インテージ、TVer・青山学院大学とコネクテッドテレビ（CTV）の影響・効果に関する共同研究開始 ～第一弾として、CTV広告の調査スキームをリリース～

株式会社インテージ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：檜垣 歩、以下インテージ）は、株式会社TVer（本社：東京都港区、代表取締役社長：龍宝 正峰、以下TVer）、青山学院大学と、インターネット接続機能を持つスマートテレビに代表されるコネクテッドテレビ（以下、CTV）の影響・効果に関する共同研究を開始します。
それに伴い、第一弾としてCTVにおける広告効果検証の高度化を目的に、CTV広告の調査スキーム研究の成果をリリースいたします。これにより、媒体社様は広告媒体の価値証明に、広告主様は広告出稿後の効果測定にご活用いただけます。
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■共同研究の背景
コロナ禍により動画配信サービスが拡大を続ける中、テレビで番組を視聴するユーザーが急増しています。TVerの視聴デバイスシェアでも、テレビユーザーは20%を超え、すでにPCユーザー数を超えております。また、TVerの運用型広告である「TVer広告」においても、CTVにおける広告買付はすでにスタートしており、配信実績ではPC、スマートフォンと同等の配信効率を確認しています（TVer調べ）。

しかし、CTV広告においては、配信実績は数字で確認できても、どのくらい認知が上がったか、といった定量的なブランディング効果は確認出来ない状況が続いていました。このような状況を克服し、CTVにおける広告効果検証を高度化していくため、CTV広告の本格展開を行うTVerと共同研究をスタートすることにいたしました。また、メディア研究における深い造詣と研究実績がある青山学院大学社会情報学部と産学連携をし、CTVがもたらす影響や効果などを共同研究していく予定です。今後、新しいCTVの広告検証手法の開発をはじめ、継続的に取り組みの発表をしていきたいと考えております。

■CTV広告の調査スキーム
スマートテレビ機器ログを人ベースに分解したTV視聴計測サービス「Media Gauge(R) Dynamic Panel(R)」を活用することで、CTV広告接触者ベースで広告効果測定調査を実施することが可能となりました（Android TV端末のみ）。これにより、これまで定量的に広告効果を確認できなったCTV広告の効果測定が可能となりました。インテージでは、本共同研究を通じて、TVer広告をはじめとしたCTV広告の効果計測プロダクトの開発を推進し、価値の高いソリューションを提供できるよう尽力してまいります。
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【Media Gauge(R) Dynamic Panel(R)（MGDP）】 https://www.intage.co.jp/service/platform/mediagauge-dp/
Media Gauge(R) TVと、株式会社ドコモ・インサイトマーケティング（以下DIM）が所有するdi-PiNK（DMP）を推計して紐づけ、推定在宅情報や性年代などの属性を利用して人ベースに分解し、指定されたターゲットごとに統計処理を行うことで視聴者データを算出するサービスです。
※Media Gauge TVとdi-PiNKの推定紐付けは、インテージがDIMに委託し、DIM内で加工・集計を行っています。DIMは個人情報を保有しない事業者であり、Media Gauge Dynamic Panelデータが個人情報に結び付けられることはありません。また、Media Gauge Dynamic Panelの提供物は、匿名化・統計化されたレポートとなります。本サービスによって個人の特定につながることはありません。

【Media Gauge(R) TV】 https://www.intage.co.jp/service/platform/mediagauge-tv/
複数のテレビメーカーから収集した、ネットに結線されたスマートテレビと録画機の視聴計測サービスです。都道府県別はもちろん、一部エリアでは市区町村別でもテレビデータを分析することが可能で、各放送局別（地上波・BS・CS）、各地域別（都道府県など）に、15秒単位でテレビ番組やテレビCMの視聴行動を把握することができます。

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【株式会社TVer】 https://tver.co.jp/
民放公式テレビポータル「TVer（ティーバー）」（https://tver.jp/）について
2015年10月にスタートした「TVer」は民放公式のキャッチアップ（見逃し配信）サービスとして、現在、在京民放5社（日本テレビ、テレビ朝日、TBSテレビ、テレビ東京、フジテレビ）、在阪民放5社（毎日放送、朝日放送テレビ、テレビ大阪、関西テレビ、読売テレビ）ほか各局含め、約350番組を無料配信しています。

【青山学院大学 社会情報学部 飯島泰裕 研究室について】 https://www.si.aoyama.ac.jp/teacher.html
本格的な情報社会時代へ向けて、日本や世界の先進事例を調査しながら、行政政策やICTビジネスを、企業や行政と協力して実践的に研究している。つまり、情報収集、情報解析、プレゼンテーションを行い、戦略的な政策形成やビジネスプランを開発、試作している。最近の研究としては、デジタルサイネージ、360度映像、SNS、Project based learning（PBL）などの研究をしている。また、家庭の情報化の一貫として、音声インターフェースによるパーソナルアシスタント（Amazon Echo「Alexa」、Google Home「Googleアシスタント」、Apple HomePod「Siri」など）の研究も始めている。

飯島 泰裕
1961年生まれ。1986年青山学院大学大学院理工学研究科経営工学専攻博士前期課程修了後、株式会社富士通研究所へ入社。マルチメディア研究部などの勤務を経て、金沢大学経済学部。2008年より青山学院大学教授となる。情報科学、情報社会論が専門で、現在はITを利用した地域づくりを中心に研究活動を行なっている。主な学会活動は情報処理学会、日本ソフトウェア科学会など。国・自治体などの委員としては総務省電子政府推進員、総務省北陸総合通信局 G空間×ICT街づくり推進部会座長、相模原市都市計画審議委員、相模原市中央区区民会議会長などを務め、国や自治体の委員活動も精力的に行なっている。 主な著書に、『マルチメディア用語辞典・座右』NTT北陸テルマック、情報処理学会編『エンサイクロペディア情報処理改訂4版』オーム社、碇山編『北陸地域経済学』日本経済評論社、鈴木 良次編『石川予防型社会創造産業クラスターと予防型医療社会システムの展開』石川県産業創出支援機構、「挑戦-街なか再生＆活性化-魅力ある商店街づくり」『石川自治と教育』第57巻　石川県自治と教育研究会、などがある。 主な受賞歴として、郵政省北陸電気通信監理局長表彰【情報通信月間功労】、北陸テレコム懇談会会長表彰、石川県　産学連携推進いしかわ賞、総務省北陸総合通信局長表彰【情報通信月間功労】などを受賞している。

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【株式会社インテージ】 https://www.intage.co.jp/
株式会社インテージ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：檜垣 歩）は、「Create Consumer-centric Values ～ お客様企業のマーケティングに寄り添い、共に生活者の幸せを実現する」を事業ビジョンとして掲げ、さまざまな業界のお客様企業のマーケティングに寄り添うパートナーとして、共に生活者の幸せに貢献することを目指します。生活者の暮らしや想いを理解するための情報基盤をもって、お客様企業が保有するデータをアクティベーション（活用価値を拡張）することで、生活者視点に立ったマーケティングの実現を支援してまいります。

【報道機関からのお問い合わせ先】
■株式会社インテージ　広報担当：下河原（しもがわら）
TEL：[phone]
サイト「お問い合わせフォーム」　https://www.intage.co.jp/contact/

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