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せとうちDMO主催『欧米豪旅行会社とのB to B商談会』大盛況

PR TIMES / 2019年11月22日 16時5分

~ せとうちエリアへの誘客促進に向け、欧米豪の旅行会社等を招請 ~

せとうちDMO(※)は、欧米豪からの外国人旅行者の拡大を図るため、訪日旅行を取り扱う旅行会社の企画・販売担当者など(24社)を招請し、瀬戸内地域の観光事業者等との個別情報交換会を11月11日(月)に神戸ベイシェラトンホテル&タワーズ(神戸市)にて開催、41社75名の瀬戸内エリアのサプライヤーや地域DMOなどの団体にご参加いただき、熱のこもった商談会となりました。



また、商談会の開催に合わせ、本州四国連絡高速道路株式会社と連携し、11月10日(日)から11月18日(月)の間に、瀬戸内の魅力を紹介する視察ツアーを実施しました。商談会で紹介を受けたコンテンツをその後の視察ツアーで体験してもらうことで、瀬戸内に関する知見を深め、欧米豪での旅行商品の造成につなげることができると考えています。

個別情報交換会では、約200枠の海外旅行会社と瀬戸内エリアのサプライヤーとの商談だけでなく、地域DMO、地域連携DMOからのプレゼンテーションを設け、昨年に比べより多くの瀬戸内エリアの事業者、地域団体からの情報発信の場を増やし、活気ある情報交換の場となりました。

せとうちDMOでは、ターゲットとする英・仏・独・米の4市場からの誘客拡大を図るため、認知度向上、商品造成に向けた様々な取り組みを展開しています。各国には現地エージェンシーを設置し、現地のメディアや旅行会社への継続的なPR・情報提供を行い、瀬戸内エリアが本格的なデスティネーションとして認識されるための活動を行っています。その活動の結果、欧米の有力媒体である「The New York Times」(米国)や「NATIONAL GEOGRAPHIC TRAVELLER」(英国)において「2019年行くべきデスティネーション」として“SETOUCHI(瀬戸内)”が選出されたことを始め、欧米の様々なメディアにおいて今期すでに346記事(2019年4~8月累計、対前年比138.4%)で瀬戸内の魅力が取り上げられるなど認知が拡大しています。実際に当エリアを訪問する上記4市場からの外国人旅行者も、対前年比126.8%(2019年1~6月累計、延べ宿泊者数)と全国平均(118.7%)を上回る状況にあります。

こうした好機を捉え、着実な誘客に繋げるべく、商談会を開催し、瀬戸内のより具体的な商品・情報を地域の事業者等の皆さまと共に発信し、当エリアへの訪問促進や消費拡大を目指し、今後のインバウンド拡大に向けた取り組みに役立てていきたいと考えています。

<個別情報交換会・意見交換会 実施概要>
日    程:2019年11月11日(月)13:30~19:00
場    所:神戸ベイシェラトンホテル&タワーズ(神戸市東灘区向洋町中2-13)
内    容:せとうちDMO挨拶、地域DMOによるプレゼンテーション  13:30~14:30
       個別情報交換会(商談会方式)              14:30~17:30
       意見交換会(立食ビュッフェ形式)            17:45~19:00
参  加  者:海外側:旅行会社等 20社(他に、せとうちDMOが海外に設置しているエージェンシー等 4社)
       日本側:ランドオペレーター、宿泊施設、体験コンテンツ等の観光関連事業者 32社
           DMO、観光関連団体 9団体

<個別情報交換会・意見交換会の様子>
[画像1: https://prtimes.jp/i/31538/51/resize/d31538-51-601662-2.jpg ]

[画像2: https://prtimes.jp/i/31538/51/resize/d31538-51-254591-1.jpg ]

[画像3: https://prtimes.jp/i/31538/51/resize/d31538-51-107771-0.jpg ]

[画像4: https://prtimes.jp/i/31538/51/resize/d31538-51-216332-4.jpg ]

[画像5: https://prtimes.jp/i/31538/51/resize/d31538-51-870989-3.jpg ]



※せとうちDMO…官民が参画する一般社団法人せとうち観光推進機構と金融機関・域内外の民間企業が参画する株式会社瀬戸内ブランドコーポレーションで構成。DMOはDestination Marketing/Management Organizationの略。観光需要の創出と商品やサービスの供給体制の強化を行いながら、多様な関係者とともに持続可能な観光地域づくりを推進している。

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