20％CO2削減効果で国際規格準拠のCFPマークを取得、JOYLの業務用製品「長徳(R)」キャノーラ油

自社製品で環境課題の解決に貢献、サステナビリティを推進

株式会社J-オイルミルズ（東京都中央区、代表取締役社長:八馬史尚、以下当社）の業務用製品「長徳(R)」キャノーラ油（なたね油）はこのたび、CFP（Carbon Footprint of Products）マーク※１を取得しました。本算定では、通常のなたね油との比較による20%のCO2削減効果が認められています。



CFPマークは、一般社団法人サステナブル経営推進機構（SuMPO）※2が運営する第三者認証で、国際規格であるISO/TS14067:2013（製品のカーボンフットプリント-算定およびコミュニケーションにかかる要求手法および指針）に準拠しています。

「長徳(R)」キャノーラ油は、おいしさはそのままに、揚げられる期間を長くするために開発された当社の技術「SUSTEC(R)」を活用し、通常の油より3割長持ちさせることが可能です。天然資源である原料（穀物）の使用量を減らすだけでなく、サプライチェーン全体での活動を抑制できることから、今回、そこから排出されるCO2発生量の抑制効果を算定しました。原材料調達段階、生産段階、流通段階、使用・維持管理段階、廃棄・リサイクル段階、全ライフサイクル段階を対象とし、従来のなたね油と比較した際の、モデル店舗における1年間の使用量あたりのCO2排出削減量を算出した結果、「長徳(R)」キャノーラ油のライフサイクル全体におけるCO2排出量は、従来のなたね油と比較して削減率20％であると算定されました。（食材調理時の油の加熱にかかる環境負荷は算定に含まれていません）。　

当社は今後、CFPマークを通じて同商品のCO2削減効果について、消費者やステークホルダーの皆様とのコミュニケーションを促進してまいります。算定方法の詳細につきましては下記サイトにて、ご覧いただけます。
URL: https://www.j-oil.com/sustainability/materials/cfp_data_chochotokutoku.pdf

[画像1: https://prtimes.jp/i/38494/83/resize/d38494-83-840767-1.jpg ]



[画像2: https://prtimes.jp/i/38494/83/resize/d38494-83-536315-2.png ]

CO2の「見える化」
カーボンフットプリント
https://ecoleaf-label.jp
JR-BE-20002C


製品種別：食用菜種油
製品容量：18L
型式：16.5kg缶
外装サイズ：縦238×横238×高さ349(mm)
JANコードNo：4902590108820
総重量：17.7kg



※1　CFPマーク
CFPマークはエコリーフ環境ラベルプログラムで取得できるマークです。エコリーフ環境ラベルプログラムは、CO2の見える化を推進し、その削減を目指すことを目的とするプログラムで、LCA（ライフサイクルアセスメント）手法を用いて製品の原材料調達から廃棄・リサイクルに至るまでのライフサイクル全体における定量的環境情報を「見える化」（表示）する仕組みです。「見える化」された情報に基づき、提供者（事業者）と利用者（消費者等）間における環境負荷削減努力のための相互理解、コミュニケーションを促進します。

※２　一般社団法人サステナブル経営推進機構（SuMPO：さんぽ）
地球資源に依存した経済活動の影響を受け自然環境が限界を迎える中で、「企業経営」の視点から様々な社会課題を克服する方策を模索し、持続型の新たなビジネスモデルの構築に資する「サステナブル経営」を推進することにより、「心豊かな未来」の実現を目指す組織。「心豊かな未来をSuMPOの業（わざ）で創ります」を経営理念として2019年10月に事業開始。製品や組織の一生（ライフサイクル）を通じた環境影響を「見える化」するLCA手法の国内有数のエキスパート機関であり、ESG対応における信頼ある情報開示ツール「エコリーフ環境ラベルプログラム」を国際規格に基づき運営。これらをSuMPOの業として、企業経営の「サステナブル経営」への変革を支援する。
https://sumpo.or.jp/about/summary.html

■ J-オイルミルズのCFPラベル取得に関するコメント
サステナブル経営推進機構　カーボンニュートラル事業部長　神崎昌之様
今回、J-オイルミルズ様が「長徳(R)」について、脱炭素化社会への貢献を裏づける第三者検証型のカーボンフットプリントを取得されたことは、まさに業界をリードする活動であると認識しております。これは菜種や大豆等の原料を大切に使用する製品技術とも言え、農林業分野が世界の温室効果ガス排出量の1/4を占める中で、このように資源生産性を高めつつ脱炭素化社会に貢献してゆく製品こそが今後ますます重要となります。引き続き事業と一体となったESG経営をさらに推進されることを期待します。

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