E資格シラバス改訂に伴う、AVILEN「全人類がわかるE資格コース」のサポート期間特別措置について

PR TIMES / 2021年9月30日 17時0分

株式会社AVILEN（東京都中央区代表取締役高橋光太郎）は、AIエンジニア資格「E資格」のシラバス改訂を受けて、2021年10月1日から2022年1月31日の期間中に「全人類がわかるE資格コース」をお申込みいただいたお客様に対して、以下の特別措置を行うことを決定しました。

・本コースのサポート期間を2022年8月31日まで無償で延長します。
・本コースの講座動画閲覧期間を2023年2月28日まで無償で延長します。
・E資格シラバス改訂に対応した本コースを追加料金なしでご提供します。

AVILENは、E資格シラバス改訂の過渡期にも安心してＥ資格の学習を進めることができるよう、皆様を全力でご支援して参ります。

一般社団法人日本ディープラーニング協会（JDLA）が、2022年8月（2022#2）のE資格試験から適用されるシラバスの改訂を発表しました。
参照：「E資格（エンジニア資格）2021#2」結果発表とシラバス改訂のお知らせ
https://www.jdla.org/news/20210917001/

E資格のシラバス改訂に伴い、2022年8月以降のE資格を目指す受験者は、改訂後のシラバスに対応したJDLA認定プログラムを修了する必要があります。

そこで、AVILENでは、当社が提供するJDLA認定プログラム「全人類がわかるE資格コース」へ、2021年10月1日～2022年1月31日の期間中にお申込みのお客様に対して、シラバス改訂の過渡期も安心して学習を進められるよう、以下の特別措置を行うことを決定しました。

E資格シラバス改訂に伴う特別措置

適用条件
2021年10月1日～2022年1月31日に「全人類がわかるE資格コース」へのお申込みを完了していること

内容
・本コースのサポート期間を2022年8月31日まで無償で延長します。
・本コースの講座動画閲覧期間を2023年2月28日まで無償で延長します。
・E資格シラバス改訂に対応した本コースを追加料金なしでご提供します。

※2022年2月（2022#1）シラバス対応の本コースの修了状況を、シラバス改訂後の本コースに引き継ぐことが可能です。

シラバス改訂に伴う留意点まとめ

・E資格2022年2月（2022#1）を受験する場合は、現行のコースを修了することで、受験資格を得られます。
・E資格2022年8月（2022#2）を受験する場合は、改訂後のシラバスに対応したコースを修了することで受験資
　格を得られます。
　一方で2022年2月（2022#1）試験までに発行されたJDLA認定プログラムの修了証が有効期限内の場合、
　当該修了証を利用してE資格2022年8月（2022#2）を受験することができます。
　しかし、シラバスの内容が大幅に変更されているため、AVILENでは、シラバス差分の内容を学習することを
　強く推奨します。
・オプションの基礎講座セットは、サポート・動画閲覧の延長対象ではありません。

AVILENでは、日々の改善、最新傾向に合わせてたプログラム内容のアップデートを徹底し、E資格取得を目指す全ての皆様に、最高品質の講座をご提供できるよう努めて参ります。

全人類がわかるE資格コースとは？

[画像1: https://prtimes.jp/i/43360/86/resize/d43360-86-292de7c9fbfbee2b18e3-1.png ]

AI開発プロジェクトのPoC成功率100％を達成してきたAVILENの現役データサイエンティストが0から情熱を持って作り上げたのが、JDLA認定のE資格プログラムです。
E資格取得を目指す皆様は、ぜひ「全人類がわかるE資格コース」にお申し込みください！

詳細はこちら：https://s.avilen.co.jp/lp/ai-engineer-course/

2021/10/6開催　E資格ウェビナーのご案内

[画像2: https://prtimes.jp/i/43360/86/resize/d43360-86-9074fca35976d7491290-2.png ]

E資格合格者数No.1のAVILENが、受験のメリットやJDLA認定プログラムの選定ポイントなどを解説するウェビナーを開催します。まだ空席ございますので、ぜひご参加ください！

お申し込みはこちら：
https://us02web.zoom.us/webinar/register/1616306567429/WN_8ePDlQTdQX2OpmODFLZy5g

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〈AVILENが目指すのは、より多くの人々が最先端のテクノロジーを理解・活用できる社会です。私たちは、テクノロジーの普及は個人の可能性を大きく広げ、豊かな社会の実現に繋がると信じています。〉

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