抗HIV薬「プリジスタ(R)錠600mg」製造販売承認取得

ヤンセンファーマ株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：ブルース・グッドウィン、以下ヤンセン）はこのほど、抗HIV薬「プリジスタ(R)錠600mg（一般名：ダルナビル　エタノール付加物錠）」の日本における製造販売承認を取得しました（承認日は2014年12月26日付）。「プリジスタ(R)錠600mg」は、HIV感染症を適応とします。従来は「プリジスタ(R)錠300mg」を1日2回各2錠の服用でしたが、「プリジスタ(R)錠600mg」により1日2回各1錠の服用となります。通常、ダルナビルは、リトナビルと一緒に服用し、必ず他の抗HIV薬と併用します。


HIVとは、ヒト免疫不全ウイルスのことで、ヒトの体をさまざまな病原体から守るのに重要な免疫細胞に感染してこれを破壊し、最終的に後天性免疫不全症候群（AIDS）を発症させるウイルスです。日本国内における年間のHIV感染者数およびAIDS患者数は1,500人を超え、2013年には累計で23,000人と報告されています1)。

HIV/AIDSに対して世界中で様々な取り組みがなされる中、ヤンセンでは引き続き、HIV領域において、患者さんに貢献すべく、更なる取り組みを行ってまいります。革新的な治療薬を日本市場に届け、患者さんのQOLの向上に貢献する企業として、HIV領域をリードしてまいります。

1) 平成25年エイズ発生動向年報（厚生労働省エイズ動向委員会）


プリジスタ(R)錠600mgの製品概要
製品名：プリジスタ(R)錠600mg
一般名：ダルナビル　エタノール付加物錠
剤型：錠剤
効能・効果：HIV感染症
用法・用量：通常、成人にはダルナビルとして1回600mgとリトナビル1回100mgをそれぞれ1日2回食事中又は食直後に併用投与する。投与に際しては、必ず他の抗HIV薬と併用すること

プリジスタ(R)錠について
「プリジスタ(R)錠」は、抗HIV薬の治療経験があり、少なくとも１つのダルナビル耐性関連変異を持つHIV感染を適応とします。一方、「プリジスタナイーブ(R)錠」は、抗HIV薬の治療経験がないHIV感染患者あるいはダルナビル耐性関連変異を持たない抗HIV薬既治療患者への適応となります。現在、日本国内では、「プリジスタ(R)錠300mg」（2007年発売）に加えて、「プリジスタナイーブ(R)錠400mg」（2009年発売）、「プリジスタナイーブ(R)錠800mg」(2013年発売)が発売されています。

ヤンセンについて
我々ヤンセンは、現代においてもっとも重要な「いまだ満たされない医療ニーズ」への対応と解決に力を注いでいます。これには、がん、免疫疾患、精神・神経疾患(中枢神経・疼痛)、感染症・ワクチン、代謝・循環器疾患が含まれます。患者への貢献という強い意思に基づき、革新的な製品、サービスを開発提供し、健康問題の解決に努め、世界中の人々を支援しています。ヤンセンファーマ株式会社は、ジョンソン・エンド・ジョンソンのヤンセンファーマシュ―ティカルグループのひとつです。

将来予測に関する記述
このプレスリリースには、1995年米国民事証券訴訟改革法の定義する「将来予測に関する記述」が含まれています。本リリースをお読みになる皆さまは、将来予測に関する記述内容に依存することのないようご注意ください。また、本記述は、将来の事象に関する現時点での予想を基礎としています。基礎となる前提が不正確であると判明した場合、あるいは未知のリスクや不確実性が具現化した場合、実際の結果がヤンセンファーマ株式会社およびジョンソン・エンド・ジョンソンの予想や見通しとは実質的に異なるものとなる恐れがあります。リスクや不確実性には、利子や為替の変動などの経済的要因、技術的な進歩を含む競争、競合他社による新製品や特許の取得、規制当局による承認の取得を含む新製品の開発に本来伴う諸課題、特許に関する問題、医薬品やサービスの購入者の行動・消費パターンの変化や財政的困窮、政府の法律や規制の変更および国内外の医療改革、医療費削減の潮流を含む一般的業界動向および政府機関による医薬品業界への監督強化などが含まれますが、これらに限定されるものではありません。これらのリスクや不確実性およびその他の要因については、2013年12月29日に終了した会計年度のForm 10-Kに記載されているジョンソン・エンド・ジョンソンの年次報告書とその添付書類第99号および米国証券取引委員会への追加提出書類に詳述されています。これらの提出資料につきましては、インターネット（www.sec.gov、www.jnj.com）でご覧いただくか、ジョンソン・エンド・ジョンソンにお問い合わせください。ヤンセンファーマ株式会社およびジョンソン・エンド・ジョンソンはいずれも、新情報や今後発生する事象および事態の進展があった場合も、将来予測に関する記述を更新する義務を負いません。

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