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コロナ禍で影響を受けるラーメン店を支援!リアルタイムの混雑情報もわかるラーメン専門メディア「VACAN ラーメンマガジン」を提供開始

PR TIMES / 2021年6月11日 13時15分

AIとIoTを活用してあらゆる空き情報を配信するスタートアップ、株式会社バカン(東京都千代田区、代表取締役:河野剛進)はこの度、コロナ禍で影響を受ける飲食店の支援のため「VACAN ラーメンマガジン」の提供を開始いたしました。メディア内では、国内のラーメン店のメニューや価格、場所、特徴などを掲載しています。またマップ上で近くの施設等の空き・混雑状況を一覧できる「VACAN Maps」に対応している店舗では、リアルタイムの混雑情報を確認することができます。



[画像1: https://prtimes.jp/i/18933/184/resize/d18933-184-652588-0.png ]



■VACAN ラーメンマガジンについて
「VACAN ラーメンマガジン(以下、ラーメンマガジン)」(https://magazine.vacan.com/)は日本全国のラーメン店の情報をまとめて掲載し、どなたでも気軽に近くのラーメン店を探せるラーメン専門のメディアとなっています 。利用者はエリアとラーメンの味から、店舗を検索できるようになっています。現在掲載されているラーメン店は計250店舗です。

またラーメンマガジンの掲載店舗のうち対応店舗では、バカンが提供するマップ上で近くの施設等の空き・混雑状況を一覧できる「VACAN Maps」(https://vacan.com)と連携しており、スマートフォンやPCからアクセスすることで、リアルタイムの混雑情報を確認することができます。
※リアルタイムの混雑状況の表示は対応している店舗のみとなります


[画像2: https://prtimes.jp/i/18933/184/resize/d18933-184-673806-1.png ]


■提供の背景
バカンは混雑可視化のリーディングカンパニーとして2016年の創業当初からレストラン街やカフェ、トイレなど様々な場所の混雑を可視化をおこなってきました。コロナ禍において感染拡大防止のために密の回避が求められるようになったことを踏まえ、対象範囲を拡大し観光地や投票所、避難所などより広範囲わたる領域の混雑可視化をサポートしています。またそれに加え、安全な生活の実現をサポートするため2020年6月には地図上で飲食店や施設などのリアルタイムの混雑状況を確認できる「VACAN Maps」をローンチし、掲載箇所は現在9,000ヶ所を越えています。

今回の取り組みは、コロナ禍において外出制限や営業時間の短縮によって大きな影響を受けている飲食店を対象に、混雑可視化だけでなく認知度の向上という点においても支援を図るものです。飲食業界の中でも、焼肉、ハンバーガーなどはテイクアウトやデリバリーの需要拡大を背景に外食支出額が回復する一方で、ラーメン業界は2020年の3月以降前年を下回る水準が続いており、業界としての不振が鮮明になっています。(出典:総務省「家計調査(2人以上の世帯)」(2020年10月までの推移))

そこで飲食業界支援の第一弾として、弊社ではメディアを用いたラーメン業界のサポートを開始します。現在掲載店舗は250店舗ですが、今後も掲載店舗数を増やし今年度中に1,000店舗の掲載を目指します。またラーメン以外の領域についても順次取り組んでまいります。

[画像3: https://prtimes.jp/i/18933/184/resize/d18933-184-833648-2.png ]

■VACAN Mapsのご利用について
VACAN Maps(https://vacan.com)はスマホやPCから、アプリのダウンロード不要でどなたでもご利用いただけます。会員登録を行うと、直前予約やお気に入り機能が可能になります。空き情報は会員登録なしでもご確認いただけます。

■VACAN Mapsへの掲載申し込みについて
マップ上で近くの施設等の空き・混雑状況を一覧できる、VACAN Mapsへの掲載店を募集しています。お申し込みはメール(contact@vacancorp.com)、専用ダイヤル(050-3138-5500 ※平日 9:00 ~ 21:00)で受け付けています。

■株式会社バカンについて
代表取締役:河野剛進
設立:2016年6月
HP:https://corp.vacan.com
本社所在地:東京都千代田区永田町2丁目17−3 住友不動産永田町ビル2階
バカンは経済産業省が選定する官民による支援プログラムJ-Startup 2019選定企業です。IoT、AIを活用してあらゆる空席情報を収集し提供。レストラン街やカフェ、トイレ、観光地、投票所、避難所などの空き状況をセンサーやカメラで自動検知し、デジタルサイネージやスマートフォンなどに配信するサービスを提供しています。全国100を超える自治体にご導入いただいています。

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