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約7割が推薦制度の利用検討 コロナで就活早期化も 22卒の理系院生1104名にアンケート

PR TIMES / 2021年1月4日 12時45分

研究内容をもとに優秀な理系学生をスカウトできる新卒採用サービス『LabBase(ラボベース)』を提供している株式会社POL(本社:東京都千代田区、代表取締役CEO:加茂倫明)は、1104名の22卒理系大学院生を対象に就職活動に関するアンケート調査を実施しました。(調査期間:2020年11月8日~15日、有効回答:1104件)コロナウイルスの感染拡大やジョブ型採用の普及、トヨタ自動車の推薦全廃など変化の大きい理系就活における学生の動向をまとめております。



■調査のポイント


67.1%の理系院生が推薦制度の利用を検討。機械、電気・電子、化学を専攻する学生で顕著
コロナで就活早期化。40.9%の学生は11月時点で本選考にエントリー
就職活動で最も嬉しいと感じることは、「研究者・技術者と面談して話を聞く」。理系学生は現場のリアルを求めている


ポイント1 理系院生の67.1%が推薦制度の利用を検討。機械、電気・電子、化学を専攻する学生で顕著

□推薦の利用意向
推薦制度について、「利用するか迷い中」「利用した、利用するつもり」と回答した人の合計は、全体の67.1%となった。この結果から半数以上の学生が推薦制度の利用について検討していることがわかる。
[画像1: https://prtimes.jp/i/20282/62/resize/d20282-62-597857-0.png ]


専攻別で見ると「利用するか迷い中」「利用した、利用するつもり」と回答した割合は、機械の学生が最も多く、次いで、電気・電子、化学という結果となった。割合が低い医学、生物・農では、「推薦がない」という回答も多く、各専攻分野における推薦制度の拡充度合いの影響も大きいと考えられる。一方で情報を専攻する学生は「利用しない、利用しないつもり」という回答が28.%と他の専攻に比べて割合が高くなっており、企業人気の高い専攻分野だからこそ多様で自由な選択肢の中から企業を選択する傾向にあるのではないかと考えられる。
[画像2: https://prtimes.jp/i/20282/62/resize/d20282-62-413985-1.png ]



ポイント2 コロナで就活早期化。40.9%の学生は11月時点で本選考にエントリー

□11月時点での就職活動状況
調査を実施した11月時点で就職活動を終了したと回答した学生は0.5%となっており、ほとんどの理系学生が現在も就職活動を続けていることがわかる。
[画像3: https://prtimes.jp/i/20282/62/resize/d20282-62-280383-2.png ]


□就職活動を始めた時期
修士1年の6月以前に就職活動を開始した割合は、21卒※では46.3%であったのに対し、22卒では60.6%に増加した。この結果は、コロナ下で先行きが見えない就職活動への不安が現れているのではないかと考えられる。また11月時点で就職活動を開始していない割合も21卒と比べると少なくなっており、就職活動開始時期の早期化が進んでいることがわかる。
[画像4: https://prtimes.jp/i/20282/62/resize/d20282-62-596441-3.png ]

※21卒のデータは、2020年7月に21卒理系院生を対象に実施したデータを引用。

専攻別で見ると、どの専攻も修士1年6月時点にピークがあるのは変わらないが、情報の学生は割合が低くなっている。これは、情報の学生が選考を受ける企業において選考スケジュールの通年化が進行しているからではないかと考えられる。
[画像5: https://prtimes.jp/i/20282/62/resize/d20282-62-823280-4.png ]


□志望する業界を絞った時期
11月時点で志望業界を絞っていない学生は556名と全体の50.4%を占める。21卒の同時期と比べるとまだ志望する業界を絞っていない学生の割合は少なくなっている。就職活動を始めた時期に加え、業界を絞った時期からも就職活動の早期化が伺える。
[画像6: https://prtimes.jp/i/20282/62/resize/d20282-62-890525-5.png ]


専攻別で見ても、専攻ごとの業界を絞った時期のばらつきは大きくない。
[画像7: https://prtimes.jp/i/20282/62/resize/d20282-62-855399-6.png ]


□参加したインターンシップの社数
11月時点ですでにインターンシップに参加経験のある学生の割合は83.9%を占める。
[画像8: https://prtimes.jp/i/20282/62/resize/d20282-62-607065-7.png ]


□本選考のエントリー社数
11月の中旬時点で本選考に1社以上エントリーしている学生の割合は40.9%に上る。
[画像9: https://prtimes.jp/i/20282/62/resize/d20282-62-650068-8.png ]


□内定保有率
一方で、11月時点での内定保有率は2.8%と割合としてはまだ低い。回答数が50以上ある機械、電気・電子、化学、情報、生物・農、物理・数学で内定保有率を出すと機械2.6%、電気・電子3.8%、化学1.4%、情報4.0%、生物・農2.1%、物理・数学3.5%と情報の学生の内定保有率が最も高い結果となった。
[画像10: https://prtimes.jp/i/20282/62/resize/d20282-62-361092-9.png ]



ポイント3 就職活動で最も嬉しいと感じることは、「研究者・技術者と面談して話を聞く」。理系学生は現場のリアルを求めている

□就職活動で嬉しいと感じること
就職活動で嬉しいと感じることとしては、「研究者・技術者と面談して話を聞く」「研究者・技術者に相談できる」「実際の業務を体験できる」の順に多くの回答が集まった。この結果から、理系学生は就職活動の中で、現場の人・仕事のリアルを知ることを重要視していることがわかる。
[画像11: https://prtimes.jp/i/20282/62/resize/d20282-62-361149-11.png ]


□就職活動で不安なこと
就職活動で不安なこととしては、「面接が苦手であること」に最も多くの回答が集まったが、2番目と6番目に多くの回答が集まった「学業と就職活動の両立」「志望する企業のスケジュールが不明であること」といった不安はコロナウイルスによる影響も大きいのではないかと考えられる。
[画像12: https://prtimes.jp/i/20282/62/resize/d20282-62-498460-10.png ]


<その他の調査内容>

□現在の研究テーマを就職後の職種や分野に活かしたいか
[画像13: https://prtimes.jp/i/20282/62/resize/d20282-62-435777-12.png ]

[画像14: https://prtimes.jp/i/20282/62/resize/d20282-62-560663-13.png ]


□コロナ前後で、研究室での過ごし方の変化
[画像15: https://prtimes.jp/i/20282/62/resize/d20282-62-845159-14.png ]

[画像16: https://prtimes.jp/i/20282/62/resize/d20282-62-952389-15.png ]

《調査概要》
【調査期間】2020年11月8日~2020年11月15日
【調査対象】22卒理系学生 1104名

□LabBase(ラボベース)について
『LabBase』は学生がデータベース上に自分の研究内容やスキルを書きこむだけで、企業からのスカウトを受けられるという理系に特化したダイレクトリクルーティング型の就活サービスです。学生は研究を続けながら、自分の専門知識を活かせる企業を知ることができます。一方、企業側は一般的なナビサイトなどの就活サービスではリーチできない、優秀で専門性を持った学生に直接アプローチできます。
学生ページ:https://labbase.jp/
企業ページ:https://labbase.biz/


[画像17: https://prtimes.jp/i/20282/62/resize/d20282-62-353481-17.jpg ]

□会社概要
会社名 :株式会社POL
代表者 :代表取締役CEO 加茂倫明
設 立 :2016年9月23日
資本金 :613,130,500円 (資本準備金含む)
所在地 :〒100-0004 東京都千代田区大手町一丁目6番1号大手町ビル9階
コーポレートサイト:https://pol.co.jp/

□代表プロフィール
代表取締役CEO 加茂 倫明(かも みちあき)
灘中学校灘高等学校卒業。東京大学工学部3年休学中。
高校時代から起業を志し、国内外3社での長期インターンを経て、2016年9月にPOLを創業。
LabTech(研究×Technology)領域で研究者や理系学生の課題を解決して科学と社会の発展を加速すべく、研究内容をもとに優秀な理系学生をスカウトできる新卒採用サービスの『LabBase』、産学連携を加速する研究者データベース『LabBase X』、研究の未来をデザインするメディア『Lab-On』などを運営している。

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