メットライフ生命 敬老の日にむけて「『老後を変える』 全国47都道府県大調査」を実施

～どの年代も老後への備えに約2,000万円前後の乖離あり。60代~70代の意識傾向に地域差あり～

メットライフ生命保険株式会社（代表執行役 会長 社長 最高経営責任者 サシン・Ｎ・シャー）は、「敬老の日」にむけて、全国47都道府県の20歳～79歳までの男女14,100人を対象に、「老後」に関する調査を実施し、その結果をまとめましたのでお知らせします。
本調査は、人生100年時代の到来といわれるなか、「老後」についての年代間・地域間などの意識の違いや、「健康」、「お金」、「人とのつながり」などへの意識や傾向などに焦点をあてました。
当社では、お客さまが健康で豊かな老後を過ごせるよう、そして誰もが明るく豊かな老後を思い描くことができるよう「老後を変える」 というテーマのもと、様々な取り組みを行っており、本調査はその一環として実施したものです。


1. 世代間調査（全国版）：（詳細：添付資料　3～8ページ参照）
(1) 20代～70代の全年代において、「老後の備えとして十分な金融資産と自ら想定している金額」と「現在の金融資産」を比較すると、どの年代も、約2,000万円前後の乖離があった。年代や、保有している金融資産額が上がっても、約2,000万円前後の乖離は変わらないという結果。

(2) 「老後に不安がない・あまりない」と回答した60代～70代のうち、4割以上（41.8%）が「資産運用
をしている」。金融資産額は平均して2,653万円であり、「老後の不安がある・ややある」と回答した同世代の金融資産額（平均1,545万円）と比べ、約1,100万円の差があることがわかった。また、「老後に不安がない・あまりない」と回答した人の7割以上（74.4%）が、「若いうちは貯金よりも自分に投資をすべき」と答えた。

(3) 老後に対する不安は、40代が最も高いが、それを過ぎた50代以降は減少傾向。男性に比べ女性の方が不安度が高いという結果に。老後に対する具体的な不安要因を年代別にみると、20代が30代～50代と比較して、「認知症」や「自らの介護」に対する不安感が「お金」に次いで高いという特徴的な結果になった。

(4) 20代～30代が考える「老後と感じるきっかけ」は、「60代になったら」「年金を受給し始めたら」「退職したら」が上位。一方で、60代～70代が「老後と感じるきっかけ」は、年金や退職などの社会的要因より、「身体が思うように動かないと感じたら」という自らの実感が高い。

(5) 人生100年時代、「何歳まで生きたいか」聞いたところ、20代が77.5歳と最も短く、60代～70代は84.5歳と最も長かった。男女別にみると、ほとんどの年代で平均寿命(※1)（男性81.09歳、女性87.26歳）に対して低く想定しており、寿命への意識と、実際の寿命にギャップがある可能性がみられた。また、相対的に男性が女性よりも自らの寿命を長く想定している結果になった。

(6) 老後に積極的に取り組みたいことは、男女ともに「趣味」、「旅行」、「家族で過ごすこと」が上位。男性に比べ女性の方が積極的に取り組みたい意欲が高い傾向。男女間の差が最も大きかったのは、人とのつながりを示す「友人と過ごすこと」という結果に。

2. 地域間調査（都道府県版）：　（詳細：添付資料9～10ページ、別添資料11～19ページ参照）
全国版調査からみえてきた、各都道府県に在住(※2)の60歳以上の傾向

「資産」は、鳥取県、宮城県、兵庫県、和歌山県がそれぞれの項目で1位に。
「健康」は、山梨県、神奈川県・京都府・熊本県がそれぞれの項目で1位に。
「人とのつながり」は、島根県、徳島県、秋田県が、それぞれの項目で1位に。

(※1)厚生労働省「平成29年　簡易生命表」、(※2)2018年6月本調査実施時点


＜添付：メットライフ生命　「老後を変える」全国47都道府県大調査　詳細＞
＜目次＞
調査結果
1.世代別（全国版）：
(1) 老後への備え

(2) 老後に不安のない60～70代の資金準備

(3) 老後に対する不安

(4) 老後と感じるきっかけ

(5) 寿命への意識と平均寿命のギャップ < P 7>
(6) 老後に取り組みたいことトップ10

2. 地域別（各都道府県版）：
全国版調査からみえてきた、各都道府県に在住(※2)の60歳以上の傾向 < P 9>

【資産】　老後への資産準備意識

【健康】　老後への健康意識

【人とのつながり】　日常生活における人とのつながり意識

<別添>　地域別の9項目の47都道府県ランク表


調査概要
1. 調査対象：　全国47都道府県に在住(※2)の20歳～79歳の男女を、各都道府県で性・年代別に各30人ずつ（60　
　歳～79歳は合算）合計14,100人
2. 調査方法：　インターネット調査
3. 調査数：　 14,100人
4. 調査時期：　2018年6月

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