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「収益を生みだすオフィスとは?」経営戦略において武器となるオフィスのつくり方について、2021年8月18日(水) オンラインセミナーを開催|株式会社Legaseed

PR TIMES / 2021年7月27日 14時15分

ビジネスライフスタイル誌『GOETHE(ゲーテ)』に掲載いただいた、「成約率を4倍にしたオフィスのつくり方」について、特別に公開します。

株式会社Legaseed(本社:東京都港区、代表取締役:近藤悦康、https://www.legaseed.co.jp/、以下「Legaseed」)は、働き方についてのヒントを得る場として、2021年8月18日(水)に「会社に収益を生み出すプロフィットオフィスのつくり方」を開催します。



[画像1: https://prtimes.jp/i/56949/63/resize/d56949-63-dd0f61866aa22def139f-0.png ]


「オフィスはコストではなく、収益を生み出すためものだ。」

私たちLegaseedはオフィスの役割をこのように定義しています。

働き方改革やリモートワークが推進される世の中においてオフィス移転を決断し、
内装費2億円を投じてオフィスには「収益を生み出す」様々な仕掛けを取り入れました。

社員が安心に働き、生産性が高まることはもちろん、
オフィスそのものに人が集まる施策や、会社全体をショールームとした空間づくりを施しています。
実際に弊社オフィスに訪れた経営者の成約確率は4倍の変化が見られ、
その反響から男性ファッション誌『GOETHE(ゲーテ)』にも取り上げられています。


このセミナーではLegaseedがオフィスをどのように定義し、活用しているのか、
自社オフィスのコンセプトを自ら設計した Legaseed 代表の近藤が実例とともに、お伝えいたします。


セミナーでは、以下の内容について解説していきます。

そもそもオフィスはどうあるべきか?経営の力になるオフィスとは?
アフターコロナを見据えたオフィス戦略
生産性を上げるためのオフィスの仕掛けづくり
行きたくなる会社の共通項
プロフィットオフィスの事例紹介「富裕層の来店がアップした不動産会社のオフィスレイアウト」


【セミナー概要】
■日時:2021年8月18日(水)12:00~13:00 (11:45より受付開始)
■費用:無料
■対象:経営層またはそれに準ずる方

■視聴方法
 Zoom
 ※お申込みいただいた方に別途メールにてご案内いたします。

■お申込み方法

下記URLよりお申込みいただけます。
https://info.legaseed.co.jp/l/736943/2021-07-26/ln8sy
申込期限:2021年8月17日(火)18:00まで



【登壇者紹介】
株式会社Legaseed 代表取締役 近藤 悦康
[画像2: https://prtimes.jp/i/56949/63/resize/d56949-63-9f579c1d52e2970f3218-1.png ]


株式会社Legaseedは人材採用・社員教育・人事制度構築など人
事領域専門のコンサルタント集団。「はたらくを、しあわせに」を理念に2013年に創業。年間17,000万人を超える学生が応募する人気企業として、2021年卒の楽天みん就調べ人気インターンシップランキングで総合10位、人材業界1位。
常識を覆す独自の採用手法がNHK「クローズアップ現代」やTBS「ひるおび」、TV東京「ゆうがたサテライト」などの多くの番組で取り上げられている。日経新聞、ダイヤモンドOnline、フジサンケイ・ビジネスアイ、読売新聞、ITmedia、THE21online、月間総務、月間人事マネジメント、月間戦略経営者など、数多くのメディアからの取材も受けている。
これまで書籍4冊を出版、500社を超えるコンサルティングと10万人に研修やセミナーを実施している。自社でも新卒採用を積極的に行い、成功事例を増やしている。2022年卒の新卒採用では、社員70名のLegaseedに17,924名(2021年7月現在)の学生がエントリーしている。


【会社概要】
「はたらくを、しあわせに」を企業理念に、人と組織の可能性を極大化する、成長コンサルティング企業。自社を実験室に、経営を成功させる上で実体験として得たノウハウ・情報・ツールを幅広く提供することで、これまで300社以上の企業の経営課題を多角的に解決しています。

会社名:株式会社Legaseed
所在地:東京都港区
代表者:近藤 悦康
資本金:20,000,000円
設立日:2013年11月11日
URL :https://www.legaseed.co.jp/
事業内容:コンサルティング事業、アウトソーシング事業、コネクティング事業、プロダクト事業、メディア事業

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