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「マイクロソフト ジャパン パートナー オブ ザ イヤー 2022」において「AIアワード」を2年連続で受賞

PR TIMES / 2022年7月20日 14時0分

株式会社電通国際情報サービス(本社:東京都港区、代表取締役社長:名和 亮一、以下 ISID)は、2022年7月20日、日本マイクロソフト株式会社が主催する「マイクロソフト ジャパン パートナー オブ ザ イヤー 2022」において、Microsoft Azure(以下、Azure)を活用したAI・データ分析の先進的な取り組みが評価され「AIアワード」を2年連続で受賞しました。



「マイクロソフト ジャパン パートナー オブ ザ イヤー」は、 日本マイクロソフトがパートナー企業を対象に、マイクロソフト製品に対する高い技術力と豊富な実績をもち、顧客のデジタルトランスフォーメーション(DX)に貢献する最適なソリューションを提供した企業を表彰するものです。
「AIアワード」は、Azure ベースのAI  および機械学習ソリューションの設計、開発、展開、またはAzure ベースのビッグデータ分析ソリューションを顧客に提供した企業に贈られる賞です。
[画像1: https://prtimes.jp/i/43138/153/resize/d43138-153-087121998af5c3d9545d-0.png ]


受賞理由
ISIDは、Azure Machine Learningをベースとしたユーザー主導型AIモデル構築・運用自動化ソリューション「OpTApf(オプタピーエフ)」の提供を通じ、数多くの顧客のDX支援を実現するとともに、AI-OCRなど新たな領域におけるソリューション開発に対しても積極的に取り組んでいる点が高く評価されました。
[画像2: https://prtimes.jp/i/43138/153/resize/d43138-153-65fd2e9fbe60bc4518ac-1.jpg ]


今回の受賞にあたり、日本マイクロソフト株式会社 執行役員 コーポレート戦略統括本部長 兼 パートナー事業本部長 本多 正樹氏は次のように述べています。
「この度のISIDの『マイクロソフト ジャパン パートナー オブ ザ イヤー 2022』 AIアワードの受賞を心よりお祝い申し上げます。ISIDは昨年に続き、2年連続でのAIアワード受賞となります。Azure Machine Learningをベースとしたユーザー主導型AIモデル構築・運用自動化ソリューション『OpTApf』のBuildならびにお客様の獲得を通じ、数多くのお客様のDX支援を実現されました。 また、OCRも含めた新たな領域 に対しても積極的に取り組んでいただいております。2年連続受賞という事で、引き続きAI領域をリード頂けます事、弊社としても大変期待しております。今後も日本マイクロソフトは、ISIDとの強力な連携を通じて、お客様のデジタルトランスフォーメーションの推進に貢献してまいります」

ISIDは、全社横断組織であるAIトランスフォーメーションセンターを中核に、AI関連技術の研究開発、顧客ビジネス課題解決のためのプロジェクト推進、OpTApfをはじめとしたAI製品の企画・開発、AIスタートアップ企業・学術機関等との連携強化、企業の社内AI人材育成支援等に取り組んでいます。今後も幅広い領域においてAIの活用を支援し、実務適用を加速させることで、顧客企業や社会の課題解決に貢献してまいります。
AIトランスフォーメーションセンター(AITC)について:https://isid-ai.jp/
ISIDが社内のAI人材と知見を集約し、2020年に設置した全社横断組織です。AI製品企画・開発から、幅広い業種に対するAIサービスのサポート、そして顧客企業の社内AI人材育成までAIに関わる事業を広範囲に行っています。

電通国際情報サービス(ISID)について
ISIDは、「HUMANOLOGY for the future~人とテクノロジーで、その先をつくる。~」をビジョンに、社会や企業のデジタルトランスフォーメーションを、確かな技術力と創造力で支援しています。金融、製造、ビジネスソリューション、コミュニケーションITの4領域で培ったソリューションの提供に加え、テクノロジーや業界、企業、地域の枠を超えた「X Innovation(クロスイノベーション)」を推進し、顧客、生活者、社会の進化と共存に寄与するソリューションを生み出し続けます。詳細は、公式WEBサイト https://www.isid.co.jp/ をご覧ください。

※Microsoft、Azureは、米国Microsoft Corporationの米国およびその他の国における登録商標または商標です。
※本リリースに記載された会社名・商品名は、それぞれ各社の商標または登録商標です。

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