COPD疑いの高齢者、ケアマネジャーの勧めから3人に2人が受診~ケアマネジャーによる受診勧奨は二極化。その理由は~

PR TIMES / 2021年1月20日 15時15分

―ケアマネジャーをパネルにした要介護高齢者の医薬品独自調査『CMNRメディカル』第20回―

全国のケアマネジャー9万人が登録するウェブサイト「ケアマネジメント・オンライン」( https://www.caremanagement.jp/)、全国にリハビリ型デイサービス「レコードブック」( https://www.recordbook.jp/)を展開するなど、健康寿命の延伸に向け、様々なヘルスケアサービスを運営する株式会社インターネットインフィニティー(本社:東京都品川区、代表取締役社長:別宮 圭一)は、ケアマネジャーをパネルにした要介護高齢者の医薬品独自調査サービス『CMNRメディカル』にてCOPDに関するアンケートを実施しました。



■調査概要
調査名:CMNRメディカル(第20回) 「COPDに関するアンケート」
期間:2020年11月27日~2020年11月30日
調査パネル:「ケアマネジメント・オンライン」に登録する会員ケアマネジャー(居宅介護支援事業所、地域包括支援センターに勤務)
調査サンプル数:585名
調査方法:WEBアンケート

■調査結果(サマリー)
COPDは、たばこの煙などが原因で肺が炎症を起こし、呼吸がしにくくなる病気です。年のせいにして見過ごされがちな疾患ですが、単なる息切れだけにとどまらず、他疾患にも悪影響を及ぼすため注意が必要です。

本調査では、全国のケアマネジャーを対象に、COPDが疑われる介護保険サービス利用者(以下:利用者)に対する働きかけについてのアンケートを実施しました。

その結果、約半数のケアマネジャーが、COPDが疑われる利用者には必ず受診勧奨しており、それによって多くの利用者が実際に医療機関を受診していることが分かりました。しかし、一方で、4人に1人が「全く受診勧奨したことがない」ことも明らかになり、COPD疑いの利用者への対応は二極化していることが分かりました。

要介護高齢者のCOPDを改善するためには、薬物治療だけでなく生活習慣の改善も重要になるため、医療と介護の連携が求められます。連携の要であるケアマネジャーに対してCOPDに関する正しい知識を啓発し、COPD改善に積極的に働きかけるケアマネジャーを増やすことによって、医療介護連携を促進させることが望まれます。

■調査結果

[画像1: https://prtimes.jp/i/12000/93/resize/d12000-93-476788-1.png ]

本調査の結果、ケアマネジャーの3人に1人が「COPDが疑われる利用者」を担当していることが明らかになりました。

「COPDの利用者には、治療してほしい」と感じているケアマネジャーは多く、約9割がその意向を持っていました。また、COPDを知っているケアマネジャーの割合(95.6%)が、一般人(28.0%(※))に比べてとても高くなっていることからも、COPDがケアマネジャーにとって身近な疾患であることが分かります。

(※)一般社団法人GOLD日本委員会 「COPD認知度把握調査結果【第13回】2020年12月」

[画像2: https://prtimes.jp/i/12000/93/resize/d12000-93-783179-3.png ]

そこで、ケアマネジャーの「COPDの疑われる利用者」への働きかけについて見てみると、ケアマネジャーの約半数が「必ず受診勧奨している」ことが分かりました。受診勧奨する割合は平均すると61.4%でした。
さらに、ケアマネジャーが受診勧奨した利用者のうち、平均63.1%が実際に医療機関を受診していました。
このことから、多くのケアマネジャーが利用者のCOPD改善のために積極的に行動しており、その影響で多くの要介護高齢者が医療機関を受診していることが分かります。

しかし、一方で、ケアマネジャーの4人に1人が、「全く受診勧奨したことがない」と回答していることから、ケアマネジャーによる対応は二極化しているのが現状と言えるでしょう。

[画像3: https://prtimes.jp/i/12000/93/resize/d12000-93-923339-2.png ]

受診勧奨を必ずしているケアマネジャーと全くしていないケアマネジャーを比較したところ、COPDに対する理解度(自己評価)に差があることが分かりました。
必ず受診勧奨しているケアマネジャーでは「(COPDが)どんな病気か説明できる」と回答している割合が、全く受診勧奨していないケアマネジャーの2.2倍でした。また、「名前は聞いたことがある」の比率も5分の1程度となっていることから、COPDについて知っているケアマネジャーほど、受診勧奨に積極的な傾向にあると言えます。

とはいえ、正確な理解という面では不十分であることも、本調査の結果から示唆されました。ケアマネジャーに向けたCOPDに関する正しい知識啓発が必要であると考えられます。それによって積極的に働きかけるケアマネジャーを増やすことができるでしょう。
また、COPDの改善には、薬物療法とともに生活習慣の改善も重要であり、医療介護連携が求められる疾患だと言えます。連携の要であるケアマネジャーには、要介護高齢者のCOPD改善のためのさらなる活躍が期待されます。

※具体的な項目や結果は調査レポートに記載しています。

■調査レポート販売のご案内
本調査結果を、詳細レポートとして1月20日より販売いたします。
上記掲載以外にも、
・COPDと診断されている要介護者数
・COPDの疑いがあるが受診していない利用者数
・喫煙している要介護者数
・COPDに関する正しい知識を持っているケアマネジャーの割合
・喫煙が施設選びに影響したことがあるケアマネジャーの割合
・禁煙を勧めているケアマネジャーの割合
等の内容が、収載されています。

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