働き方改革が喫緊の課題である中小企業に向け、テレワークセミナーを実施！テレワーク導入の橋渡しツールを開発するe-Janネットワークス、成功事例をもとに在宅ワークの始め方を解説

9月9日(木)、9月16日(木)および9月30日(木) 15:00-15:40にオンラインで開催

「これe-Jan(いーじゃん)！」 と言ってもらえるサービスで先駆者(パイオニア)としてテレワーク市場を切り開く



[画像1: https://prtimes.jp/i/7456/63/resize/d7456-63-440a7721246687cbb847-0.png ]

e-Janネットワークス株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役：坂本史郎 / 以下、e-Janネットワークス）はこの度、コロナ禍で在宅ワークを含む多様な働き方の導入が急がれる昨今の状況を鑑み、テレワークセミナーを開催することをお知らせいたします。本セミナーは、情報システム部門を設けていない、情報セキュリティに詳しい担当者が常駐していないなど、テレワーク導入において特に課題や障壁が多いとされる、中小企業を対象として開催いたします。成功事例やケーススタディを基に、企業規模や就労状況、テレワークや在宅ワーク導入の目的に合わせて異なる、テレワーク導入の仕方やその深度を丁寧に解説し、Q&Aコーナーでは参加者さまからのご質問にもお答させていただきます。
お申込みはこちらから：https://form.ninjaconnect.com/form/nctseminar03
[画像2: https://prtimes.jp/i/7456/63/resize/d7456-63-a574b0e3e91bfadb7d58-1.png ]

【セミナー開催の目的・背景】
新型コロナウイルスの感染が加速度的に広がっており、企業には感染拡大防止策として、在宅勤務をはじめとするテレワークの実施が求められています。パーソル総合研究所「第五回新型コロナウイルス対策によるテレワークへの影響に関する緊急調査」によると、企業規模別の正社員のテレワーク実施率は、従業員１万人以上の企業は45.5％に対し、従業員10～100人未満では15.2％であり(※1)、中小企業では未だテレワークのICT整備や制度が進んでいないことが推測されます。本セミナーでは、実際にテレワークを導入した中小企業企業様の事例を取り上げて、テレワークを導入の手順についてご説明いたします。
※1パーソル総合研究所 「第五回・新型コロナウイルス対策によるテレワークへの影響に関する緊急調査」

【概要】


日程：2021年9月9日(木)／2021年9月16日(木)／2021年9月30日(木)　いずれも15:00-15:40に開催
開催形態：オンライン（お申込後に、当日参加用のURLをお送りさせていただきます。）
参加費：無料
セミナー目次
・中小企業がかかえるテレワークの課題
・成功事例に学ぶテレワーク導入の進め方
- 社員のオフィス出社抑制のためにテレワークシステムを初めて導入した企業の事例
- 既存のテレワークサービスの運用にかかる担当者の負担を軽減したい企業事例
質疑応答


約20年前からテレワークの橋渡しツールを開発・提供する「テレワーク推進」のパイオニア企業！
e-Janネットワークスでは、2002年より自社で開発・提供を行う製品の法人向けリモートアクセスサービス「CACHATTO」を社内でも活用し、テレワークを推進してきました。通勤ラッシュ回避や子供を育てながらの働き方など、場所や時間にとらわれない勤務を実現することでプライベート時間の充実化など社員のワークライフバランス向上に努めています。実際に社内データから育児休暇復帰率100%、有給消化率約80％の達成を実現しました。2020年2月以降は全社でテレワークが基本勤務形態となり、「テレワーク手当」の支給や「ワーケーション」の導入、さらに自社開発のコミュニケーションツールを活用することでテレワーク時の社員間コミュニケーションの活発化を図っています。

■e-Janネットワークス株式会社について
e-Janネットワークス株式会社は、2000年3月に設立以来、『テレワークにセキュリティを』を標榜し、テレワークソリューションであるCACHATTOやNinjaConnect Teleworkをはじめとした関連製品の企画・開発・販売・運営を中心として事業を展開しております。

代表者名：代表取締役 坂本 史郎
従業員数：119名 (2021年4月1日現在、パートタイム従業員含む)
URL：https://www.e-jan.co.jp/

※　CACHATTOおよびNinjaConnectは、e-Janネットワークス株式会社の登録商標です。
※　本リリースに記載されている会社名および製品名は、各社の商標または登録商標です。

企業プレスリリース詳細へ
PR TIMESトップへ