.7%、40代:8.4%、50代:8.3%、60代以上:7.8%
【職業】会社員:31.8%、公務員・団体職員:4. %、自営業:6.7%、学生:17.3%、
    アルバイト・パート:10.5%、専業主婦・主夫:17.7%、無職:10.2%、その他:0.9%


■総括
 大学の講義をインターネットで無償公開する活動として始まったオープンエデュケーションは国際的には10年以上が経過しており、欧米を中心に拡大を続けています。国内においても取組みに対する好印象は約9割に達し、MOOCの認知率(21.5%)や利用者・利用意向者の割合(49.5%)も昨年に比べて向上しています。
 MOOCの学習端末としてスマートフォン、タブレットの利用も拡大しており、またオンライン講座で不足しがちなコミュニケーション面について、国内ではオンライン講座の担当講師や受講生同士の双方向による日本独自の受講スタイルの取り組みも進められつつあります。
 社会人の通信教育、スクール等での学習機会は、過去に受講したことがある人と現在受講している人で27.8%ですが、今後の受講意向者を合わせると48.1%に達しており、取得したい能力・知識として「IT関連」「歴史・文化」「金融・ファイナンス」に関する知識など、MOOCで学習したい分野と重なっています。こうしたことから、大学での教育のみならず、社会人の教育の面においても、MOOCの位置づけが大きく変化する可能性が伺えます。

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