ソーシャルネットワークサービスの利用度で日本は49ヵ国（地域）中最下位

PR TIMES / 2014年7月30日 14時29分

～写真・動画などのアップロードでも日本は最下位～

市場調査会社の株式会社カンター・ジャパン（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：大竹秀彦）は、消費者のモバイル・タブレットなどのデジタル機器やデジタル関連サービスの消費・利用動向を調べ、そのデータや分析レポートを企業に提供しています。

今年の3月から6月にかけて、49ヵ国（地域）のインターネットユーザー約55,000人（日本は996人）を対象に実施した調査（名称：『Connected Life（コネクテッド・ライフ）調査』）によると、ソーシャルネットワークサービス（以下SNSと略）を利用している人の割合が最も低かった国は日本でした。

■ 日本はSNS利用度で最下位
SNSの利用頻度を聞く質問の回答で、「毎日利用する」、「少なくとも週に一度は利用する」、「利用するが週に一度より頻度は少ない」を選択した人の割合を「SNSを利用する」として集計し、その割合の高い国から順に並べたのが以下の表です。

これを見ると、49ヵ国中最も割合が高かったのはインドネシアで98.5%、最も割合が低かったのは日本で66.5%でした。49ヵ国の平均は、81.8%でした。

また、同じ質問の回答で「SNSを利用しない」を選択した人に、今後SNSの利用に関心があるかないかを聞きました。すると、日本の場合、「SNSを利用しない」人（33.5%）のうち、「関心がある」と回答した人が1.8%、「関心がない」と回答した人が28.8%でした。

■ 写真・動画などのアップロード行為でも日本は最下位
次に、調査対象者に「写真、動画又は音楽のアップロード」に関する利用頻度についても質問し、上と同様に「毎日アップロードする」、「少なくとも週に一度はアップロードする」、「アップロードするが週に一度より頻度は少ない」を選択した人の割合を「写真、動画又は音楽をアップロードする」として集計し、その割合を国別に比較しました。

すると、この割合が最も低かったのが日本で38.0%でした。割合が最も高かったのはロシアで89.4%、49ヵ国の平均は73.4%でした。

また、「写真、動画又は音楽をアップロードしない」と回答した人に、今後の利用に関心があるかないかを聞きました。すると、日本では、「アップロードしない」人（62.0%）のうち、「関心がある」と回答した人が9.3%、「関心がない」と回答した人が47.7%という結果になりました。

■ まとめ
上の調査結果から、日本でもSNSの利用は6割を超えており、多くのインターネットユーザーがSNSに親しんでいることがわかります。ただし、SNSを利用しないユーザーの中で今後の利用を考える層が多いとは言えないため、今後SNSの利用度が飛躍的に伸びるとは考えにくいです。

ちなみに、SNSを週一度以上利用する人（「毎日利用する」、「少なくとも週に一度は利用する」の合計）に絞ると日本の値は45.3%となっています。

■ 調査概要

調査名称：『Connected Life（コネクテッド・ライフ）』
調査時期：2014年3月から6月
調査方法：主にインターネット調査（日本含む）。国により対面などオフラインでの調査
調査対象：16歳から65歳の週次でインターネットを利用する人
対象者数：49ヵ国（地域）でn＝55,000（調整を実施）。日本は996人
調査国：日本、韓国、中国、香港、台湾、タイ、インド、インドネシア、マレーシア、ベトナム、フィリピン、シンガポール、オーストラリア、ニュージーランド、ロシア、トルコ、アラブ首長国連邦、イスラエル、サウジアラビア、エジプト、ガーナ、ナイジェリア、ケニア、南アフリカ、イギリス、イタリア、スペイン、フランス、ドイツ、スウェーデン、スイス、オーストリア、ベルギー、チェコ、デンマーク、フィンランド、ギリシャ、ハンガリー、オランダ、ノルウェー、ポーランド、ポルトガル、スロバキア、カナダ、アメリカ、メキシコ、ブラジル、アルゼンチン、コロンビア
調査実施会社：テイラーネルソン・ソフレス（TNS）社。日本はカンター・ジャパンが実施

※TNS社はカンター・ジャパンのグループ会社です。
※本文を引用される場合は、出典が「カンター・ジャパン」であることを明記してください。

■ カンター・ジャパン会社概要
カンター・ジャパンは、前身企業から数えると日本で50年超の歴史を持つ市場調査会社です。12の企業（グループ）で構成されるカンター・グループに属し、日本だけでなく海外の消費者調査まで幅広く手掛けています。親会社は、世界有数の広告会社であるイギリスのWPP（ダブリュー・ピー・ピー）です。

・社名：株式会社カンター・ジャパン
・本社：東京都渋谷区代々木2-1-1　新宿マインズタワー6F、7F
・代表取締役社長：大竹秀彦
・事業内容：市場調査、およびそれに付随するアドバイザリー業務
・ウェブサイト：http://www.kantar.jp

■ 本件に関するお問い合わせ先
株式会社カンター・ジャパン　広報　東園　　E-mail：Marketing@kantar.co.jp　　Tel：03-6859-3229

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