コロナで激変した留学事情、再認識した現地留学の価値 海外大学の受け入れは拡大、2021年は自主留学が増加か

PR TIMES / 2020年12月24日 16時15分

~全研本社、語学事業に関する「2020年総括と2021年展望レポート」を発表~

 語学事業を行う全研本社株式会社(所在地:東京都新宿区、代表取締役社長:林 順之亮、以下全研本社)は、語学事業に関する「2020年の総括および2021年の展望レポート」を発表いたしました。




語学事業に関する「2020年総括と2021年展望レポート」: https://www.zenken.co.jp/news/2948


[画像1: https://prtimes.jp/i/6978/175/resize/d6978-175-645079-0.png ]




コロナ禍で留学の価値が高まるとともに、意欲ある学生は自主留学の傾向

 留学に関しては、外務省が発表した「新型コロナウイルスに係る日本からの渡航者・日本人に対する各国・地域の入国制限措置及び入国後の行動制限」(参考: https://www.anzen.mofa.go.jp/covid19/pdfhistory_world.html)により、渡航そのものが難しい状況ですが、意欲的な学生はそのような状況下でも留学を敢行しています。

 アメリカの大学を例に挙げると、カリフォルニアやワシントン州などの一部の学校では完全オンラインで授業が行われていますが、ほとんどの学校はオンライン授業と対面授業のハイブリッド式で行われています。内訳の比重も学校により異なり、ほぼ対面のところもあれば逆にほぼオンラインというケースと、様々あります。現在、渡航した学生は、できるだけ対面で授業を受けられるように交渉して授業を受けています。また、現地渡航を行わない留学希望の学生は、オンラインで現地の大学の授業を受けています。日本から現地の大学に留学するオンライン留学の場合、時差があるので生活リズムを合わせるのが大変だという声も挙がっているのが現状です。

 実のところ、アメリカやカナダ側の受け入れ体制として、留学やビジネス目的であれば渡航することは可能です。しかし、こういったメッセージは、ほとんど日本側には伝わっておらず、学校関係者でさえも知らない方は少なくありません。

 もちろん今でも全世界的にコロナ禍のため、各自の判断に委ねられる部分でもありますが、例えばアメリカでは州によっても温度感が異なり、若い学生が互いに配慮しながら寮生活をしている地域もあるため、すぐに留学することも不可能ではありません。
 
 さらに、交換留学や日本の大学をはじめとした学校側の留学プログラムも、来年に備え、現在は基本的に渡航する方向で選抜や準備が進められています。そのうえで、2021年の6~7月の出発段階で最終判断をしようという体制をとっている学校が大半です。状況次第では学校が結果として留学不可を出す可能性もありますが、留学意欲が高い学生の中には学校のプログラムと関係がない形、すなわち自主的な留学で渡航する学生も一層増えるでしょう。

 当社でも、一般公募や認定留学などの自主留学を希望する学生からの、来年度に向けた留学準備は進めるだけ進めています。先日、ハワイにおいては事前検査プログラム(PCR検査と陰性証明書提出)の実施で日本からの14日間の隔離措置が免除となりましたが、この事例が増えていけば各地の渡航状況も緩和されていくと考えます。
コロナで現地留学が難しくなった現状において、改めて現地で異文化理解やネットワークを広げるなどの留学の価値は高まりました。教育業者の認識としても同様で、オンラインで英会話などの習得など、できることは増えた一方、「現地留学」の重要性は明確になったという意見で一致しています。


テレワークによりオンラインのコンサル型英会話研修が需要増

 社会人の英会話学習についても触れていきます。まず、コロナ禍でビジネスがオンラインベースになりました。事実、企業の人事責任者・担当者111名に聞いた「オンライン英会話研修に関する」アンケート( https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000144.000006978.html)を実施したところ、約30%の企業ではコロナの影響で、英語商談を行う企業のうち、英語を使った商談や打ち合わせのオンライン率が増加したと回答しています(n=71)。

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 合わせて、オンライン化によって英語の商談や打ち合わせの難易度が高くなったという声も多くなっています。例えば、話を最後まで黙って聞いてしまうことで、話し手に不安を与えてしまったり、曖昧な表現を使ってしまい明確に意見を伝えることができない、話し手が話している最中に適切に入りこむことができない、などがその要因として挙げられます。これは、特に日本人が苦手なコミュニケーションであり、コミュニケーションスキルの問題が顕在化したことを示しています。結果、ビジネスがうまく進まないなどの問題につながっています。

 これらを受けて増えてきているのが、コーチによるモチベーションアップや各自に合った分析と指導を交え、オンライン商談を有効に進行するためのコンサルティング型の英語研修です。もちろん研修自体もオンラインで実施しています。

 英会話スクール市場も大きく変わりました。テレワークが増えたことで、会社帰りや買い物ついでに教室で学ぶ機会が減り、オンライン英会話に乗り換える人が増えています。また、コロナの影響で、海外旅行で外国語を話したいから学ぶというニーズは2020年減少しましたが、2021年はオリンピック開催や海外旅行解禁の動きがあれば、反動で需要が多くなると考えます。


大学受験におけるスピーキング学習の差は都内と地方で大きな差

 2020年の大きなトピックとして、大学入学共通テストの英語4技能検定(読む、書く、聞く、話す)試験の導入見送りも欠かせません。しかし、見送られたとはいえ、特にスピーキングに関しては、首都圏とそれ以外の大都市、そして地方とで英語の学習意識に格差が出ているのも事実です。

 現在、地方の進学校では、スピーキング以外の3技能、または従来の読み書きだけで点数が取れればよいとしている学校も多く、スピーキングの学習はまだまだ進んでいません。一方で、都内中高一貫校などの進学校では大学受験に備えたスピーキング学習を中学3年生から開始する学校もあり、大きな差になっています。

 この見送りは2~3年ずれるとみていますが、社会のグローバル化などを見据え、は首都圏中心だったものが2021年には大阪や名古屋をはじめとする政令指定都市へと波及し、英語4技能が必要であるという考えは少しずつ全国に広がっていくでしょう。グローバル化に対応する若手の輩出という観点でも、英語力は注目されるでしょう。


グローバルに活躍する人材創出を行う、全研本社の「語学」事業


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 グローバル創業から教育事業を中心に事業展開してきた私たちは、英会話スクールの運営・留学支援や教材開発・中学・高校・大学、及び公的機関への講師派遣・日本語学校の運営といった語学事業を通じて、グローバルに活躍する人材の創出を行っています。法人向け語学研修では、政府機関・公的機関をはじめ、日本を代表する上場企業500社以上に企業研修を提供。eラーニングやSkypeでのオンラインレッスンなどあらゆる形式での語学研鑽に対応しています。個人向けにも、教室での対面レッスンと、自宅や 外出先でのオンラインレッスンを自由に選べるハイブリッドレッスンを展開しています。 (全研本社の語学事業: https://www.zenken.co.jp/business/dispatch.html


会社概要

会社名  :全研本社株式会社
代表者  :代表取締役社長 林 順之亮
本社   :東京都新宿区西新宿6-18-1 住友不動産新宿セントラルパークタワー18・19階
創業   :1975年5月
資本金  :56,050,000円
オフィシャルHP: http://www.zenken.co.jp

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