住宅ローン取扱額8兆円突破のお知らせ
PR TIMES / 2022年6月10日 18時45分
住信SBIネット銀行株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長(CEO):円山 法昭、以下「住信SBIネット銀行」という)は、2022年6月2日時点において、住宅ローン取扱額※1が2007年9月24日の営業開始以来14年8ヵ月で、8兆円を突破いたしました。
【住宅ローン取扱額推移】
[画像1: https://prtimes.jp/i/37968/125/resize/d37968-125-acd800955469ed3457c7-0.png ]
【住宅ローンのご紹介】
住信SBIネット銀行では、2021年10月に「スゴ団信」※2、2022年1月に「土地先行プラン(2回に分けて融資)」※3をリリースするなど、ますますご利用いただきやすくなっておりますので、この機会に是非ご検討ください。
≪住信SBIネット銀行 住宅ローン商品の特徴≫
[画像2: https://prtimes.jp/i/37968/125/resize/d37968-125-c9ccfbd55a90791bd60c-2.png ]
【各商品の詳細はこちら】
◆ネット専用住宅ローン
お申込みについては、WEBサイトの「ネット専用住宅ローン(https://www.netbk.co.jp/wpl/NBGate/i080116CT)」のページをご覧ください。
◆住宅ローン
各ローンプラザ(https://www.netbk.co.jp/wpl/NBGate/i900500CT/PD/loanplaza)または提携不動産会社経由でお申込みください。提携不動産会社は提携住宅ローン制度ページ(https://www.netbk.co.jp/wpl/NBGate/i900500CT/PD/hl_teikei)をご覧ください。
◆フラット35
お申込みについては、WEBサイトの「フラット35(https://www.netbk.co.jp/wpl/NBGate/i900500CT/PD/exp_loan_flat35)」のページをご覧ください。
※1 取扱額とは、住信SBIネット銀行が販売する住宅ローン、住信SBIネット銀行が三井住友信託銀行株式会社(以下「三井住友信託銀行」という)の銀行代理業者として販売する住宅ローン(「ネット専用住宅ローン」)、「フラット35(買取型)」、「フラット35(保証型)」各融資実行額の合計です。
※2 「スゴ団信」は、住信SBIネット銀行の住宅ローンを対象としたサービスです。(住信SBIネット銀行が三井住友信託銀行の銀行代理業者として販売する住宅ローン(「ネット専用住宅ローン」)、「フラット35(買取型)」、「フラット35(保証型)」「フラットパッケージローン」は対象外となります。)
※3 「土地先行プラン(2回に分けて融資)」の対象は、住信SBIネット銀行が販売する住宅ローンです。(住信SBIネット銀行が三井住友信託銀行の銀行代理業者として販売する住宅ローン(「ネット専用住宅ローン」)、「フラット35(買取型)」、「フラット35(保証型)」「フラットパッケージローン」は対象外となります。)
※4 「ネット専用住宅ローン」は三井住友信託銀行の商品であり、住信SBIネット銀行が三井住友信託銀行の銀行代理業者として販売する専用商品です(三井住友信託銀行の窓口およびホームページではお取扱いしておりません)。このため、「ネット専用住宅ローン」のご契約(金銭消費貸借契約)は三井住友信託銀行との契約となりますが、「ネット専用住宅ローン」に関するお申込み・お問合せ等の各種お手続きは住信SBIネット銀行が受付けいたします。
※5 精神障がい等を除きます。
※6 全疾病保障ご加入にあたっては、お借入金額の0.55%(税込)が事務取扱手数料に上乗せとなります。
※7 フラット35Sは当初引下げ期間の金利です。お借換えにはご利用いただけません。
※8 保険料は三井住友信託銀行が負担いたします。引受保険会社は団体信用生命保険はカーディフ生命保険株式会社、就業不能保険はカーディフ損害保険株式会社となります。
※9 保険料は住信SBIネット銀行が負担いたします。引受保険会社はSBI生命保険株式会社となります。
※10 記載の事務取扱手数料率は消費税込の価格であり、実際にお借入れされる時点の消費税率が適用されます。フラット35については、最低事務手数料が110,000円(税込)となります。
※11 記載の金利は2022年6月のお借入金利(年率)であり、金利は毎月見直します。また、実際の適用金利はお申込時ではなく、お借入日の金利が適用されます。このため、お申込時の金利と異なる場合があります。
住信SBIネット銀行は、お客さま中心主義のもと最先端のテクノロジーを活用することで
金融サービスを変革し、社会をより快適で便利なものに変えていくことを目指してまいります。
以上
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