コロナ禍で結婚意向が強まった人は7割、婚活ペースを維持・加速した人は約8割！婚活業界のコロナ後の見通し、婚活層の意識・婚活スタイルの変化をレポート

じげん運営の婚活業界調査組織「マリアージュ総研 by結婚相談所比較ネット」 による調査第２弾

　株式会社じげん（本社：東京都港区、代表取締役 社長執行役員CEO：平尾丈、東証一部：3679、以下じげん）が運営する婚活業界調査組織「マリアージュ総研 by結婚相談所比較ネット」は、本気で結婚したいと考えている男女200名へのアンケート調査を分析した「婚活業界のコロナ後の見通し、婚活層の意識・婚活スタイルの変化」に関するレポートをお届けいたします。



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「マリアージュ総研 by結婚相談所比較ネット」は、今年「結婚相談所比較ネット」がサービス開始15周年を迎えたことを機に設立された婚活業界調査組織です。結婚相談所や婚活メディアとは異なり、長きに渡り結婚相談所の比較を手がけるからこそ持つ独自の情報やユーザーを対象とした意識調査を元にデータを分析し、婚活を検討・実施中の方や婚活業界に向けて積極的に情報を発信いたします。
　2020～2021年、人々は新型コロナウイルスの流行によって他人との接触を減らすことを強いられ、暮らしは様変わりしました。対面型サービスが主流であった婚活業界においてもその影響は大きく、本調査では本気で結婚したいと考えている男女200名にアンケートを実施し、コロナ禍での婚活層の意識変化と婚活スタイルの傾向、婚活業界のコロナ後の見通しについてレポートをまとめました。

■婚活層の意識変化：コロナ禍で結婚意向が強まった人は約7割、婚活ペース維持・加速した人は約8割！
　コロナ禍により婚活パーティーを始めとする様々な婚活サービスの減退がささやかれていましたが、本調査にて婚活は衰退せず、むしろ活性化していることが分かりました。コロナ禍で「結婚したい気持ちが強まった」と答えた人は約70%にのぼり、どのような気持ちの変化があったかについては「誰かと一緒にいたい気持ちが高まった」が男女ともに最も多く、次いで「精神的な支えが欲しい気持ちが高まった」が挙がりました。
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　長期のステイホーム期間や同居家族以外での来店自粛など、人との関わりに大きな変化がある中で、交友範囲が狭まり孤独を感じるようになったり、近くに相談相手もおらず精神的に辛い思いをしたりといった独身の男女が増加。人生のパートナーの重要性を認識し、結婚願望を高める結果となったと考えられます。なお、「経済的な支えが欲しい気持ちが高まった」という女性の回答率の高さは、コロナ以前から特に年収の低い女性に多く見られた傾向のため、コロナ禍の影響があったとは断定できません。
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　婚活意欲については、「積極性に変化があった」と答えた人は70.9%でした。コロナ禍では、独身の男女の結婚したい気持ちが強まる一方で、接触不安や外出自粛の呼びかけなどで交遊積極性が減退するという推測の声もありましたが、全体の半数近い49％が「積極的になった」と答え、「消極的になった」人は21.9%にとどまりました。
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　婚活にかける時間については、「増えた」が36.5％と4割近くを占め、コロナ以前から婚活ペースを緩めていない、あるいはさらに時間を割くようになったと答えた人は8割に及びます。婚活にかけるお金に関しては、約30%近くが「婚活費が増えた」と回答し、「婚活に積極的になった」回答者数に対しては少なく感じられ理由としては、安価なオンラインサービスの利用が増え、交通費も無くなったために結果として婚活費に変化がなかった層が一定数いるものと考えられます。その根拠として、「婚活に消極的になった」、「婚活にかける時間が減った」、「婚活にお金をかけなくなった」という回答はそれぞれ20%程度と共通しています。
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■婚活スタイルの傾向：合コン・街コン・相席サービス利用者はアプリへ、婚活パーティー参加者は結婚相談所へシフト！
　コロナ禍以前とwithコロナ時代で婚活サービスの利用傾向を比較調査したところ、「婚活パーティー」や「合コン・街コン・相席サービス」といった大人数が集まり対面する婚活手段は激減し、代わりに「マッチングアプリや婚活アプリ」、「結婚相談所」の利用割合が増えていました。
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　割合が減った「合コン・街コン・相席サービス」と「婚活パーティー」の利用者について、それぞれコロナ禍ではどのような婚活スタイルを行っていたか調べたところ、「合コン・街コン・相席サービス」利用者は「マッチングアプリや婚活アプリ」活用が最も多く36.1%を占めました。次いで、「結婚相談所」が19.7%となっています。「婚活パーティー」利用者については、「マッチングアプリや婚活アプリ」にシフトという回答が33.8%、「結婚相談所」は26.8%に及びました。これらの傾向から、主に合コンしていた人はアプリへ、婚活パーティー参加者は結婚相談所へ流れていったことが読み取れます。
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　また、コロナ禍で配慮があれば利用したいと思える婚活手段について調査したところ、「結婚相談所」が最も多い26%、次いで「婚活パーティー」が19.6%となりました。どちらも本気度の高い婚活手段として、婚活意欲が高まったコロナ禍で需要は高かったものと推察されますが、大人数かつ対面が求められる「婚活パーティー」は開催そのものの障壁が高く利用割合が激減する結果に。対して「結婚相談所」は、1on1の対面かつオンラインでも無理なくコミュニケーションが取れる婚活手段として、需要の高まりとともに利用割合も増えたものと考えられます。
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■コロナ後の婚活業界の見通し：オンライン結婚相談所サービス利用中・利用したい人は約7割！活況の兆し。
　コロナ禍の婚活業界で特に盛り上がりをみせた結婚相談所に焦点を当てて調査をした結果、従来の主流である対面サービスに加えて、現在はオンラインサービスも利用可能であることがしっかりと認知されていました。
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　オンライン結婚相談所サービスを「すでに利用している・利用したい」という回答は過半数の66.7%を占め、需要の高さが伺えます。しかし、「すでに利用している」と回答した人は18.6%と少数派にとどまり、実際の利用浸透率はまだ低いと言えます。これは、結婚相談所のオンライン化対応まで多少時間がかかったことや、コロナ禍で結婚相談所へ多く流れたと考えられる婚活パーティー利用者にとって結婚相談所の婚活費が高く感じられ、入会の検討に時間を要したことが考えられます。
　2021年年末を迎えようとしている現在では、多くの結婚相談所が来店不要で入会可、オンラインで婚活カウンセラーとの定期面談やお見合いを実現するなど、オンラインサービスの拡充を図り、注力しています。withコロナからアフターコロナへと世間の意識が変化しつつある中で、まず需要が高まりながらも利用が抑圧されていた婚活パーティーの伸びが予想されます。さらに、結婚相談所のオンラインサービスの基盤が整い、その利便性を実感した婚活層が増えたことから、結婚相談所も活況を迎え、婚活業界においてその存在感を増していくとみられます。


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【調査概要】
調査期間：2021年9月1日～30日
調査対象者：「結婚相談所比較ネット」ユーザー男女210名
調査方法：インターネット調査
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※本レポートの引用・転載時の注意※
・必ず「出典：マリアージュ総研（結婚相談所比較ネット）」のクレジット明記をお願いいたします。
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■マリアージュ総研 by結婚相談所比較ネット 概要
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「マリアージュ総研 by結婚相談所比較ネット」は、婚活中の方や婚活業界に向けた情報発信を目的に2021年9月に設立された、「結婚相談所比較ネット」が運営する業界組織です。「結婚相談所比較ネット」が持つ独自の情報やサービスユーザーを対象とした意識調査を元にデータを分析し、婚活に取り組む方の傾向や需要などについて定期的にレポートを発信いたします。

■結婚相談所比較ネット 概要
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　業界のパイオニアとして2006年に開始した「結婚相談所比較ネット」は、結婚を前提に真剣な出会いを求める方の「知らない」「見つからない」「分からない」を解決する結婚相談所の比較サービスです。婚活情報の比較メディアの運営と結婚相談所の一括資料請求サービス提供を行っています。独自の審査に通過した信頼できる結婚相談所の中から、年齢や婚活スタイル、お住いの地域など、ユーザー一人ひとりにマッチする結婚相談所を厳選してご紹介するシステムで、パンフレットをまとめて無料でお届けいたします。また、「結婚相談所比較ネット」から資料請求し、結婚相談所にご入会された方の中から毎月先着10名様へ3万円をお送りする婚活支援金キャンペーンを実施しています。※
サービスはコチラ　https://kekkon.kuraveil.jp/
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■株式会社じげん 会社概要
［社名］株式会社じげん (ZIGExN Co., Ltd.)
［証券コード］3679 （東証一部）
［本社所在地］東京都港区虎ノ門3-4-8
［設立年月日］2006年6月1日
［代表者］代表取締役 社長執行役員 CEO 平尾丈
［資本金］2,552百万円（連結）
［事業内容］ライフサービスプラットフォーム事業
［主要グループ会社］ 株式会社リジョブ　株式会社ミラクス　株式会社三光アド
株式会社BizMo　株式会社ブレイン・ラボ　株式会社アップルワールド　株式会社TCV
ZIGExN VeNtura Co.,Ltd　 株式会社にじげん
［URL］https://zigexn.co.jp/

■じげんグループについて
当社グループは、企業の存在意義であるパーパスとして「Update Your Story - あなたを、未来に。」を掲げ、ライフイベント領域（求人・住まい・車・旅行など）において、人生の岐路に立つすべての人の未来をUpdateする40以上のサービスを提供しています。2013年に東証マザーズに上場し、2018年には東証一部へ市場変更いたしました。上場後は、M&Aによる事業領域の拡張へ積極的に取り組み、非連続の成長を続けています。

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