グランジ好きから話題の韓国発セレクトストア「ラウコハウス (RAUCO HOUSE)」が日本上陸。60%(シックスティーパーセント)で最新商品の販売を開始
PR TIMES / 2021年5月3日 10時45分
入手困難で話題!最先端な韓国ファッションスタイルを提案する有名セレクトストア
「韓国ファッション」の流行りを牽引し、インスタグラムを中心にミレニアル世代から注目を集める「RAUCO HOUSE」(ラウコハウス)が、アジアの日本未上陸ブランドを集約するオンラインセレクトストア 60%(シックスティーパーセント)での販売開始を決定した。
韓国・ソウルで誕生し、「ラウコハウスの商品の買い方」についての特集が記事で組まれる程の人気ブランドとなっている今韓国のミレニアル世代から人気の「RAUCO HOUSE」(ラウコハウス)が、アジアの日本未上陸ブランドを集約するオンラインストア 60%(シックスティーパーセント)での販売を開始。日本初上陸となる。
販売ページはこちら
https://www.sixty-percent.com/collections/raucohouse
[画像1: https://prtimes.jp/i/34990/117/resize/d34990-117-160814-0.jpg ]
[画像2: https://prtimes.jp/i/34990/117/resize/d34990-117-329028-1.jpg ]
■RAUCOHOUSE (ラウコハウス)
韓国・ソウルで誕生し、常設店舗には人が絶えない韓国ストリートを牽引する話題のブランド。SNSを中心に有名モデルが撮影メンバーを担当し、「RAUCO HOUSEの商品の買い方」が各オンラインメディアで特集されるなどの人気ブランドとなっている。2021年にSIXTYPERCENTで日本初上陸を果たすこととなった。
▶︎販売ページ : https://www.sixty-percent.com/collections/raucohouse
▶Instagram:https://www.instagram.com/raucohouse/?hl=ja
■ 60%(シックスティーパーセント)
シックスティーパーセントはアジア10カ国から約200ブランド以上を取り揃えるオンラインセレクトストア。「アジアンストリート」を提唱するオンラインストアとして展開。現在、韓国や台湾、インドネシア等をはじめとするアジア拠点のハイエンドなストリートブランドのみを取り揃える。入店ブランドは世界各国のコレクションに参加しているブランドや、各アジア諸国で人気を博すブランドが集まっている。
▶公式サイト:https://sixty-percent.com/
▶Instagram:https://www.instagram.com/sixtypercent_official/
企業プレスリリース詳細へ
PR TIMESトップへ
この記事に関連するニュース
-
TWICEナヨン、超ミニの大胆衣装 日本のイベントにソロで初登場 会場から「かわいい…」の声もれ赤面も
ORICON NEWS / 2024年4月16日 16時14分
-
パルコが”カルチャー型百貨店”現代(ヒュンダイ)百貨店と戦略的協業に関する基本合意を締結
PR TIMES / 2024年4月12日 13時15分
-
東京・表参道に給水ポイントが出現⁉ オーストリア発「マイクロドリンク」初のポップアップストアが気になる
isuta / 2024年4月3日 17時30分
-
LA発スノーボードウェアトップブランド『686』の2024-2025WINTERモデルの早期予約販売がスタート!686xKEITH HARING(キース・へリング)のコラボレーションアイテムも登場!
PR TIMES / 2024年3月27日 12時15分
-
海外で200万人以上の支持!ヨーロッパ発、人気急上昇中の水分補給ブランドwaterdrop(R)(ウォータードロップ)が日本初上陸
PR TIMES / 2024年3月19日 14時15分
ランキング
-
1若者の「ビール離れ」を何とか食い止めたい…ビール各社が「25歳の女性タレント」を競って採用しているワケ
プレジデントオンライン / 2024年4月16日 17時15分
-
2なぜ日本の製造業は「トヨタの一人勝ち」になったのか…トヨタ以外で「カイゼン」がうまく機能しない根本原因
プレジデントオンライン / 2024年4月17日 8時15分
-
3ウエルシアHD、松本社長が辞任 「私生活で不適正な行為」
ロイター / 2024年4月17日 10時13分
-
4今年の世界経済成長3・2%、IMFが上方修正…日本は0・9%に据え置き
読売新聞 / 2024年4月16日 22時0分
-
5巨大IT企業念頭のスマホ競争促進新法、アップルが違反なら1年分の課徴金は1000億円に
読売新聞 / 2024年4月16日 20時50分
記事ミッション中・・・
記事にリアクションする
記事ミッション中・・・
記事にリアクションする
エラーが発生しました
ページを再読み込みして
ください