日経リサーチ 2daysカンファレンス 6/7・8開催「デジタル＆サステナビリティ時代の成長戦略を考える」

-NEC・ローソン銀・オムロン登壇！NY・バンコク現地報告-



　株式会社日経リサーチ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：新藤　政史）は、中長期の成長戦略を考えるうえで欠かせない「デジタル」と「サステナビリティ」をテーマに、6月7日(火)、8日(水)にカンファレンスを開催します。　２つのテーマに関連し、第一線でご活躍中の専門家や企業の責任者の方々に、多角的な視点でご講演いただきます。皆さまのご参加をお待ちしております。

■6/7(火)開催【デジタルDAY】プログラム

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■6/8(水)開催　【サステナビリティDAY】プログラム

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注：プログラム、配信時間などは都合により変更になることがあります。


■登壇者

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東海林 直子氏
NEC IMC統括部 マーケティング シニアディレクター
NEC入社後、通信ネットワーク系の代理店販売業務を担当しユーザーコミュニティを立ち上げ、その後、法人向けインターネットサービス（BIGLOBEビジネス）で新サービス企画および営業支援を担当。2004年からは市場リレーション推進部門にてメールマーケティングをベースとした全社マーケティング活動を開始。



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高木 文隆氏
ローソン銀行　執行役員
ストラテジープランニング担当（営業戦略統括付）兼 デジタル戦略社長補佐
1993年4月旧株式会社八千代銀行（現きらぼし銀行）入行、ソニー銀行株式会社、
ソニーフィナンシャルホールディングス株式会社を経て、2018年4月ローソン
バンク設立準備株式会社入社、2018年7月執行役員、2022年4月から現職。



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山本 康正氏
京都大学経営管理大学院 客員教授 / ベンチャー投資家/ 東京財団主席研究員
東京大学で修士号取得後、三菱東京 UFJ 銀行（当時）米州本部にて勤務。ハーバード大学大学院で理学修士号を取得し、Googleに入社。フィンテックや新しい技術導入、ビジネスモデル変革等のDXを支援することで、テクノロジーの知見を身につける。日米のリーダー間にネットワークを構築するプログラム「US-Japan Leadership program」フェローなどを経て、ビジネスとテクノロジーの両方の知見を活かし、主に「フィンテック」や「人工知能」を専門とするベンチャー投資家として活動。

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吾妻 拓氏
日経BP トレンドメディアユニット編集委員
日経クロストレンド 創刊編集長。デジタル技術の発展で人の生活が、そして産業がどう変わるのかが取材テーマ。最近は日本のコンテンツの海外展開にも興味を持つ。1996年日経BP社に入社。雑誌「日経ネットナビ」「日経クリック」を経て、05年に日本経済新聞社東京編集局産業部記者。日経電子版の開発にもかかわる。日経DUALプロデューサー、日経トレンディネット編集長、NIKKEI STYLE　MONOTRENDY編集長のあと、18年4月に日経クロストレンドを創刊、編集長をつとめる。21年4月から現職。

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劉 越氏
オムロン サステナビリティ推進室長
オムロン入社後、グローバルにおける渉外・コーポレートコミュニケーション、特に新興国におけるコーポレートブランディングの戦略立案と実行推進を担当。2015年以降オムロン中国地域本社取締役・経営戦略室長、オムロン デジタルコミュニケーション部長、ブランドマネジメント＆ガバナンス部長を歴任。2020年から現職。現在オムロングループにおける企業理念経営とサステナビリティ取り組みの統合及びグローバルにおけるサステナビリティ取り組みの推進に注力。


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田瀬 和夫氏
SDGパートナーズ　代表取締役CEO
1992年外務省に入省し、国連政策課、ニューヨーク大学法学院客員研究員、人権難民課、アフリカ二課、国連行政課、国連日本政府代表部一等書記官等を歴任。2005年11月外務省を退職、同月より国際連合事務局・人間の安全保障ユニット課長、2010年10月より3年間はパキスタンにて国連広報センター長。2014年5月に国連を退職、同6月よりデロイトトーマツコンサルティングの執行役員に就任。同社CSR・SDGs推進室長として日本経済と国際機関・国際社会の「共創」をテーマに、企業の世界進出を支援、人権デュー・デリジェンス、SDGsとESG投資をはじめとするグローバル基準の標準化、企業のサステイナビリティ強化支援を手がけた。2017年9月に独立し、サステナビリティ・コンサルティングに特化するSDGパートナーズを設立、企業のサステナビリティ方針全体の策定と実施支援、SDGsの実装支援、ESGと情報開示支援、自治体と中小企業へのSDGs戦略立案・実施支援などをリードする。

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Lou Munden (ルー・マンデン)氏
TMP Climate ファウンダー
国際的に認められた持続可能性ソリューションの発明者であり、そのほとんどは、2009年に本人が設立した調査分析会社 TMP Systems (拠点イギリス）での実績。2018 年より日本に拠点を移し、気候変動分野では後進国である同国において、大規模な組織が支援を必要としている状況を目の当たりに。これを契機に2019年、日本でTMP Climate を設立。専門分野内の特定プロジェクトを引き受け、また同時に、これからを担う若い世代の人材育成をしながら、気候変動やサステナビリティビジネスの実現を目指す。TMP Climate は拠点の東京から世界中のクライアントを支援している。

大橋　知弘
日経リサーチ　執行役員営業担当補佐
弊社の国内外のブランド、人組織等のマネジメントリサーチ事業の統括営業担当。これまで、コーポレートブランド、サスティナビリティの測定からステークホルダーへの浸透支援・戦略立案、従業員のエンゲージメントやコンプライアンス態勢の向上戦略の策定支援など、企業の意思決定に関わるプロジェクトに数多く従事。現在は、事業統括としてこれまでの知見を活かし、様々なお客様のお悩みに応えるソリューションの提供を支援している。

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小牧知志
日経リサーチ　ソリューション本部長/JCSI（日本版顧客満足度指数）利用推進パートナー
日本経済新聞社広告局出向、日経シンガポール社出向、日経リサーチ上海事務所長を経て現職。論文に「銀行投信窓販解禁と家計の動向」(日経広告手帖）,「企業の情報戦略・組織購買行動」（日経広告研究所報）,「シンガポールの消費者特性」（シンガポール日本商工会議所月報）など。


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小泉祐則
日経リサーチ　コンテンツ事業本部長
本年よりコンテンツ事業本部長兼SDGsセンター長。これまで担当していた国際調査やPIAAC（国際成人力調査）など、様々な部門での調査経験を活かして現在日々格闘中。担当部門ゆえに集まってくるSDGsについての最新の情報やクライアントの皆さんの様々な声を元に社内浸透も含め新しい商品・サービスの開発に取り組んでいる。



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新田 雄己
Nikkei Research & Consulting (Thailand)　バンコク駐在 Managing Director
日経シンガポール社（96年）、日経アメリカ社（2000年）への出向中は、アジア・アメリカ地域でのさまざまなリサーチプロジェクトに従事した。2012年にはヤンゴンでの生活者実態を調査した書籍『ミャンマーの日常』を製作。2017年より国際調査本部長としてグローバル・マーケティングをテーマとしたプロジェクトを統括し、2020年よりタイ・バンコクに赴任、現職へ。


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上出 篤
日経リサーチ　ニューヨーク駐在　Senior Research Consultant
ニューヨーク駐在。欧米における新たなビジネスの潮流や、最新マーケティング事情などを日夜追っている。これまで、金融やIT・通信を中心に、商品・サービス開発からビジネス戦略の策定支援、新規事業立ち上げまで、クライアント事業に深く入り込むプロジェクトに数多く従事。現在は、欧米企業の日本を含めたアジア市場開拓のほか、日本企業からの欧米をターゲットとした依頼を現地からサポート。

■開催概要

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■オンラインカンファレンスにご参加いただくにあたってのお願い
カンファレンスは無料ですが、視聴にあたって通信費用などはご参加者の自己負担となります。また、配信日当日、通信環境などの問題により、一部配信の遅延などが発生する場合がありますので、あらかじめご了承ください。

■セミナーのお申し込み
下記URLより、「セミナーお申し込み」フォームに必要事項をご記入の上、各開催日の前日までに
お申し込ください。


6/7(火)　デジタルDAY参加希望の方はこちら
https://go.nikkei-r.co.jp/l/66502/2022-05-01/gtt523

6/8(水)　サステナビリティDAY参加希望の方はこちら
https://go.nikkei-r.co.jp/l/66502/2022-05-15/h3fgmy

■会社概要
会社名：株式会社 日経リサーチ
住所：東京都千代田区内神田2丁目2番1号　鎌倉河岸ビル
代表者：代表取締役社長 新藤政史
事業内容：顧客満足度（CS）調査や、ブランド調査、デジタルマーケティングなど各種市場調査を国内外で幅広く展開しています。また、定期的に実施する世論調査や企業調査の結果は日本経済新聞などの媒体に多く掲載されています。
URL：https://www.nikkei-r.co.jp/




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