45年以上の歴史をもつ(一社)日本認知・行動療法学会が初編纂「認知行動療法事典」に当社の専門家9名が執筆

～調査研究部主任研究員・土屋が編集委員を担当～

　株式会社アドバンテッジ リスク マネジメントは、一般社団法人日本認知・行動療法学会が編纂した「認知行動療法事典(丸善出版)」において当社に所属する専門家9名が執筆に携わったことをお知らせします。



■「認知行動療法」と当社の取り組み
「認知行動療法」は、個人のものの受け取り方や考えに働きかける心理療法です。多くの実証的研究によりエビデンスが蓄積され、精神疾患の治療における効果も認められています。昨今、さまざまな領域においてスタンダードな心理療法として広がりを見せており、産業・労働領域でもICBT(認知行動療法を用いたeラーニング)など活用が急速に進んできました。昨年度には、心理技術職の国家資格である「公認心理師」が誕生し、今後ますます認知行動療法への注目が高まると考えられます。
当社は、認知行動療法に用いられる理論をベースにしたサービス提供や商品開発に取り組み、産業・労働領域への活用を進めてまいりました。特にカウンセリングサービスは、比較的短期間での問題解決を求められるEAP(従業員支援プログラム)の枠組みで認知行動療法を用い、相談者の課題解決に向けた行動変容を重視しています。
■「認知行動療法事典」と当社の関わり
「認知行動療法事典」を編纂した日本認知・行動療法学会は45年以上の歴史をもつ権威ある団体で、本書籍は同団体の名を冠する初めての出版物となります。認知行動療法について積極的に発信することが学会の社会的役割と捉え、“認知行動療法のスタンダードを知ることができる決定版”として、基礎理論・基礎研究など幅広い範囲を網羅しています。
発刊にあたり、当社に所属する研究員や組織コンサルタント、カウンセラー等専門家も執筆を担当いたしました。大学教授や医療関係者が多く名を連ねるなか、当社は産業・労働領域の代表として、事業会社では異例の9名ものメンバーが執筆に携わっています。なお、執筆者全員が公認心理師や臨床心理士等の資格を有しており、日本認知・行動療法学会に所属しています。

・第11章「産業・労働分野の認知行動療法」
‐職場のストレスモデル：荒木 剛
‐ストレスチェック制度：戸澤 杏奈
‐認知再構成法を中心としたストレスマネジメント：金丸 由佳里
‐キャリア支援における認知行動療法：朝山 寛子
‐EAP（従業員支援プログラム）：山田 庸子
‐専門職におけるPTSDの二次受傷：鈴木 潤也
‐リーダーシップ・生産性向上に向けたコーチング：江川 由季/吉田 未来
‐コラム　ポジティブメンタルヘルスと健康経営：土屋 政雄

・第12章「認知行動療法の研究法」
‐リサーチクエスチョン(研究疑問)の定式化：土屋 政雄
‐リサーチクエスチョン(研究疑問)の優先づけ：同上

[画像: https://prtimes.jp/i/24618/71/resize/d24618-71-677613-1.jpg ]

丸善出版による書籍紹介　▶https://www.maruzen-publishing.co.jp/item/b303384.html

■参考
9月1日（日）に日本認知・行動療法学会第45回大会で開催された、認知行動療法事典編集委員会企画シンポジウム「認知行動療法の不易流行」にて、土屋が「産業・労働分野への認知行動療法の適用と課題」という題でシンポジストとして登壇もしています。
　▶http://www.cs-oto.com/jabct2019/program.html

■株式会社アドバンテッジ リスク マネジメント（本社：東京都目黒区、代表取締役社長：鳥越 慎二)
1995年、休職者の所得を補償する保険「GLTD(団体長期障害所得補償保険)」専業代理店として創業。
2002年より、日本で初めてストレスチェックを取り入れた予防のためのEAP(従業員支援プログラム)サービスの提供を開始し、現在はストレスチェック義務化に対応したメンタルサポートプログラム「アドバンテッジ タフネス」から、エンゲージメント向上やメンタルタフネス度向上を目的とした組織や個人の課題に応じたソリューションを提供。
2010年に（株）イー・キュー・ジャパンより「EQ理論」を軸とした企業の組織・人材開発、教育研修事業を譲受し、「EQ向上研修」や、EQやストレス耐性も併せて測定できる採用検査「アドバンテッジ インサイト」なども提供。生産性向上とリスク対策支援として、メンタル・フィジカル両軸を捉えた総合的な健康経営プラットフォーム事業を展開している。
2017年12月に東京証券取引所 市場第一部銘柄に指定。

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