チームビューワー、ドローンでの映像のリアルタイム共有に向けた実証実験に成功

災害現場やインフラ点検現場を遠隔支援するリモート接続ソリューション実用化へ

リモート接続ソリューションのグローバルリーダーであるTeamViewer ジャパン株式会社（本社：東京都千代田区、カントリーマネージャー：西尾 則子、以下、チームビューワー）は、IT関連製品の製造・流通・販売、およびIT関連サービスの提供を手掛けるSB C&S株式会社（東京都港区、代表取締役社長 兼 CEO：溝口 泰雄、以下、SB C&S）と共同でドローンを活用した空撮による映像を遠隔でリアルタイムに情報共有するための実証実験に成功したことをお知らせします。これにより今後、災害現場やインフラ点検現場などを遠隔支援するリモート接続ソリューションの実用化が期待できます。



SB C&Sは産業用ドローン、および周辺機器、さらに付随するソリューションを様々な用途に向けて提供しており、今回の実験では、実際に産業用空中ドローンによって撮影された広角カメラによる空撮映像や赤外線センサーによる温度測定の映像と遠隔地からの指示音声をスマートフォンに搭載された『TeamViewer』を通じてリアルタイムで相互の情報共有を試み、成功しています。この実験から『TeamViewer』が高度約150m上空からの空撮において4G/LTEモバイル回線を通じたインターネット接続でもストレスなく作動し、複数の遠隔地点でのリアルタイム映像共有が可能であることが実証されました。今後はこの実証実験の結果を受けて、多様な使用環境と活用事例に対応すべく、さらなる検証を推進していきます。

実証実験の構成概要と検証中の画面

[画像1: https://prtimes.jp/i/34559/53/resize/d34559-53-2ef875cb934b604f0fe7-0.jpg ]

[画像2: https://prtimes.jp/i/34559/53/resize/d34559-53-5d19ffba646ddbec69c3-1.jpg ]


チームビューワーのビジネス開発部部長である小宮崇博は次のように述べています。「今回、『TeamViewer』をドローンに統合し、空撮映像や温度測定の映像と音声のリアルタイム共有に成功しました。今回の実験を受けて、例えば、LIDAR（ライダー）測量など、様々な撮影機器を搭載したドローンからのコントローラの映像や音声のリアルタイム共有の実現も可能になります。また、5G環境においては、ドローンによって取得された大容量データを撮影後すぐに確認・共有することが可能になることが想定され、活用方法のさらなる拡大が期待されます。この実証実験の結果を受けて、実用化された際には、人が立ち入ることが困難であったり、危険を伴う災害現場やインフラ点検の現場などでの活用が有効だと考えています」。

SB C&Sの執行役員 兼 ICT副事業本部長 守谷 克己氏は次のように述べています。「今回の『TeamViewer』を活用した実証実験において、ドローン利活用への有効性を示すことができたことを嬉しく思います。SB C&Sは、ドローン・周辺機器などの製品情報、調査・撮影代行などのサービス情報、法令情報、メーカー・販売店検索、導入相談など、ドローンの法人利用に関する情報を集約したポータルサイト「DroneBank（https://dronebank.jp/）」を運営し、全国のパートナーさまと共にドローンビジネスの推進を行っております。災害対応やインフラ点検現場で、急増するドローン利活用のニーズに対し、今後もチームビューワーと共にお客さまの抱える課題解決に貢献してまいります」。

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SB C&S株式会社について
SB C&S株式会社は、ソフトバンクグループの原点であるIT関連商材の流通事業をはじめ、モバイルアクセサリーやIoTのソリューションや機器の製造・販売、各種クラウドサービス・ICTソリューションの提供、Webサービスや購買支援事業など、ソフトバンクグループのシナジーを活かしたサービスを幅広く提供しています。詳細はホームページをご覧ください。https://cas.softbank.jp/

TeamViewer （チームビューワー）について
チームビューワーはリモート接続プラットフォームのグローバルリーダーとして、デジタル化を推進するあらゆる規模の企業を支援しています。リモート接続ソリューションである『TeamViewer』は、PC、モバイル端末、工場の機械やロボットなどのデバイスと人、そして場所や時間を問わず世界のユーザーとの接続を可能にし、セキュリティの高いリモートアクセス、サポート、コントロール、コラボレーション機能がいかなるオンライン上のエンドポイントでも利用可能です。個人向けには無償で提供しており、現在の登録者は60万人。法人は中小企業から大企業まで多様な業種で利用されています。チームビューワーはデバイスの分散化、自動化、ニューノーマルといった環境の変化に柔軟に対応しながらAR、IoT、AIの分野でのDXやイノベーションを主導しています。2005年の会社設立以来、『TeamViewer』がダウンロードされているデバイスは現在25億台に達しています。本社はドイツのゲッピンゲン、従業員は全世界で約1,500名。2020年度の売上は約4億6,000万ユーロ。TeamViewer AG（TMV）はフランクフルト証券取引所に上場しており、MADAX株式指数構成銘柄となっています。TeamViewerジャパン株式会社はTeamViewerの日本法人として2018年に設立されました。日本法人のウェブサイトはhttps://www.teamviewer.com/ja/

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