「アイダ設計」がLetroStudioを導入開始

住宅情報サイトへ自社制作した動画を掲載、内見の申し込み数増加を目指す



　SaaSとデジタル人材で企業のマーケティングDXを支援するアライドアーキテクツ株式会社（東京都渋谷区、代表取締役社長 CEO：中村壮秀、証券コード：6081）は、このたび不動産業や建設業を主要事業として展開する株式会社アイダ設計（埼玉県さいたま市、代表取締役社長　會田貞光、以下アイダ設計）に対し、動画作成支援サービス「LetroStudio（レトロスタジオ）」の提供を開始しましたのでお知らせいたします。

サービス詳細ページ：https://service.aainc.co.jp/product/letrostudio/
[画像1: https://prtimes.jp/i/58547/62/resize/d58547-62-893012-0.jpg ]

　アイダ設計は、注文住宅やお客様のこだわりに合わせた分譲住宅などを建設し、販売しているハウスメーカーです。創業以来一貫して、全ての人にマイホームの夢を叶えてほしいという思いのもと、強みである「設計力」を最大限に活かし、手頃な価格ながら、住む人のこだわりを叶える自由設計の住まいづくりを提案しています。


LetroStudio導入の背景


[表1: https://prtimes.jp/data/corp/58547/table/62_1.jpg ]


　アイダ設計では、新型コロナウイルス感染症拡大に伴う外出自粛・三密回避の影響に対して、住宅の成約のために最重要とされている、内見を促進するための施策をより充実させることが求められていました。

　そこで、住宅情報サイト上からの内見の申し込み数を増やすために、住宅に関する動画コンテンツを充実させ、より住宅に興味を持ってもらうための施策を強化していくことが決定。住宅サイトのマーケティングを行う非制作領域の担当者でも、簡単且つスピーディーに動画制作ができるLetroStudioを導入することで、動画コンテンツを量産する環境を整え、サイトへの動画掲載を推進していくことになりました。


自社制作した動画をウェブサイトへ掲載、内見の申し込み数増加を目指す

　アイダ設計では、住宅情報サイトの各物件ページに動画コンテンツを拡充するためLetroStudioを活用した動画制作をスタートします。従来はテキストと静止画のみだったサイトに、視認性が高く多くの情報を処理できる動画コンテンツを拡充することで、サイト閲覧者の内見意欲向上を目指します。今後はサイト上での活用だけでなく、営業現場での動画コンテンツの活用を推進し、営業活動の効率化を行う予定です。

[画像2: https://prtimes.jp/i/58547/62/resize/d58547-62-663942-1.jpg ]

　　▲制作した動画イメージ

　「LetroStudio」では、今後も営業活動からマーケティング施策まで幅広い接点における動画クリエイティブ活用を推進するべく機能の開発・拡充に努め、企業の施策成果向上に貢献してまいります。

【動画作成支援サービス「LetroStudio」とは】
LetroStudioは、動画をインハウス制作する企業を支援する動画制作サービスです。動画の様々な利用シーンに対応できる800を超える動画テンプレートと、パワポ感覚で操作可能な柔軟な編集機能の提供によって、ノウハウやスキルが無くても良質な動画を量産することができることから、誰でも簡単に動画制作・編集ができる国内No.1「動画制作サービス」（※1）に選ばれました。

※1 株式会社ショッパーズアイ調べ（2020.12.8～10） 調査対象：動画制作担当者・関与者517名

＜アライドアーキテクツ株式会社　会社概要＞

[表2: https://prtimes.jp/data/corp/58547/table/62_2.jpg ]



＜アライドアーキテクツ・グループとは＞
アライドアーキテクツ・グループは、日本、アジア、欧米に7つの拠点を持つマーケティングDX支援企業です。2005年の創業以来累計6,000社以上への支援を経て得られた豊富な実績・知見を活用し、自社で開発・提供するSaaSツールやSNS活用、デジタル人材（※2）などによって企業のマーケティングDX（※3）を支援しています。

※2 主にSaaSやSNSなどのデジタル技術・手法に詳しく、それらを生かした施策やサービスを実行できる人材（SNS広告運用者、SNSアカウント運用者、エンジニア、WEBデザイナー、クリエイティブ・ディレクター等）を指します。
※3 マーケティング領域におけるデジタルトランスフォーメーションのこと。当社では「デジタル技術・デジタル人材※によって業務プロセスや手法を変革し、人と企業の関係性を高めること」と定義しています。

＊　本プレスリリースに記載している会社名および商品・サービス名は各社の商標または登録商標です。

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