「明るい超高齢社会」の実現に向けて、産官学のリーダーが議論を展開

～メットライフ生命による「＃老後を変える」サミットの開催～

メットライフ生命保険株式会社（代表執行役 会長 社長 最高経営責任者　サシン・Ｎ・シャー）は、去る6月15日、産官学の有識者約150名と共に、超高齢社会における日本のあるべき姿を議論するための、「#老後を変える」サミットを開催しました。同サミットにおいては、内閣官房・経済産業省、東京大学、慶應義塾大学等をはじめとする各企業・団体の関係者の登壇の下、退職後の長い人生をどのように生きるべきなのか、明るい超高齢社会はどのようにして実現できるのかについて議論を行いました。

昨年秋に英誌「The Economist」の調査部門が弊社の協力のもと行った、高齢化に伴う人々の認識に関する調査（「健康・経済プラン・QOLが映し出す未来像と現実のギャップ」）においては、日本の調査対象者の約４割が退職後の余命を実際よりも短く認識しているなど、老後の健康や資産形成に関する知識と現実の認識の差が依然として大きいことが明らかになっています。このような認識ギャップのもとにある、いわゆる現状維持バイアスから脱却し、「明るい超高齢社会」実現のための未来図を描くためには、産官学連携の下での大きな構想力が求められています。

今回開催した「＃老後を変える」サミットでは、健康な方はもちろん、様々な疾患や介護等、何かを抱えながらでも、「後半人生」を愉しく豊かなものに実現していけるような社会を構築するために、今後必要となる連携について、日米トップレベルのアカデミア、政策関係者、企業幹部など、各界の様々なゲストスピーカーが会場参加者と共に闊達な議論を展開しました。

同サミットに登壇した、特定非営利活動法人アスリッド理事長の西村由希子氏は、次のようにコメントしています。「人生100年時代において、病気の予防や早期発見は大切ですが、すでに疾患を抱えている患者は、治るための薬だけでなく、毎日が生きやすくなるサービスを求めています。そこには企業が参入できる新しい市場があるのではないでしょうか」

また同じく同サミットに登壇した、当社 執行役 専務 チーフストラテジーオフィサーの幸津ウェブスターは、次のようにコメントしています。「超高齢社会に対する取り組みは一社のみで実現できるものではありません。当社は今後も産官学の様々なパートナーの皆さまとの連携の下、『エコ・システム』を共に造り上げていければと考えております」

同サミットの模様は、弊社の「＃老後を変える」サイト（https://www.metlife.co.jp/changerougo/）等で、お知らせしてまいります。

以上


メットライフ生命について
メットライフ生命は、日本初の外資系生命保険会社として1973年に営業を開始し、多様な販売チャネルを通して、個人・法人のお客さまに革新的かつ幅広いリスクに対応できる商品を提供してまいりました。現在は日本法人「メットライフ生命保険株式会社」として、お客さまに常に寄り添い、お客さま自らが自信を持って最適な保障を選ぶお手伝いをし続けることに努めています。http://www.metlife.co.jp


【別紙】
「＃老後を変える」サミット・セッション概要

[表: https://prtimes.jp/data/corp/5541/table/149_1.jpg ]



　　

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