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“用途に応じたAIカメラソリューションを手軽に実現”ソラコムが提供するAIカメラシリーズ新モデル「S+ Camera Design」の設計・製造を受託

PR TIMES / 2021年11月30日 12時59分

JNS ホールディングスの子会社であるJENESIS 株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:藤岡 淳一、以下JENESIS)はこの度、株式会社ソラコム(本社:東京都世田谷区、代表取締役社長:玉川憲、以下ソラコム)が提供するAI カメラ「S+ Camera (サープラスカメラ)」シリーズの新モデル「S+ Camera Design」における設計から製造まで対応いたしました。



「S+ Camera」は、IoT プラットフォームSORACOM のノウハウを活かしたAI カメラです。Linux ベースの小型コンピューターとセルラー通信(LTE)を搭載しており、用途にあわせたAI カメラソリューションを実現します。2020 年7 月の発売以来、リーズナブルな価格と手軽に設置・運用出来ることから、商業施設の混雑度チェック、街中の交通量調査、工場や倉庫の入退室管理などに活用されています。

この度JENESIS が設計・製造を受託したシリーズ新モデルの「S+ Camera Design」では、設置場所の拡大に対応したボディデザインに刷新されました。丸みを帯び、黒を基調とした洗練されたボディは、パブリックスペースにも違和感なく溶け込むデザインになっています。また、厚みはわずか5cm という前機種の約半分のサイズへのスリム化を実現しており、狭い場所でも設置することが出来ます。加えて、前後・斜めへのカメラの角度調整、ピント調整や各種ワイヤー取り付けなどにも対応し、よりさまざまなユースケースでの活用が可能となっています。

新モデル「S+ Camera Design」イメージ
[画像1: https://prtimes.jp/i/4770/58/resize/d4770-58-3c11fd2f7c968a9e1490-0.png ]

[画像2: https://prtimes.jp/i/4770/58/resize/d4770-58-03d0988390c5c738e457-1.jpg ]

[画像3: https://prtimes.jp/i/4770/58/resize/d4770-58-bc629bbbc4c3d6398f15-2.jpg ]

JENESIS はソラコムの認定パートナーとして、IoT プラットフォーム「SORACOM」を活用したデバイスの開発・製造や、通信からデバイスまでワンストップによるIoT ソリューションの提供等に取り組んでおります。今後も両社の連携により、新たなIoT デバイスやサービスの創出を支援・推進してまいります。

≪「S+ Camera Design」について≫
■提供開始日:2021 年12 月1 日 15 時
■価格:49,800 円(税込み、送料別)
■ソラコムプレスリリースURL:
https://soracom.com/ja-jp/news/20211130-1/
[画像4: https://prtimes.jp/i/4770/58/resize/d4770-58-df02e0e30957829a255c-3.png ]

<JENESIS について>
【商 号】JENESIS 株式会社
【本 社】東京都千代田区神田須田町 1-23-1 住友不動産神田ビル 2 号館
【設 立】2012 年 2 月
【代表者】藤岡 淳一
【コーポレートサイト】 https://www.jenesis.jp
【製品サイト】 https://www.jenesis.jp/products.html
【事業内容】電子機器・情報機器等の製造・企画・開発・輸入・販売

<ソラコムについて>
【商 号】株式会社ソラコム
【本 社】東京都世田谷区玉川4 丁目5 番6 号 尾嶋ビル3F
【代表者】玉川 憲
【コーポレートサイト】 https://soracom.com/
【サービスサイト】 https://soracom.jp/
【事業内容】IoT プラットフォームSORACOM の提供

<JNS ホールディングスについて>
【商 号】JNS ホールディングス株式会社
【本 社】東京都千代田区神田須田町1-23-1 住友不動産神田ビル2 号館
【上場市場】東京証券取引所 市場第一部 (証券コード:3627)
【設 立】2004 年4 月
【代表者】池田 昌史
【U R L】 https://www.jns.inc
【グループ事業内容】
◆DX ソリューション事業
ハード・ソフト・コンテンツによるトータルソリューションで社会におけるあらゆるDX 化を支援
◆X-Tech サービス事業
教育・健康・金融・コミュニケーションなどデジタル技術による新たなICT サービスを提供

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