お買い物情報アプリ「NEARLY(ニアリ)」が5/1(月)より銀座地区では初めて「松屋銀座」にてサービス開始
PR TIMES / 2017年5月9日 14時15分
[画像1: https://prtimes.jp/i/8395/76/resize/d8395-76-987807-0.jpg ]
株式会社ipoca(本社:東京都港区、代表取締役社長:一之瀬卓、以下ipoca)が運営する、お買い物情報アプリNEARLY(以下、ニアリ)は、2017年5月1日(月)より松屋銀座にてサービスを開始しました。
[画像2: https://prtimes.jp/i/8395/76/resize/d8395-76-306095-1.jpg ]
これにより、老舗百貨店のニアリ導入は、玉川高島屋、仙台三越、横浜高島屋、小田急百貨店、京急百貨店、東急百貨店本店、東急百貨店東横店、西武渋谷店などをはじめ、計10店舗となりました。尚、今回のサービス開始をきっかけにニアリでは、老舗百貨店不動の人気コンテンツ「デパ地下情報」の充実を加速させていく予定です。
サービス開始に際し、松屋銀座の担当者は、「ニアリを通して顧客接点の薄いお客様、次世代ユーザーとの接点を拡大し、松屋銀座でお買い物体験をしてもらいたいという目的で今回導入を決めました。また、ニアリのエリアに特化してユーザーにアプローチをするという考え方と実績にも非常に魅力を感じています。お客様向けの会報誌などもニアリに連携して、普段目に触れる機会が少ないユーザーにもリアルタイムで情報を届け、今後は松屋ファンを増やす取り組みにしていきたいと考えております。」とコメントしています。
今後もニアリは、商戦期に様々なリアル店舗でご活用いただけるようサービスを拡大し市場の拡大、活性化に貢献してまいります。
【NEARLY(ニアリ)について】
「ニアリ」とは一般消費者が利用するサービスで、身近な施設や店舗の様々な商品情報、お得な情報などを画像で簡単に探して楽しむことができるプラットフォーム型の販促アプリです。
消費者の中でも20代~40代の女性で、特定の施設や店舗にこだわらず様々な場所で購買する「ライトユーザー層」に多く支持されています。
一方、商業施設や店舗にとって「ニアリ」は、新聞の購読率が低下し、集客効果が機能しなくなってきたチラシの代替として導入されています。商業施設や店舗が「ニアリ」を利用すると、地域のライトユーザーの集客や売上向上効果が得られるため、続々と導入が拡大しており、すでに登録店舗数は1万店舗以上となっています。
[画像3: https://prtimes.jp/i/8395/76/resize/d8395-76-772408-2.jpg ]
サービス詳細は下記URLからご覧頂けます。
https://www.ipoca.jp/nearly/index.html
【会社概要】
社名:株式会社 ipoca(イポカ)
代表者:代表取締役社長 一之瀬 卓
設立:2007年8月6日
資本金:5億9,375万円(資本準備金含む)
【本リリースに関するお問い合わせ、取材のお申込み】
社 名: 株式会社ipoca (イポカ)
担 当: 田坂 office@ipoca.jp
住 所: 東京都港区虎ノ門4-1-10 青木ビル5F
電 話: 03-6452-8811(月~金10:00-18:00)
URL: https://www.ipoca.jp/
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