米国株取引プラットフォーム「トレードステーション」提供開始について

～米国ナンバーワンの取引プラットフォームを導入～

　マネックス証券株式会社（以下「マネックス証券」）は、2014年1月27日（月）（予定）より、米国株取引専用プラットフォームとして日本向けにカスタマイズした「トレードステーション」の提供を開始いたしますので、お知らせいたします。



　「トレードステーション」は、米国でオンライン証券事業を営むマネックス証券のグループ会社TradeStation Securities, Inc.およびTradeStation Technologies, Inc.（あわせて以下「トレードステーション社」）が米国で提供するダウンロード型の取引プラットフォーム「TradeStation」を、日本向けにカスタマイズしたものです。

　マネックス証券は、2012年11月28日よりトレードステーション社が開発した米国株取引システムを導入し、次の特長を持つ米国株取引サービスを提供しております。
　・オンライン取引で国内証券最多（注1）の取扱銘柄数
　・国内証券初（注1）の時間外取引対応
　・国内証券最安水準（注1）の手数料体系
　・大手オンライン証券初（注2）の特定口座対応

　このたび、「トレードステーション」の提供を開始することで、日本の個人投資家の皆さまに、種々のテクニカル分析を用いた投資戦略の構築と、その戦略に基づいた米国株取引を操作性の高いプラットフォームで行っていただくことが可能になります。

　また、「トレードステーション」の提供開始は、マネックス証券の親会社であるマネックスグループ株式会社の中長期事業戦略「グローバル・ビジョン」の一環であり、当該戦略を推進することにより、競争力の高い差別化された商品およびサービスを個人投資家に提供することを目指しています。

■ 「トレードステーション」について
　「トレードステーション」においては、トレードステーション社が開発し、システムトレードのデファクトスタンダードとして投資家に広く認知されているプログラミング言語「Easy Language」を用いたプログラムトレードが可能です。
　トレードステーション社の取引システムおよびプラットフォームは、Technical Analysis社が発行する投資家向け金融情報誌「Technical Analysis of Stocks & Commodities」の2013年「Readers’ Choice Awards」において、「株式トレーディングシステム」部門の1位を獲得するなど、米国ナンバーワンの評価を獲得しています。

■ 「トレードステーション」の主な特長
　「トレードステーション」は以下の機能を備えています。これらの機能を備えた「TradeStation」は、米国で高頻度で取引する投資家から特に支持されています。
　・チャート分析：1チャート上に最大50銘柄を同時に表示し、自在なテクニカル分析が可能
　・レーダースクリーン：リアルタイムに株価情報および各種指標を一覧で表示
　・タイム＆セールス：リアルタイムの歩み値情報を表示
　・スキャナー：様々な分析条件で銘柄をスクリーニング
　・ホットリスト：価格、売買高などのランキングデータを自動更新で表示
　・マトリックス：発注機能も搭載された高度な板情報
　・板深度：板情報に板の厚みをグラフィカルに表示
　・ストラテジー取引：価格動向、変動率などの売買ロジック（ストラテジー）を用いて売買タイミングをチャート上に表示
　・「Easy Language」：トレードステーション社独自のプログラミング言語を搭載プログラムトレードなどのバックテストも可能

《取引画面イメージ》

詳細は、マネックス証券ウェブサイト(http://www.monex.co.jp/)をご覧ください。
注1）2014年1月15日現在、マネックス証券調べ。外資系証券会社を除きます。
注2）2014年1月15日現在、マネックス証券調べ。
　　　大手オンライン証券は、SBI証券、カブドットコム証券、松井証券、楽天証券およびマネックス証券を示しています。

以上。

【米国上場有価証券等のお取引に関する重要事項】
＜リスク＞
米国株式及び米国ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等（以下「米国株式等」）の売買では、株価等の価格の変動、外国為替相場の変動等、又は発行者等の信用状況の悪化等により、元本損失が生じることがあります。米国ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等（これらの指数を含む。）や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。国外株式等の場合には、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために、元本損失が生じることがあります。
＜手数料等（税込）＞
米国株式等の売買では、約定代金に対し0.4725%（ただし最低手数料5.25米ドル、手数料上限21米ドル）の国内取引手数料がかかります。また、上記取引手数料のほか売却時のみ現地取引費用がかかります。現地取引費用は、市場状況、現地情勢等に応じて決定されますので、その金額等及び手数料等の合計額等をあらかじめ表示することはできません。また、米国ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。
＜その他＞
お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「上場有価証券等書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

【マネックス証券株式会社について】
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第165号
加入協会：日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会

企業プレスリリース詳細へ
PRTIMESトップへ