18歳意識調査第35回 テーマ：「コロナ禍とストレス」を実施 緊急事態宣言下での若年層のストレスの実態が明らかに

　日本財団（東京都港区、会長 笹川陽平）は「コロナ禍とストレス」をテーマに 35 回目の 18 歳意識調査を 2 月上旬に実施しました。その結果、回答者の 50.4%がコロナ禍で「閉塞感を感じている」と回答し、１か月以内に経験したこととして36.8％が「不安やイライラが続くことがあった」、33.8％が「疲労感が続くことがあった」と答えています。また「外出自粛で思うように余暇を過ごせなくなった」人のうち 91.1%がストレスを感じるなど、この調査を通して、1 月に発令された 2 度目の緊急事態宣言下で若年層が強いストレスを感じている実態が明らかになりました。
　このほか、コロナ禍による「進学・就職への悪影響」、「家族・自分自身の収入への悪影響」を体験したとする回答も23.2％～17.7％に上り、実生活にも悪影響が出ていることをうかがわせています。
（※詳細以下）




＜調査結果＞
コロナ禍による閉塞感
「周りの人が閉塞感を感じていると思う」58.7%
「自分自身が閉塞感を感じている」50.4%
[画像1: https://prtimes.jp/i/25872/193/resize/d25872-193-716452-1.png ]



・コロナ禍で体験したこと・ストレス
「外出自粛で思うように余暇を過ごせなくなった」 ：体験48.3％、ストレスを感じた91.1%
「オンライン授業など通常とは異なる学校生活」 ：体験42.8％、ストレスを感じた71.3%
「離れて暮らす家族・恋人・友人と会いづらくなった」 ：体験32.6％、ストレスを感じた88.7%
[画像2: https://prtimes.jp/i/25872/193/resize/d25872-193-418129-2.png ]


・コロナ禍に関連した良い影響
「離れて暮らす家族・恋人・友人との関係」 ：なかった62.9％、あった11.1％
「進学・就職」 ：なかった59.5％、あった11.6％
「学校生活」 ：なかった59.3％、あった22.5％
[画像3: https://prtimes.jp/i/25872/193/resize/d25872-193-112293-3.png ]


・生活の変化：この１年間で増えたもの・減ったもの
増えた：
「スマホを操作する時間」71.8％、「趣味に使う時間」55.1％、「ゲームをする時間53.9％
減った：
「外出する時間」55.3％、「友人と遊ぶ時間」48.7％、「友人と食事する時間」48.0％
[画像4: https://prtimes.jp/i/25872/193/resize/d25872-193-720254-4.png ]


・１ヶ月以内に経験したこと
「不安やイライラが続くことがあった」36.8％、「疲労感が続くことがあった」33.8％、
「思考力低下や集中困難が続くことがあった」25.0％
[画像5: https://prtimes.jp/i/25872/193/resize/d25872-193-262087-5.png ]


女性、「屋外で行う趣味の数が減った」層、「一人でいるさびしい時間が増えた」層、「外出する時間が減った」層、「友人と遊ぶ時間が減った」層、「家族と気分よく過ごす時間が減った」層などで、不安やイライラ、疲労感などを感じる割合が高い。
[画像6: https://prtimes.jp/i/25872/193/resize/d25872-193-309182-6.png ]

※得られたデータを元に統計分析（構造方程式分析）を行った結果、特に一人での屋内活動が増えたり外出しての
　活動が減った人ほど、ストレス反応が強かった。また、女性は男性に比べて、ストレス反応が強かった。他方
　で、家族との時間が増えた人ほどストレス反応が低い傾向があった。
[画像7: https://prtimes.jp/i/25872/193/resize/d25872-193-301296-8.jpg ]

　詳細は以下を参照。


　「第35回18歳意識調査「テーマ：コロナ禍とストレス」統計分析報告書（速報版）」

　https://www.nippon-foundation.or.jp/who/news/pr/2021/20210325-55393.html


・ストレスの原因を解決したり、気持ちを楽にする助け
「恋人」85.1%、「学校外の友人」70.2％、「学校（時代）の友人」69.9％
[画像8: https://prtimes.jp/i/25872/193/resize/d25872-193-438988-7.png ]


＜調査概要＞
調査対象：全国の17歳～19歳男女、1,000名
調査除外：下記の関係者は調査から除外
　　　　　印刷業・出版業/マスコミ・メディア関連/情報提供サービス・調査業/広告業
実施期間：2021年2月12日（金）～2月16日（火）
[画像9: https://prtimes.jp/i/25872/193/resize/d25872-193-255384-9.jpg ]

調査手法：インターネット調査


調査結果の詳細は、以下のURLからご覧ください。
https://www.nippon-foundation.or.jp/who/news/pr/2021/20210325-55393.html


■18歳意識調査とは
選挙権年齢に続き、民法の改正に伴い2022年4月には成人年齢も18歳に変わります。そこで日本財団では、18歳の若者が何を考え、何を思っているのか、継続して調べる意識調査を2018年10月からスタートさせました。次代を担う18歳の意識を幅広く知り、社会づくりに役立てたいと考えています。
過去の調査結果など、18歳意識調査の詳細は以下をご参照ください。
https://www.nippon-foundation.or.jp/what/projects/eighteen_survey

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