マーサー「2021年グローバル人材動向調査」を発表

新型コロナウイルス（COVID-19）が、産業界や組織のオペレーション能力にどの程度の影響を与えたかについては未だ計り知れない。本調査は、働き方や仕事に対する考え方が永続的に変わった今、着実に多くの組織で新たな可能性を探る動きが加速していることを明らかにした。

マーサーの2021年グローバル人材動向調査の第6版は、7300人の経営幹部、人事リーダーと従業員からの洞察をまとめている。グローバル全体のトレンドを捉えたフルレポートの他、今回は初の試みで全世界46ヵ国23地域の詳細をサマリーレポートとして提供している。

2020年、日系大手企業の間で「ジョブ型」がバズワードとなり、人事部門リーダーは、従業員の働き方やビジネスの変化に伴うスキルアップや再教育の必要性をより強く意識するようになった。2021年、企業は「ノーマルへの復帰」から「ニューノーマルへの発展」へフェーズを移すこととなる。

本調査には、日本の人事部門リーダー81名が参加し、柔軟性と流動性のあるキャリア再構築への投資が日本企業の最優先課題であることを露わにした。2021年における2番目の優先事項としてはスキルアップや再教育が挙げられており、ダイバーシティ、公平性、インクルージョン（DEI: Diversity, Equity & Inclusion）に関するデータ解析と洞察、さらに、将来の労働力ニーズの定義および/または改革がそれに続いている。

調査ハイライト
人々が現在も未来も成長できるように協力する
日本の人事部門リーダーの72%が、自社がESGや多くのステークホルダーの利益を重視した事業アプローチに向けた取り組みを継続している、または強化していると回答した。52%がESGゴールや目的を従業員に理解してもらえるように努力しており、今後の全体的な改革への移行に取り組んでいくと回答した。企業におけるすべての役員がESG指標に関する義務を共有しているかについては、グローバル全体の36%に比べ日本は26%とまだ低い。

新しい事業環境に向けて、再教育で従業員を変革する
日本企業の多くが、事業環境の変化に対応するために再教育の必要性を訴えている。2021年、変革に向けて集中すべき項目として、企業に欠かせない重要な人材を対象としたスキルアップ・再教育の強化（48%）、次いで全従業員のスキルアップ・再教育への投資増（41%）、人材と学習のエコシステムの拡大（40%）が挙げられた。中でも投資増加に関しては、グローバル（23%）に比べ大幅に高い。

人間の洞察力でAIを活用することで、先を見通す
80%以上の日本企業では大きな変化は見られなかった。例えばコミュニケーションの観点で見ると、パンデミックにより従業員に対する聞き取りアプローチを強化した企業は、グローバルレベルだと39%に対し7%に過ぎなかった。その一方で、日本の人事部門リーダーの40%以上が、戦略的な要員計画やモデル化、柔軟な働き方に関する業績データ、学習やスキル獲得のデータ解析の各分野においてデータ解析能力の向上を計画している。

職場体験を再設計し、社員に刺激と活力を与える
新型コロナウイルス（COVID-19）感染拡大によってリモートワークが拡大する中、人事部門リーダーの3分の1以上（36%）がメンタルヘルスの問題を早期発見できるよう管理職に研修を行い、31%が身体的健康の問題に対処するためのサービスを追加しようと試みており、30%が精神面・感情面でのウェルビーイング向上戦略の導入を計画している。

2021年にさらなる投資を考える分野TOP3


フレキシブルな働き方のポリシーやプラクティスの拡大に対しては、66%がすでに導入済み、または導入予定と回答し、49%がパフォーマンスデータとフレキシブルな働き方の連動の検討を開始または予定していると答えている。ただし、いずれもグローバルよりは割合が低い結果となった。
変革のための障害として、従業員の能力とスキルの欠如（49%）が挙げられ、リスキルが重要課題である（48%）と認識されている。一方で、スキル開発への取組みで実際に実施している項目は低い。
ダイバーシティ、公平性、インクルージョン（DEI）の考え方は、アメリカ合衆国における人種差別的な暴力問題と「Black Lives Matter」の運動とともに急速に広がった。本調査に参加した日本企業の36%が2021年にさらに注力する項目TOP3として挙げているように、本邦においても今年最も重視されるアジェンダの一つだろう。


調査結果について、マーサージャパン株式会社 取締役 執行役員 組織・人事変革部門代表の白井正人は次のようにコメントしている。

「今年度の調査は、日本企業の変化の兆しを明確に示しながらも、本格的な取り組みへの踏み込みには若干の躊躇が見られる、という結果であったと考えています。例えば、 ESG目標を企業の目的と結びつけ、その目的に社員を分かりやすく提示しているという回答は52%ですが、それを役員向けの評価システムに組み込んでいる企業は22%に過ぎません。より具体的で実効性のある取り組みを重視すべきだと思います」

フルレポート（英語）および日本版サマリーレポート（日本語）は、こちら（https://www.mercer.co.jp/our-thinking/career/global-talent-hr-trends-2021-report.html）からダウンロードいただけます。

###
マーサーについて
マーサー（https://www.mercer.co.jp/） はより輝かしい未来は築くことができるものと信じています。私たちはクライアントと共に、仕事そのものを再定義し必要な改革に導き、退職制度や年金の投資成果を再構築します。そして、真の健康とウェルビーイングへと導くビジョンを掲げています。全世界約25,000名のスタッフが44ヵ国をベースに、130ヵ国以上でクライアント企業と共に多様な課題に取り組み、最適なソリューションを総合的に提供しています。マーシュ＆マクレナン（NYSE：MMC）グループの一員として、日本においては 40年以上の豊富な実績とグローバル・ネットワークを活かし、あらゆる業種の企業・公共団体に対するサービス支援を行っています。

マーシュ＆マクレナンについて
マーシュ＆マクレナン（ニューヨーク証券取引所コード: MMC)は、グローバルプロフェッショナルサービスを提供する企業グループとして、顧客企業にリスク、戦略、人材分野の助言とソリューションを提供しています。マーシュ（保険仲介とリスクマネジメント／https://www.marsh.com/jp/）、ガイ・カーペンター（再保険仲介・コンサルティング／http://www.guycarp.com/）、マーサー （組織・人事マネジメント・コンサルティング／https://www.mercer.co.jp/）、そしてオリバー・ワイマン（戦略コンサルティング／https://www.oliverwyman.jp/）から構成されており、年間総収入170億米ドル、全世界に76,000名の従業員を擁し、世界各地の顧客に分析・アドバイスを提供しています。

企業プレスリリース詳細へ
PR TIMESトップへ